2017年12月10日

【世界初】難病遺伝子修復 iPS細胞で病態再現 病因遺伝子特定

@京都大学iPS細胞研究所&名古屋市立大

難病患者からiPS細胞作り原因遺伝子特定
2015年3月13日 4時12分 NHKニュース

筋肉が次第に骨に変わっていく難病の患者からiPS細胞を作り、病気の状態を再現することで原因とみられる遺伝子を特定したと京都大学の研究グループが発表しました。治療薬の開発につながるのではないかと期待されています。

京都大学iPS細胞研究所の戸口田淳也教授のグループは、筋肉の組織が次第に骨に変わっていく難病、FOP=進行性骨化性線維異形成症の患者の皮膚の細胞からiPS細胞を作りました。
そして、骨が出来る元となる軟骨の細胞に変化させ、病気の状態を再現したところ、健康な人の細胞よりも軟骨になりやすい傾向があったということです。
さらに、詳しく分析した結果、活発に働いている2つの遺伝子を特定したということです。
この2つの遺伝子の働きを化合物を使って抑えたところ、軟骨に変化する細胞の割合が半分以下に減ったことから、研究グループは、これらの遺伝子が病気の原因とみられるとしています。
この難病の患者は国内に50人前後いるとみられ、研究グループは、治療薬の開発につなげたいとしています。
戸口田教授は、「病気の原因が少しずつ明らかになってきた。一日も早く薬ができるよう、研究を進めていきたい」と話しています。

患者から期待の声も

この研究結果について、患者からは期待の声が上がっています。
兵庫県明石市の高校2年生、山本育海さん(17)は、今から9年前、小学3年生のときにFOP=進行性骨化性線維異形成症と診断されました。
その後、徐々に症状が進み、体のさまざまな部分の筋肉に骨ができて、体を動かしにくくなっていると言います。
iPS細胞を使って治療薬を開発してほしいと、5年前、自分の細胞を京都大学iPS細胞研究所に提供しました。
今回の研究結果について、山本さんは「研究が一歩一歩進んでくれることはとてもうれしいです。だんだん体が動かなくなり、痛みもあります。早く薬を開発してもらいたい」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150313/k10010013541000.html





(書きかけ)





北沢宏一・科学技術振興機構理事長「iPS細胞は、細胞を生まれた時の状態に戻すタイムマシンの発明のようなものだ」
2007/12/25 03:36 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/200712/CN2007122501000275.html



「iPS細胞」関連ニュース
http://www.2nn.jp/word/iPS%E7%B4%B0%E8%83%9E

「再生医療」関連ニュース
http://www.2nn.jp/word/%E5%86%8D%E7%94%9F%E5%8C%BB%E7%99%82

「難病」関連ニュース
http://www.2nn.jp/word/%E9%9B%A3%E7%97%85




難病対策 |厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/nanbyou/





(2015年3月14日)

173 件のコメント:

  1. 京大、iPS使い難病遺伝子修復 軟骨形成抑える

     筋肉や靱帯が徐々に骨に変わる難病「進行性骨化性線維異形成症(FOP)」の患者の細胞から作製した人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使い、病気の原因遺伝子を体外で修復することに京都大や名古屋市立大のチームが成功し、米科学誌電子版に12日発表した。

     修復しない場合よりも軟骨組織ができにくいことも確かめており、世界初の成果という。今回の研究は、患者からiPS細胞を作れば原因遺伝子の変異や症状を体外で再現できることを利用したもので、創薬につなげたいとしている。

    2015/03/12 22:00 【共同通信】
    http://www.47news.jp/CN/201503/CN2015031201002000.html

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  2. 山中伸弥教授「頑張りと運」 万能細胞シンポで講演

     さまざまな組織に成長する能力を備えた万能細胞「人工多能性幹細胞(iPS細胞)」の可能性を探ろうと、京都市で25日、研究者らによるシンポジウムが開かれ、世界で初めてiPS細胞を作製した京都大の山中伸弥教授が講演した。  山中教授は約400人の参加者を前に、スライドを使って作製までの経緯を解説。「研究室の学生メンバーの頑張りと、運が良かったことが大きい」とチーム全体の成果であることを強調。科学技術振興機構の北沢宏一理事長は「iPS細胞は、細胞を生まれた時の状態に戻すタイムマシンの発明のようなものだ」と評価した。  iPS細胞は、傷んだ組織を修復する夢の再生医療実現に役立つと期待され、豊富な人材や資金を抱える米国などで研究が活発化、国際競争が激しくなっている。  このため文部科学省は“オール日本”態勢の取り組みが必要と判断。京大に国内拠点となる研究センターを整備し、ネットワークづくりを進めることにしている。

    2007/12/25 03:36 【共同通信】
    http://www.47news.jp/CN/200712/CN2007122501000275.html

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  3. 【分子生物学/幹細胞】理研、iPS細胞とES細胞の違いを決める分子を特定
    http://anago.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1426252799/

    >理化学研究所(理研)は3月11日、iPS細胞とES細胞の違いを決める分子を特定したと発表した。同成果は理研ライフサイエンス技術基盤研究センタートランスクリプトーム研究チームのピエロ・カルニンチチームリーダー、同 アレクサンダー・フォート 客員研究員と、理研統合生命医科学研究センター免疫器官形成研究グループの古関明彦 グループディレクターらの研究グループによるもの。
    http://www.2nn.jp/word/iPS%E7%B4%B0%E8%83%9E
    http://www.2nn.jp/word/%E7%90%86%E7%A0%94

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  4. 【医学】岐阜大学、希少難病ヤコブ病の治験薬開発に着手
    http://anago.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1425386864/

    【医療】43の病気を指定難病に追加方針
    http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1424259332/
    【社会】厚労省委員会、41の難病を支援対象に了承
    http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1423080805/

    「難病」に関連するニュース
    http://www.2nn.jp/word/%E9%9B%A3%E7%97%85

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  5. 細胞再生促す物質開発 金大・松本教授ら 難治性疾患の治療に応用
    2015/03/12 02:53 北國新聞

     金大がん進展制御研究所の松本邦夫教授と酒井克也助教、東大大学院理学系研究科の菅裕明教授らの研究グループは、肝臓や腎臓、肺、皮膚などの細胞の再生を促す物質を開発した。腎臓病や脊髄損傷、劇症肝炎など難治性疾患の治療薬開発への応用が期待される。

     研究成果は11日、英オンライン科学誌「ネーチャー・コミュニケーションズ」に掲載された。

     研究グループは、アミノ酸が輪の形に連なった「特殊環状ペプチド」を開発した。人間の体にはもともと肝臓や腎臓などの細胞の再生を促すタンパク質があり、特殊環状ペプチドはこれと同じ働きをする。化学合成で作ることができ、構造が単純で、長期保存できるといったメリットもある。
    http://www.hokkoku.co.jp/subpage/H20150312103.htm

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    1. 【再生医療】細胞再生促す物質開発 金大・松本教授ら 難治性疾患の治療に応用
      http://anago.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1426431212/

      「再生医療」に関連するニュース
      http://www.2nn.jp/word/%E5%86%8D%E7%94%9F%E5%8C%BB%E7%99%82

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    2. 詐欺師ペテン師奇術師手品師が席巻し牛耳ってしまった世界…

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  6. 安全性高い方法で「筋肉幹細胞」 作成
    3月17日 5時32分

    iPS細胞に特殊なたんぱく質を加えるだけの安全性の高い方法で筋肉の元になる細胞「筋肉幹細胞」を作り出すことに京都大学のグループが成功しました。
    この研究を行ったのは京都大学iPS細胞研究所の櫻井英俊・講師らのグループです。
    グループはヒトのiPS細胞に特殊なたんぱく質を加えるなど培養の条件を工夫し、筋肉の元になる細胞筋肉幹細胞を作り出すことに成功したということです。
    また、この筋肉幹細胞を筋ジストロフィーのマウスの足に移植したところ、筋肉が再生されるのが確認できたということです。
    これまで筋肉幹細胞はiPS細胞に人工的に遺伝子を入れる方法で作ることができていましたが、この方法では筋ジストロフィーの治療に使うことを考えた場合、腫瘍を作る可能性があるのではないかと安全性に課題が指摘されていました。
    櫻井講師は「実用化を考えると、遺伝子を入れる方法は本当の意味で安全か疑問が残る。今回、遺伝子を入れないで筋肉幹細胞を作れたのは治療の実用化に向けた一歩になると思う」話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150317/k10010017631000.html

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    1. 話題としてのiPS細胞ネタを飛ばし続けなきゃいけない組織、研究機関というものがある…

      科学研究版「大砲の街」…
      https://www.google.co.jp/search?q=%E5%A4%A7%E5%8F%8B%E5%85%8B%E6%B4%8B+%E5%A4%A7%E7%A0%B2%E3%81%AE%E8%A1%97

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  7. 難病医療費助成対象が306疾患に
    3月19日 18時03分

    医療費が助成される難病について厚生労働省の専門家会議は新たに「筋ジストロフィー」など190余りの病気を指定する方針を決め、助成の対象は合わせて300余りと大幅に増えることになりました。

    難病患者への医療費の助成について厚生労働省はことし1月から制度を見直し助成の対象を増やす一方で、対象者を原則、症状の重い患者に限り、所得に応じて負担を求めています。
    19日開かれた厚生労働省の専門家会議では、患者の数が人口の0.1%程度となるおよそ18万人を下回り、診断基準が確立しているといった要件を満たした筋ジストロフィーなど、196の病気を新たに医療費を助成する対象として指定する方針を決めました。
    これで、対象となる病気は制度の見直しが行われる前の56から306に大幅に増えることになりました。
    厚生労働省はこのほかの病気についても最新の研究データなどを収集し、指定するかどうか検討していきたいとしています。
    日本難病・疾病団体協議会の伊藤たてお代表理事は「助成の対象が大幅に増えたことは評価できるが、対象になっていない病気も少なくない。
    症状の軽い患者は原則、助成を受けられないなど課題もあり、実態に合わせた見直しを行っていくべきだ」と話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150319/k10010021421000.html

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    1. 着々と医科様案件の仕込み、地ならし、下地作りが進行中…

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    2. 厚労省、指定難病を306疾患に 筋ジスなど追加、医療費助成

       厚生労働省の検討委員会は19日、難病医療法に基づき医療費を助成する「指定難病」の2次選定分として、先天性ミオパチーや筋ジストロフィーなど196疾患を了承した。1月に助成を始めた1次選定分と合わせて指定難病は計306疾患となり、約150万人が対象になる。7月の助成開始を目指す。

       指定難病は、厚労省の難病対策委員会が2012年に従来の56疾患(約78万人)から約300疾患に拡大する方針を示し、下部組織の検討委の審議を経て14年10月に110疾患を選んだ。検討委はさらに追加すべき疾患があれば、病気のデータが得られた段階で検討するとしている。

      2015/03/19 18:26 【共同通信】
      http://www.47news.jp/CN/201503/CN2015031901001641.html

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    3. 「難病」に関連するニュース
      http://www.2nn.jp/word/%E9%9B%A3%E7%97%85

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  8. 複数の既存薬 ALS患者特有の変化抑制
    3月20日 20時40分

    iPS細胞から全身の筋肉が動かなくなるALS=筋萎縮性側索硬化症の患者の神経細胞を作り出し、医療現場で使われている複数の薬がALSに特有の神経細胞の変化を抑えることを慶応大学の研究グループが突き止めました。

    慶応大学の岡野栄之教授のグループはALS=筋萎縮性側索硬化症の患者からiPS細胞を作り出し、脳からの指示を筋肉に伝える「運動ニューロン」という神経細胞に変化させました。そして、すでに医療現場で使われている薬およそ700種類を一つ一つ試したところ、17種類の薬で神経突起と呼ばれる部分が短くなるなどのALSの患者に特有の変化を抑えることができたということです。
    研究グループでは、これらの薬が将来ALSの治療薬になる可能性があるとしています。岡野教授は「薬はいずれも別の病気の治療薬として承認されていて、基本的な安全性が確かめられている。中には特許が切れているものもあり、コストが安いのもメリットだ。今後、製薬企業とも協力して動物実験などを進め、1年後をめどに臨床研究を始めたい」と話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150320/k10010022761000.html

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  9. [顔]ゴールド・メダル賞を受賞する京都大iPS細胞研究所教授 井上治久さん 47
    2015年3月24日3時0分

     全身の筋肉が徐々に動かなくなる神経の難病ALS(筋萎縮性側索硬化症)。iPS細胞(人工多能性幹細胞)からこの病気の特徴を再現した細胞を作り、薬の候補物質を見つけた。読売テクノ・フォーラムが新進研究者を表彰するゴールド・メダル賞に選ばれた。

     1992年に京都大医学部を卒業後、神経内科医として多くのALS患者を診た。有効な治療法がなく、死期が迫った女性から「研究に生かして」と献体の申し出を受けたが、「治せないことがもどかしかった」。「治療法を開発したい」と5年後、研究に重点を移した。

     研究はなかなか進展しなかったが、2007年に山中伸弥・京都大教授が人のiPS細胞を開発し、治療法につながる希望の光が見えた。「一緒にやろう」。山中さんの誘いでiPS細胞研究所に移った。

     昨年8月、頭から氷水をかぶってALS患者への支援を呼びかける「アイスバケツチャレンジ」に参加した。「支援の輪を広げたい」との強い思いからだ。

     受賞で研究にさらに力が入る。「創薬だけでなく、細胞を使った治療も考え、患者によい知らせを届けたい」(大阪科学部 竹内芳朗)
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150324-118-OYTPT50112

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  10. 「難病ALS(筋萎縮性側索硬化症)」幻惑マター…

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  11. 遺伝性難聴の治療、マウスの実験で成功
    2015年4月6日23時13分

     遺伝子変異が原因の難聴の治療にマウスの実験で成功したと6日、順天堂大などのグループが発表した。

     同じタイプの難聴患者は日本に3万人以上、世界に130万~220万人いるとされ、新たな治療法につながると期待される。

     このタイプの難聴は、GJB2という遺伝子に変異があり、音を感じる内耳の構造が正常に作られない。遺伝性の難聴の3~5割を占める。有効な治療法がなく、これまで補聴器や人工内耳に頼るしかなかった。

     研究チームは、GJB2遺伝子が働かないようにしたマウスを作成。このマウスは、内耳が正常に作られずに難聴になるが、生まれた直後に内耳にウイルスを使ってGJB2遺伝子を導入すると、内耳が正常に発達し、難聴が予防できた。

     マウスと違い、人では胎児期に内耳ができるため、生まれる前に治療を行う必要があるが、同じ手法で難聴を防げるかもしれない。

     池田勝久教授は「比較的軽度な難聴ならば、生まれた後でも、今回の手法で症状を改善できる可能性がある。さらに研究を重ね、人への臨床応用を目指したい」と話している。

    参考記事
    富山2つの記憶結びつけ成功 富大 マウス実験で 4/3 5:00
    教育科学エボラ感染15分で検査…北大教授らキット開発 4/1 12:28
    北海道エボラ感染、15分で検査…キット開発 4/1
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150406-118-OYT1T50093

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    1. 先天性難聴の遺伝子治療 マウスで成功
      4月7日 4時22分

      生まれつき重い難聴のマウスに遺伝子治療をして聴力を回復させる実験に、順天堂大学などのグループが成功し、根本的な治療法の無い先天的な難聴の新たな治療法開発につながると期待されています。

      この研究は、順天堂大学医学部の池田勝久教授らのグループが行ったものです。
      グループでは、先天性の難聴の主な原因として知られている「Gjb2」と呼ばれる遺伝子に注目し、この遺伝子を人工的に働かなくした難聴のマウスを作り出しました。
      そして、このマウスの新生児の片方の耳にだけ特殊なウイルスを使ってGjb2遺伝子が働くように遺伝子治療を行い、両耳で聞こえ方に違いが出るか脳波を調べました。
      その結果、治療しなかったほうの耳は90デシベル以上の大きな音を出しても脳波に変化は見られませんでしたが、治療したほうの耳ではおよそ70デシベルで反応があり、耳の奥の「内耳」と呼ばれる部分の細胞も正常に成長していることが確認できたということです。
      この遺伝子が原因とみられる先天性の難聴の患者は国内におよそ3万人いるとみられていますが、根本的な治療法はないということです。
      研究を行った順天堂大学の池田勝久教授は「マウスでの実験という段階だが、先天性の難聴に遺伝子治療の効果があることを示すことができた。今後、人への応用に向けてさらに研究を進めたい」と話しています。
      http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150407/k10010040391000.html

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  12. [医療ルネサンス]再生医療・海外と日本<1>豚たんぱく質で筋肉戻る
    2014年11月20日3時0分

     階段をスムーズに下り、駐車場を歩いて車に乗り込む。米北東部ペンシルベニア州のヤングウッドに住む電気技師ニコラス・クラークさん(34)が、スキーで負った大けがから回復したのは、豚のたんぱく質を使った再生医療のおかげだ。

     2005年1月、スキーを楽しんでいた夜だった。斜面の終わりが近づき、クラークさんはターンをしようとして左足を強くひねった。病院に運ばれると、骨が折れ、ふくらはぎの筋肉が傷ついていた。

     折れた骨を固定する手術を受け、骨折は時間とともに回復したが、筋肉に力が入らない。だらんとした足首に装具を着けたが、左右のバランスが悪く、ゆっくりとしか歩けなかった。

     ある日、書店で読んだ科学雑誌で、筋肉を治療するピッツバーグ大の臨床研究に関する記事を見つけた。さっそく、同大教授のステファン・バディラックさんに臨床研究への参加を希望する内容のメールを書いた。手術を12年2月に受けることになった。

     「細胞外マトリクス」という、細胞同士が正しい位置に並ぶように支えているたんぱく質を患部に移植する方法だった。豚のぼうこうからこの物質を作って移植すると、筋肉を形作るための細胞を患部の周りから呼び寄せて、増殖させる作用があるとみられている。

     バディラックさんは、クラークさんを含む、スキーの事故や爆発物でけがを負った民間人や兵士5人(20~30歳代)に移植を行い、その後半年間の理学療法を実施した。すると、全員に筋肉や血管が再生する様子がみられた。うち3人は力強さが2割以上高まり、残り2人もバランス感覚が向上した。豚の成分は人体内のものと性質が近く、副作用は出ていないという。

     クラークさんは人混みのなかでも周囲とほぼ同じ速さで歩けるようになり、自転車で出かけられる距離も伸びた。「劇的な変化だ。世界の人の治療に役立てばいい」と語る。

     ピッツバーグ大の手法について、東京大教授で再生医療に詳しい高戸毅さんは「培養する必要がないので細胞より簡単に使え、理論的には効果が見込める」と評価する。ただ、日本での実用化には、人体に悪影響を及ぼす恐れがある不要な成分の除去などが必要で、「素材のどの成分がどのように働いているか検証しなければならない」と話す。



     再生医療の推進と安全確保を目的とした法律が25日に施行される。世界の最先端の現場を報告し、日本の課題を考える。

    (このシリーズは全5回)
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20141119-118-OYTPT50397

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    1. [医療ルネサンス]再生医療・海外と日本<2>研究支える多額の支援
      2014年11月21日3時0分

       米カリフォルニア州サンフランシスコ市郊外のグラッドストーン研究所。iPS細胞(人工多能性幹細胞)を開発した京都大教授の山中伸弥さんも「最新の技術や情報を得られる」と毎月訪れる場所だ。

       同研究所上席研究員のブルース・コンクリンさんは、iPS細胞に遺伝子改変の技術を組み合わせた、新しい治療法を研究している。

       遺伝性の肝臓病を治すため、患者の皮膚などからiPS細胞を作る。病気を起こす遺伝子変異を酵素を使って直した後、肝細胞に変えて移植する。移植した細胞は肝臓で増え、肝臓の機能を正常に戻せると期待される。現在は細胞での実験段階だが、コンクリンさんは「技術は急速に進歩している。将来は米日で臨床研究を行いたい」と語る。

       コンクリンさんの研究を支えるのは、カリフォルニア州が設立した「カリフォルニア再生医療機構」だ。同州は10年間で30億ドル(約3500億円)の州債を発行し、その資金を再生医療の研究支援にあてている。

       同州は、交通事故などで背骨の神経が傷つき手足が動かせなくなる脊髄損傷や糖尿病などを、根本的に治療できるようにする切り札として、再生医療に注目している。高額な薬剤費や高齢化によって膨らむ医療費を抑えられるようになるとも見込む。

       米政府からの研究費助成は近年、政府の財政悪化で減少傾向にある。だが、同州やニューヨーク州などが再生医療に資金を出し、民間の財団には富裕層から患者を救う研究に使ってほしいと多額の寄付が集まっている。その一つ、ニューヨーク幹細胞財団のマヘンドラ・ラオさんは「州や民間団体が再生医療に多額の支援をしている点は大きい」と話す。

       脊髄損傷の患者団体「日本せきずい基金」理事長で、自らも車いす生活を送る大浜真さんは「国だけでなく、東京都などにも積極的な研究支援を期待したい」と語る。神経難病などほかの患者団体と連携し、再生医療の推進に向けて、寄付を募る団体を作りたいという。

      ◇連載6000回記念フォーラム招待

       医療ルネサンス連載6000回記念フォーラム「超高齢時代の健康学」が来月2日午後1時、東京・有楽町のよみうりホールで開かれる。糖尿病に関する講演の後、「元気な100歳になるために」と題して、評論家の樋口恵子氏や老年医療の専門家が議論する。1000人を無料招待。はがきかファクスで、〒住所、氏名、年齢、職業、電話番号、希望人数(2人まで)、質問のある方は併記し、〒103・0013東京都中央区日本橋人形町2の21の10の6F、「医療ルネサンス6000回」事務局((電)03・6661・2124=平日のみ。ファクス03・5847・7740)へ。25日必着。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20141120-118-OYTPT50377

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    2. [医療ルネサンス]再生医療・海外と日本<3>製品化で先行する韓国
      2014年11月24日3時0分

       ソウル市中心部から車で40分――。ベンチャー企業が集まる工業団地の一角に、再生医療製品を製造・販売する企業「ファーミセル」の研究室兼工場がある。血液内科医で社長のキム・ヒョンスさん(50)は「細胞は生き物なので、品質管理は非常に難しい。注意深く製造している」と語る。

       同社が作っているのは、心筋梗塞でダメージを受けた心臓の筋肉の再生を狙う製品だ。筋肉や骨、軟骨などの細胞に変化するといわれる「間葉系幹細胞」を、患者の骨盤から採取して増殖させる。これを元に液体状の製剤を作製。心筋に栄養を送る冠状動脈に、カテーテル(細い管)を用いて注入する。臨床試験では、この製剤を使った患者は、使わない患者より心臓の機能が改善したという。

       この製剤は2011年に国の製造・販売承認を得たばかりだが、キムさんは「脳梗塞や脊髄損傷の薬も作りたい」と話す。

       一方、ソウル市の別の企業「メディポスト」は、すり減ったひざなどの軟骨の再生を促す製剤の販売をしている。12年に韓国国内での承認を取得した。へその緒などに含まれるさい帯血から採取した間葉系幹細胞を培養して作る製剤だ。病理医で社長のヤン・ユンソンさん(49)は「さい帯血バンクを運営しているのが私たちの強み。アルツハイマー型認知症の治療薬の開発にも取り組んでいる」と話す。

       韓国の再生医療産業は勢いがある。経済産業省の資料によると、国の承認を受けた再生医療製品は、日本の2に対し、韓国は14(12年末時点)もある。韓国では、製品化しやすい間葉系幹細胞の研究に力を入れているのが一因といわれる。

       12年に発表された幹細胞研究の論文数を比較した特許庁の調査によると、全体では日本の方が多いものの、間葉系幹細胞に限ると、韓国は99で、日本の62より多い。日本は、山中伸弥・京都大教授が作製したiPS細胞(人工多能性幹細胞)の研究に力点を置いているが、この分野は実用化にはまだ時間がかかる。

       韓国ではまず薬を承認してみて、その後、さらに有効性や安全性を確かめてから保険適用するか、検討することがある。現時点では、両社の製品とも保険が利かず、治療費は高額になる。

       経済産業省生物化学産業課長の江崎禎英えさきよしひでさんは「日本は改正薬事法が25日に施行され、再生医療製品は安全性の確認と、ある程度の有効性が示されたら条件付きで迅速に承認されるようになる。同時に保険も適用されるので、再生医療の実用化が進むだろう」と話している。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20141123-118-OYTPT50172

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    3. [医療ルネサンス]再生医療・海外と日本<4>新制度 製品を早期承認
      2014年11月25日3時0分

       大阪大病院で今月中旬、心不全で入院した北海道の平岡麗美れみさん(22)が細胞シートを使う再生医療の手術を受けた。手術を終え、父・宗洋さん(48)は「よく頑張ったな」と声をかけた。

       麗美さんの異変は、東京都内に住んでいた昨年末、突然表れた。疲れや足のむくみが出て、年が明けると、急に息が苦しくなった。都内の病院に救急搬送され、感染性心内膜炎と診断された。心臓に細菌が感染し炎症を起こす。炎症を起こした心臓弁の交換や内側の筋肉を取り除く手術を受けた。

       手術は成功したものの、心臓を取り巻く血管が詰まってしまい、今度は心臓の筋肉が十分に働かない「心筋症」に陥った。心臓の機能の低下が進み、医師から「移植が必要」と告げられた。

       心臓移植の臓器提供者は少なく、受けるまでに何年も待たなければならない。宗洋さんは別の治療法を探し始めた。「細胞シート」を使った再生医療があることを知った。太ももの筋肉の細胞をシート状に培養し心臓に貼りつけ、シートから栄養分を心臓に送り回復を目指す。だが、シートは医療機器メーカーが今秋に製造販売のための申請を審査機関に出したばかりで、製品化までには1年以上かかる見通しだという。

       それでも宗洋さんは諦めなかった。大阪大教授の澤芳樹さんが臨床研究として「細胞シート」を使った手術をしていることがわかった。親子はこの治療に賭けた。手術は無事終了した。

       厚生労働省は25日、再生医療の製品を早期に承認する新制度を導入する。効果が推定され、安全性が確認できた段階でまず承認し、患者に使いながら効果を実証していく。「世界で最も速く製品を社会に出せる仕組み」(厚労省の担当者)といい、再生医療製品が患者に届きやすくなると期待される。

       麗美さんは治療法を探していた時を振り返りながら、「患者が重症になったとき、すぐに治療を受けられるようになっていなければ意味がない。迅速に製品を社会に届けるようにしてほしい」と訴える。

       今月中旬に大阪市で開かれたアジア細胞治療学会でも、欧州やインド、シンガポールなどの審査の担当者による討論で、日本の新制度が話題に上った。「日本の制度も参考にしながら、各国が新たな製品の審査の方法を考えていかなければならない」などの意見が出た。新制度には海外からも注目が集まっている。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20141124-118-OYTPT50138

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    4. [医療ルネサンス]再生医療・海外と日本<5>Q&A…東京工業大准教授 仙石慎太郎さん
      2014年11月26日3時0分

      ◇早期承認上手な活用を

       東京大大学院理学系研究科博士課程修了。マッキンゼー・アンド・カンパニー、東大講師、京都大准教授を経て、2014年から現職。

       国内外の再生医療の現状について、東京工業大准教授の仙石慎太郎さん(技術経営)に聞きました。

       ――海外ではたくさんの再生医療の製品が治療に使えるようです。

       「再生医療は、主に培養した細胞を患部に移植し、失われた組織や臓器の機能を回復させます。やけどや損傷した膝を治すため、自分の皮膚や軟骨を培養した製品が、日本よりも広く使われています。北米や韓国では、変形性関節炎の治療などで、他人の細胞を培養した製品もあります」

       「米国では、患者団体が大学や財団へ寄付を行い、そこで生まれた成果をベンチャー企業が製品化する仕組みができています。経験豊かな製薬会社の人材がベンチャー企業に参画して、製品の製造・販売の承認審査が円滑に進むよう協力しています」

       ――日本でも25日から再生医療製品を早期承認する新制度が始まりました。安全性を確かめ、効果が推定できれば承認して、公的保険も適用されます。

       「承認が受けやすくなり、治療に使える再生医療製品が増えると期待しています。製品作りを担うベンチャー企業と製薬会社が連携して、新制度を上手に活用すると良いでしょう」

       ――効果が完全に確かめられていない製品が、治療に使われるようになることへの不安の声もあります。

       「安全性が確認されているのが大前提です。ただ、患者に最新の治療法を早く届けるというベネフィット(恩恵)を得るには、リスクが伴います。問題が生じた場合に、国が患者を救済し国民に事情を説明するのは当然ですが、過剰に反応して制度をやめるようなことがあってはなりません」

       ――基礎研究の実用化のため来年度、医療研究の司令塔となる日本医療研究開発機構ができます。

       「基礎研究、臨床研究、産業化を担う文部科学、厚生労働、経済産業の3省の連携がより進むでしょう。3省の予算が(機構に)一元化され、効率的に配分されると期待しています。ただ、重要な政策は1組織だけで決めず、関係機関が異なる視点から意見を出し合って決めていくべきです」

       ――日本の再生医療研究の状況をどう考えますか。

       「iPS細胞(人工多能性幹細胞)の作製など優れた成果を上げているものの、再生医療全体では中国などが台頭して、影響力が落ちてきていることが、情報サービス会社エルゼビアの分析で示されています」

       「患者を救う新たな治療には、優れた基礎の研究成果が欠かせません。トップレベルの成果を生み出すため、世界から優秀な研究者が集まる再生医療の拠点を日本に作ることが望まれます。人材が集まれば、海外の大学との連携も進みます。有力な科学誌を国内で発行するなどの手も打つべきです」

      (坂上博、米山粛彦)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20141125-118-OYTPT50419

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    5. 個々の科学研究(の成果)が基本的に常に正しいことを既定値にしながら論じていると、そのうちトンでもない目に遭うことになる公算が高いぞ(笑)。

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  13. iPS研究に計5億円寄付 楽天の三木谷社長ら2人

     楽天の三木谷浩史社長と、米IT大手セールスフォース・ドットコムのマーク・ベニオフ最高経営責任者(CEO)は8日、京都大の人工多能性幹細胞(iPS細胞)の研究を支援する基金に、それぞれ約2億5千万円を寄付すると発表した。

     東京都内で同日、iPS細胞を開発した山中伸弥・京都大iPS細胞研究所長をはじめとする関係者が出席して、書面への調印式が開かれた。

     三木谷氏は「人類の将来を大きく変える可能性が高い研究をお手伝いでき、大変うれしい」と語り、再生医療の実用化に向けての研究に期待を示した。ベニオフ氏は「次世代に向けた重要な研究を支援したい」と述べた。

    2015/04/08 18:24 【共同通信】
    http://www.47news.jp/CN/201504/CN2015040801001353.html

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  14. 日本発の新薬を世界へ バイエル薬品が京大にサテライトオフィス

     ドイツ・バイエルの日本法人、バイエル薬品(大阪市)は4月8日、京都大学内に5月にサテライトオフィスを新設すると発表した。人工多能性幹細胞(iPS細胞)など京大が進める最先端の研究について定期的に意見交換し、創薬に生かす。同社が大学内にオフィスを設けるのは初めてで、業界でも珍しいという。

     サテライトオフィスは、京大吉田キャンパス(京都市左京区)に新設される産官学連携拠点「国際科学イノベーション棟」に設置。循環器や腫瘍などの治療薬開発を目指す。

     平成26~29年の4年間で日本国内での研究開発費に約600億円を投じる計画で、今後は東京大などとも連携する方針だ。

     カーステン・ブルン社長は大阪市内で記者会見し「イノベーション(技術革新)こそが成功への推進力。日本発の新薬をできるだけ多く世界中へ届けたい」と述べた。
    http://www.sankei.com/west/news/150408/wst1504080069-n1.html

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    1. 2015.3.15 10:39
      「新薬開発での活用に期待」 山中教授ら講演 iPS細胞シンポ

       京都大iPS細胞研究所と先進医療推進機構(東京都)は14日、京都市下京区の京都劇場で「先端医療~治らない病気への挑戦~」と題したシンポジウムを開催。同所長の山中伸弥教授は講演で「iPS細胞による再生医療は重要だが、新薬開発での活用も期待される」と述べた。

       シンポでは、心臓の再生医療に取り組んでいる大阪大の澤芳樹教授が講演。iPS細胞から作製した心筋細胞のシートを心不全患者に移植する臨床研究を予定していることを説明したうえで、「一刻も早く患者さんに再生医療を届けたい。もう心臓の病気で死ぬことはないという時代を実現したい」と語った。

       続いて登壇した山中教授は、「iPS細胞が拓くこれからの医療」をテーマに講演。「iPS細胞といえば再生医療と思っている方も多いが、それ以上に新薬開発で活用できる可能性が大きい」と強調した。さらに、「iPS細胞による新しい医療を実現するためには、研究者だけでなく知財や法律、契約などの専門家が必要だ」と述べた。

       このほか、東京大の藤堂具紀教授がウイルスを使った新しいがん治療が実用化の目前まで来ていることを紹介。京都大の藤田みさお准教授はiPS細胞の研究や再生医療の推進に伴って発生する生命倫理の問題について解説した。
      http://www.sankei.com/west/news/150315/wst1503150026-n1.html

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  15. 女児の渡航移植へ募金呼び掛け 千葉、心臓病の1歳

     心臓の一部が硬くなり心不全につながる難病「拘束型心筋症」を患う金沢佳代ちゃん(1)=千葉県流山市=の両親らが27日、厚生労働省で記者会見し、米国で心臓移植を受けるための募金に協力を呼び掛けた。渡航や手術などに必要な2億4500万円が目標。

     拘束型心筋症は心室が硬くなり広がりにくくなることで心不全を起こす原因不明のまれな病気。東京女子医大の主治医によると、成人では約70%の患者が5年以内に死亡、乳幼児では1年後の生存率は50%程度。

     搬送時の負担などから6月までに渡米することが望ましいという。連絡先は電話04(7157)7061の「かよちゃんを救う会」。

    2015/04/27 18:35 【共同通信】
    http://www.47news.jp/CN/201504/CN2015042701001956.html

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    1. >難病「拘束型心筋症」
      >厚生労働省で記者会見
      >米国で心臓移植を受ける
      >募金に協力を呼び掛け
      >渡航や手術などに必要な2億4500万円が目標

      >東京女子医大の主治医
      >成人では約70%の患者が5年以内に死亡
      >乳幼児では1年後の生存率は50%程度

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  16. 先天性心臓病の女児、国内初手術成功…慶大病院
    2015年4月27日22時57分

     慶応大病院(東京都新宿区)は27日、先天性の心臓病「修正大血管転位症」を患う女児(12)に、国内初となる手術を昨年11月に行い、成功したと発表した。

     全身から心臓に戻った血液は、右心室から肺動脈を通って肺に送られ、肺から心臓に戻った血液は左心室から大動脈を通って全身に送られる。この病気は、左心室と右心室が入れ替わっている。ポンプの力が左心室より弱い右心室で全身に血液を送らなくてはならず、心臓に負担がかかり、心不全などを起こす危険がある。

     手術では、血流を正常に戻すため、心臓内にある壁を作り直し、大動脈を根元から切り取って左心室につなぐなどして、血管も健常者と同じ位置に付け替えた。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150427-118-OYT1T50131
    http://www.yomiuri.co.jp/science/20150427-OYT1T50131.html

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  17. 京大研究所 iPS細胞を秋にも配付へ
    4月29日 5時25分

    京都大学iPS細胞研究所は、拒絶反応が起きにくい特殊なiPS細胞をこの秋をめどに希望する大学病院などに配付し、再生医療の臨床研究に役立ててもらうことになりました。

    これは28日、京都大学iPS細胞研究所が明らかにしたものです。
    体のあらゆる組織になるとされるiPS細胞は、病気やけがで失われた体の機能を取り戻す再生医療への応用が期待されていますが、患者1人1人から作り出すとコストがかかるのが課題です。このため京都大学iPS細胞研究所は、特殊なタイプの免疫を持つ人に協力してもらい他人に移植しても拒絶反応が起きにくいiPS細胞を作って誰にでも使えるようにする事業を進めていますが、この秋をめどに希望する国内の大学病院などに配付できるようになったということです。
    目の網膜の病気や脊髄損傷などの治療を目指す臨床研究に応用される予定だということでiPS細胞研究所の金子新准教授は「1日も早く患者に届けられるよう確実に進めていきたい」と話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150429/k10010064591000.html

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  18. 京大が新薬開発拠点設立へ 抗がん剤研究、iPSも

     京都大は、特定の分子にだけ働き掛ける抗がん剤や、難病の患者から作った人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使った薬剤の開発を担う新たな研究拠点を、8月をめどに設立する。

     京大によると、新拠点は京大薬学研究科(京都市左京区)内に設置し、立命館大理工学部の研究者も参加する。

     新薬の候補となる化合物は、細胞の集団に投与することで効果を確かめる方法が主流だが、新拠点では1個の細胞を生きたまま観察できる京大や立命館大の技術を活用。化合物が細胞に与える影響を詳細に分析し、その効果を迅速に評価。新薬開発に必要な費用の軽減や時間の短縮を図る。

    2015/06/16 16:49 【共同通信】
    http://www.47news.jp/CN/201506/CN2015061601002041.html

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    1. 「iPS細胞」に関連するニュース
      http://www.2nn.jp/word/iPS%E7%B4%B0%E8%83%9E

      「抗がん剤」に関連するニュース
      http://www.2nn.jp/word/%E6%8A%97%E3%81%8C%E3%82%93%E5%89%A4

      「京大」に関連するニュース
      http://www.2nn.jp/word/%E4%BA%AC%E5%A4%A7

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  19. 遺伝子検査の業界団体 認定制度創設へ
    6月20日 5時48分

    病気のなりやすさなどを手軽に調べることができる「遺伝子検査ビジネス」が広がる一方で、利用者への説明が不十分なためトラブルになるケースがあることなどから、遺伝子検査の企業で作る団体は、一定の基準を満たした企業を独自に認定する制度を始めることになりました。

    「遺伝子検査ビジネス」は、がんや糖尿病など、病気のなりやすさや太りやすさなどの体質を遺伝情報から調べるもので、髪の毛や唾液などを採取するだけで個人で手軽に利用できるため、この数年で急速に広まっています。
    一方で、企業によっては検査結果についての説明が不十分だったり、個人情報の保護があいまいだったりして、利用者との間でトラブルにつながるケースもあります。
    こうした状況を受けて、遺伝子検査に関わる25の企業で作る団体では、不安を感じる利用客に正しいカウンセリングが出来ているかや、正確に検査する技術を維持しているかなど240余りの項目を審査し、基準を満たした企業を独自に認定する制度をことし10月から始めることを決めました。
    遺伝子検査ビジネスを巡っては、国も規制が必要かどうか議論を始めていますが、業界団体がこうした認定制度を作るのは初めてだということです。
    制度を始める個人遺伝情報取扱協議会は「審査には外部の専門家も参加してもらい認定された検査会社は公表していく。制度を作ることで利用者の信頼につながってほしい」としています。
    遺伝子検査ビジネスに詳しい北里大学の高田史男教授は「遺伝子検査ビジネスはそれぞれの企業に任せきりで、質にばらつきが大きいことが利用者の混乱につながっていた。業界団体が自主的にサービスの質を高めるための態勢作りをするのは評価できる。ただ、自主的な規制だけでは限界もあるので、国としても規制を作るなどの対応を急ぐ必要がある」と話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150620/k10010121361000.html

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    1. オンコセラピーのエロいエロいやんごとなきお方ひゅ~どろどろゆうすけサンタマリア大先生さまが、とっととけつまくってシカゴくんだりに逃亡してしまったのは、たぶんこの医科様案件に関してではなかったかと…(笑)。

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  20. >遺伝子検査

    ハウステンボスによる「健康と美の王国」、植物工場野菜や腸内・遺伝子検査まで
    2015/5/24人工光型植物工場・農業ビジネス編集部:
    http://innoplex.org/archives/28368

    12種類の検査では、遺伝情報の解読や腸内細菌バランスの調査など高度な内容のものを含むが、このサービス提供は細胞医療事業や医薬品事業などを手掛ける「テラ」グループが担当。
    ----------------

    「テラ」:
    http://www.tella.jp/public/individualize/

    がんワクチン...。

    おまけにハウステンボス社長はHIS会長澤田秀雄氏。
    あやしすぐる(笑)。

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  21. テラ---がん患者の遺伝子検査で新会社設立へ(株式ニュース&レポート):
    http://diamond.jp/articles/-/48651

    テラ<2191>は、東大医科学研究所発のバイオベンチャー。がんの最先端治療法である
    「樹状細胞ワクチン療法」(免疫細胞療法)など、細胞医療に関する技術・ノウハウの提供、及び研究開発を事業とし、現在日本初のがん治療用の再生医療等製品として樹状
    細胞ワクチン「バクセル(R)(Vaccell)」の承認取得を目指している。契約医療機関
    における累計症例数は約7,600症例(2013年12月末現在)に達する。
    ------------------

    東大医科研(笑)。

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  22. 「遺伝子 検査 診断 ビジネス 中村祐輔」
    https://www.google.co.jp/search?q=%E9%81%BA%E4%BC%9D%E5%AD%90+%E6%A4%9C%E6%9F%BB+%E8%A8%BA%E6%96%AD+%E3%83%93%E3%82%B8%E3%83%8D%E3%82%B9+%E4%B8%AD%E6%9D%91%E7%A5%90%E8%BC%94

    「遺伝 検査 診断 中村祐輔 学会」
    https://www.google.co.jp/search?q=%E9%81%BA%E4%BC%9D+%E6%A4%9C%E6%9F%BB+%E8%A8%BA%E6%96%AD+%E4%B8%AD%E6%9D%91%E7%A5%90%E8%BC%94+%E5%AD%A6%E4%BC%9A

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    1. じつはコワい、「遺伝」という悪魔のターム…

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  23. 難病医療費助成、196疾患を追加

     難病医療法に基づく医療費助成の対象に1日、新たに196疾患が加わり計306疾患が出そろった。

     1日から助成が始まった主な難病は、神経・筋疾患の「先天性ミオパチー」、骨・関節系疾患の「軟骨無形成症」、消化器系疾患の「胆道閉鎖症」、循環器系疾患の「単心室症」、皮膚・結合組織疾患の「結節性硬化症」など。対象患者は306疾患で計150万人。

     助成の対象疾患が増えた一方、患者は原則として重症者に限られ、2割の自己負担も求められる。ただ、収入などに応じて自己負担の上限額が定められており、通常は月2500円~3万円の5段階。また、人工呼吸器をつけている場合は1000円で、生活保護世帯は負担が生じない。

    (2015年7月2日 読売新聞)
    http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=120621

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  24. 神経難病の15歳に遺伝子治療…自治医大が国内初

     自治医科大の山形崇倫教授らのチームは1日、全身の筋肉がうまく動かず、寝たきりになってしまう小児の神経難病に対する遺伝子治療を、国内で初めて実施したことを明らかにした。

     この難病は「芳香族アミノ酸脱炭酸酵素(AADC)欠損症」と呼ばれ、神経の間で信号を伝える物質が、生まれつき作れない。

     チームは、厚生労働省の承認を得た上で、6月29日、AADCを作る遺伝子を組み込んだウイルスを、15歳の男性に投与した。同様の治療は台湾で16例行われ、一部は介助付きで歩けるようになったという。

    (2015年7月2日 読売新聞)
    http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=120622

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  25. [解説スペシャル]難病医療助成 適用に格差…対象拡大 306疾患
    2015年7月4日3時0分

     難病医療法に基づく医療費助成の対象が今月から拡充され、306疾患が出そろった。多くの患者に希望をもたらすことになるが、経済的負担を軽減し、難病克服につながる治療法を開発するという法の実効性を高めるには、残された課題も多い。(医療部 赤津良太)

    専門医不足、診断ばらつき

    制度が頼り

     心臓の弁の一つが閉じたままで、十分酸素を含んだ血液が回らず、全身の臓器の機能が低下する「三尖弁さんせんべん閉鎖症」。1日から医療費助成が適用され、自己負担が月最大1万円になる見込みになった東京都の会社員男性(49)は、「本当にありがたい」と笑顔を見せた。

     自宅での酸素吸入が必要で、自己負担は薬代も含めて月約2万4000円。昨年は2か月半の入院もあり、年間医療費は約35万円。男性の妻(47)は「民間保険に入れないので、国や自治体の制度が頼り」と話す。

     医療費助成の対象となる難病は、今後も必要に応じて指定していく方針だが、大きな区切りとなる今回を「本当のスタート」(日本難病・疾病団体協議会の水谷幸司事務局長)と患者団体は受け止める。

     日常生活や就労での制限も多い難病患者にとって、助成の効果は大きい。1月から一足先に対象となっている「再発性多発軟骨炎」は、全身の軟骨に炎症と激しい痛みが出る。大学生の長女(19)を患者に持つ母親(48)は「薬を飲み続けなければならず、昨年までは医療費、薬代で月平均6万~7万円ほど払っていた。今年から月2万円で済み、非常に助かる」と話す。

    連携呼びかけ

     新制度で医療費助成の対象になるのは、原則として症状が重い人に限られる。国の基準に従い「難病指定医」が重症度を診断する。

     難病の専門医は数が少なく、地域格差も大きい。一方、患者は移動が困難で、症状が安定すれば、地域の開業医が診ている場合も多い。このため、「難病指定医」は関連医学会の専門医のほか、都道府県の研修を受けたかかりつけ医がなる仕組みになっている。

     ところが、患者団体からは「医師によって難病への理解度にばらつきがあり、ほぼ同じ症状でも重症、軽症と分かれるケースがある」との声が聞かれる。

     診断のばらつきを減らすため、専門医がかかりつけ医に連携を呼びかける例もある。札幌市で先月末に開かれた難病指定医研修会。難病に指定された「潰瘍性大腸炎」を解説した浅香正博・北海道大特任教授は、「特殊な病気なので専門医の判断が必要。(病気の可能性があれば)診断書を書く前に患者を専門医に送ってほしい」と訴えた。参加した内科クリニックの院長は「難病と診断できなくても、まず疑ってみることが必要と感じた」と話す。

     地方では、医療費の助成以前に診断さえつかない場合もあるのが現実だ。「全国膠原こうげん病友の会」の森幸子代表理事は、「専門医が10人に満たない県が複数ある。病気が見つかりにくく、治療が遅れる原因になっている」と話す。専門医とかかりつけ医が連携できれば、早期診断、早期治療につながる可能性もある。

     東京医科歯科大など一部の大学病院などがかかりつけ医を巻き込んだネットワークを作る試みもあるが、緒に就いたばかり。国は積極的にこうした動きを全国に広め、地域によって不利益を被る患者が出ないようにしていく必要がある。

    【難病医療法】

     今年1月施行。柱の一つの医療費助成は、1月に110疾患が対象となったが、今月新たに196疾患が加わり、法施行前の56疾患、約78万人から306疾患、約150万人になった。助成対象は原則として重症患者に限定し、所得などに応じて一定の負担も求めている。

    進まぬ患者登録「治験」の壁

     難病医療法のもう一つの柱である、新しい治療法や薬の研究開発を促進する上で、大きな壁となるのが、患者で効果を確かめる臨床試験(治験)だ。医師が参加者を確保しようにも、患者が少なく見つけにくい。難病の克服には患者側の協力も必要だ。

     厚生労働省は、医療費助成に必要な診断書の作成時に、患者登録も一緒に行うよう求めている。年齢や症状、治療や薬の中身などをデータベースにして専門医が閲覧できるようにし、治験に参加できる患者を探し出せるようにする計画だ。

     だが、今回指定された難病でも、医療費助成の対象にならない軽症患者の多くは診断を受けず、登録から漏れているとみられる。

     難病研究に詳しい葛原茂樹・鈴鹿医療科学大教授は「筋萎縮性側索硬化症(ALS)や神経難病では、軽症の時期に治療を開始して進行を遅らせる治験が行われているが、研究グループが必要な時に条件の合う軽症者を探すのは容易ではない。軽症者の登録を促す仕組みを作らないと、研究が進まない」と話す。

     また、重い難病でも既存の制度で医療費助成を受けている患者は今回の申請を行わない可能性がある。

     新たに対象になった「先天性ミオパチー」は、筋力が低下して歩行が困難になり、心臓や呼吸にも影響が出る。重症だと1級の身体障害者手帳が交付され医療費負担はない。患者団体代表で北九州市の伊藤亮さん(24)は、「大事な治療研究が進まない恐れがある。助成の有無とは関係なく、仲間には登録を呼びかけている」と話す。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150703-118-OYTPT50384

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  26. 「難病克服マニュアル」
    https://www.google.co.jp/search?q=%E9%9B%A3%E7%97%85+%E8%A5%BF%E5%8E%9F%E5%85%8B%E6%88%90

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    返信
    1. ほんとうに「克服」されたら困る人多数…(笑)。

      削除
    2. 安保徹「膠原病は難病ではない」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E9%9B%A3%E7%97%85+%E5%AE%89%E4%BF%9D%E5%BE%B9

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    3. そろそろ一般のお医者さまもホンネで語ってほしいね…

      どっかの役所役人技官や御用(誤用)学者たちのインチキ医科様な言い分を鵜呑みにして従順に付き従っているだけじゃなくてね…

      削除
    4. 日本医師会も役人組織の論理を優先しちゃってるね…

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  27. ジェネシスヘルスケア株式会社 創立11周年記念「手塚治虫遺伝子解析プロジェクト」始動
    2015.7.8 10:38 産経ニュース

    ジェネシスヘルスケア株式会社
    「GeneLife(R)GENESIS」プロジェクト記念パッケージ発売のお知らせ

    遺伝子検査キットのパイオニア、ジェネシスヘルスケア株式会社(代表取締役C S R :佐藤バラン伊里)は、2015 年7月7日(火)より「手塚治虫遺伝子解析プロジェクト」を始動いたします。「手塚治虫遺伝子解析プロジェクト」では、「生命とは何か、人間とは何か。
    遺伝子や医療がもたらす未来を誰よりも予見し、マンガを通じて向き合った男」手塚治虫先生。
    60年の生涯で15万枚を超える原稿を描き700を超える物語を作り出しました。
    ロボット、未来都市、自然との共存、医療、人間の心の物語。その影響は計り知れなく、現代の社会や生活に強く反映しております。そんなマンガの神様の遺伝子を解析するとどんな発見がもたらされるでしょうか?
    この不可能に思える研究に私たちは挑戦しました。
    手塚治虫先生のトレードマークであったベレー帽に残されていた遺髪と血縁者の遺伝情報からDNAを採取し解析を行いました。最先端の解析によって明らかにされる天才の真実。
    遺伝子を知ることは、あなたの自身を知ること。
    あなたの未来のために、遺伝的解析は技術を進化させています。

    [画像1: http://prtimes.jp/i/8653/14/resize/d8653-14-840471-4.jpg ]

    ■「手塚治虫遺伝子解析プロジェクト」記念限定パッケージとは
    プロジェクトを記念して「火の鳥」をモチーフとした(プロジェクト記念限定パッケージ4種類、限定10,000 個、特別価格:¥19,800(税抜))を発売いたします。

    ■GeneLife(R)GENESISとは?
    「GeneLife(R)GENESIS」は遺伝子解析により、がんや生活習慣病などの遺伝的な発症リスクや肥満や体型、栄養素や寿命の傾向などの体質的な特徴などを判定する遺伝子検査キットです。日々進む技術革新により将来なり得る可能性のある病気のリスクや生まれ持った特徴などが検査できます。検査は約1,000遺伝子以上を解析し、一般向け遺伝子検査サービスでは世界最多の360項目(※2015年6月時点 当社調べ)の疾患発症リスクや特徴などをお調べします。自分の体質を知ることにより、生活習慣で気をつけなければならないことなど、自分の体質に適したライフスタイルをおくるために役立つ情報を提供いたします。

    ■インターネットでの販売開始
    「手塚治虫解析プロジェクト記念限定パッケージ」
    本商品は、7月7日より限定パッケージ4種類、10,000個限定(特別価格:19,800円(税抜))でインターネットにて販売を開始いたします。(※限定個数が完売し次第、通常パッケージに切り替わります)

    ◆発売開始日
    7月7日(火) 販売開始

    ◆購入方法
    以下、webサイトより販売を受け付けております。
    【手塚治虫遺伝子解析プロジェクト 特設プロモーションサイト】
    http://tezukadna.jp/

    【手塚治虫遺伝子解析プロジェクトxGeneLife Genesis販売サイト】
    http://tezuka.genelife.jp/

    ■商品概要
    [画像2: http://prtimes.jp/i/8653/14/resize/d8653-14-658512-5.jpg ]

    [画像3: http://prtimes.jp/i/8653/14/resize/d8653-14-107030-8.jpg ]

    [画像4: http://prtimes.jp/i/8653/14/resize/d8653-14-200040-3.jpg ]

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    1. ■商品の特徴
      1.一般向け遺伝子検査サービスでは、世界最多の最大360項目の疾患発症リスクや特徴などを検査
      従来の商材からさらに大幅にグレードアップし「GeneLife(R)GENESIS」は最大360項目を検査出来るようになりました。
      一般向け遺伝子検査サービスでは、世界最多の項目数(※2015年6月時点 当社調べ)となっており、
      今までよりも更に予防医療にご活用頂ける、意義のある商材に進化を遂げました。

      2.一度に約1,000以上の遺伝子解析が可能、1遺伝子19.8円の低価格を実現
      近年の技術革新により、「GeneLife(R)GENESIS」では一度に約1,000遺伝子以上を調べる事が可能になりました。従来の遺伝子検査は高額で、検査する遺伝子数を増やせば増やすほど費用がかかっていました。しかし、技術の応用や手法、最新のシステムの導入により『1 遺伝子19.8円』という低価格を実現しております。

      3.個人の要望に合わせた豊富な検査コース
      「GeneLife(R)GENESIS」では、がんや生活習慣などの遺伝的発症リスクや肥満や体型、栄養素や寿命の傾向などの遺伝的な特徴など、360項目を総合的にお調べ致します。

      4.webでの結果報告
      「GeneLife(R)GENESIS」はwebにて結果をご報告するサービスとなっております。
      様々な形式で、よりわかりやすく検査結果をご報告出来るようになり、検査をお申込みいただいた方の健康診断の
      結果に合わせた結果表示など、日々の健康管理の指標としても実用性が増しております。
      ※注3.健康診断の結果については、被検者自身による結果入力が必要となります。

      [画像5: http://prtimes.jp/i/8653/14/resize/d8653-14-157120-2.jpg ]

      [画像6: http://prtimes.jp/i/8653/14/resize/d8653-14-154490-1.jpg ]

      注4:イメージの画面となっております。

      5.文字認識技術を利用した健康診断結果の読み取りを行うアプリを開発
      ■健康診断結果票向け かざしOCRライブラリ
      健康診断結果票に“かざしOCRライブラリ“を組み込んだアプリのカメラからリアルタイムに必要情報を解析しテキスト化します。 ※身長、体重、BMI、視力、聴力、血液検査各種、心電図等の項目を記載された診断結果の文字を認識し、テキストデータにすることができます。
      スマートフォン(iphone及びAndroid)向けのアプリに組み込み、配信するアプリ上でご利用いただけるライブラリです。
      ◆結果画面イメージ

      [画像7: http://prtimes.jp/i/8653/14/resize/d8653-14-188707-7.jpg ]

      ■医療分野への貢献
      ◆遺伝子検査から始める、全く新しい個別化医療の推進
      ジェネシスヘルスケア株式会社は遺伝子検査のパイオニアとして、民間向けに予防医療の推進を行っております。昨年より、日本初の遺伝子検査を専門とした個別化医療を行うクリニック「ジェネシスメディカルクリニック六本木」と提携を行っております。 「ジェネシスメディカルクリニック六本木」では、遺伝子検査と他の検査を掛け合わせて活用する事で、「遺伝因子」「環境因子」「個別因子」を明らかにし、個別プログラムを組むことで、予防医療の推進と根本原因を捉え科学的に改善プランをご提案いたします。

      ◆実践経験豊富な医師による診察
      医師は慶応義塾大学、東京大学の医学部出身の予防医療のスペシャリストが在院しております。ジェネシスヘルスケア株式会社の11年間の 遺伝子解析の統計研究データと医療現場での実践経験を活用し、一人ひとりに合わせたカウンセリングと診療を行います。

      ◆GeneLife(R)との提携
      「ジェネシスメディカルクリニック六本木」の診療では、GeneLife(R)ブランドの遺伝子検査を活用する事が可能です。個人の同意があれば、医師が検査結果を基にカウンセリングを行い、診療プランのご提案を行います。また、クリニックには管理栄養士も常駐し、同じく遺伝子検査の結果から生活習慣の改善案を行う対面指導を受ける事が可能です。

      ■サービスポリシー
      当社は個人遺伝情報の管理、解析技術、科学的根拠について遺伝子検査のパイオニア企業として
      確固たるポリシーを持って、事業を運営しております。

      ◆遺伝情報の管理・保管体制について
      当社はお客様の遺伝情報の保管にも万全の体制を導入しています。 日本の法律上、個人遺伝情報は個人情報保護法に基づいて管理を行っており、検査後にお申し出いただければ、個人遺伝情報及び個人情報のデータ削除も承っております。個人遺伝情報及び個人情報の取扱いは、経済産業省が定めているガイドライン「経済産業分野のうち個人遺伝情報を用いた事業分野における個人情報保護ガイドライン(平成16年12月17日策定)」を厳守しており、お客様からお預かりした検査試料はID番号により匿名化された状態で厳重に管理しております。 つまり、個人が特定されることができない厳重なセキュリティ体制を導入しております。また、特定非営利活動法人個人遺伝情報取扱協議会の自主基準を遵守しています。尚、お客様の解析データは結果通知時から1年間保管しますので、期間中はいつでも結果が閲覧できます。

      ◆解析技術について
      当社では自社の研究所及び解析センターを運営しており、解析の品質を左右する最新及び最先端の解析機器が備えております。本機器は一度に数多くの遺伝子を調べる際に利用されるチップ技術においては精密度が高く最高峰の品質で知られております。更に品質を高める目的で、当社では日本人及び東アジア人の遺伝子を特定しており、これらが設計に加えられたカスタムチップを開発しました。研究目的に良く使われるメーカーの既成チップを使う企業がほとんどの中、当社では、カスタムチップを開発・検証している事により98%以上の解析結果が得られるように高い解析品質を確認しております。

      ◆科学的根拠について
      遺伝子検査は、近年、様々な形で消費者の注目を集めているとともに、遺伝子解析技術の低価格化・高度化に伴い、予防目的や医療での診断などで用途が拡大しております。今後、遺伝子検査の利用が促進されることで、各個人がより安全で有効性の高い医薬品や治療方法を選択できること、また健康維持増進のための有用な情報を自ら得られる事が期待されております。一方で、現在、ゲノム情報が既に8割以上は解読されているといえども、遺伝子検査は発展途上の分野であり、研究成果の集積段階になります。その為、科学的根拠も不十分である場合もございます。当社では、ジェネシス遺伝学研究所の研究者が次の項目を重点に置き、疾患と解析する遺伝子を選択し結果報告と共に開示しております。
      1.対象集団:主に東アジア人もしくは日本人で科学的根拠が認められる疾患
      2.論文名・著者・発行年
      3.参考としている論文の評価結果

      当社では遺伝子分野でのリーディングカンパニーとして科学的根拠の妥当性を評価するにあたりあらゆる角度からベストプラクティスを試みております。
      ■検査キットの購入方法
      「手塚治虫遺伝子解析プロジェクト」はGeneLifeの特別webサイト手塚治虫遺伝子解析プロジェクトxGeneLife Genesis販売サイトhttp://tezuka.genelife.jp/からお求めいただけます。検査キットは、手続き完了後3~5営業日以内でお届けの予定です。
      ※発売は2015年7月7日より開始致します

      ■検査の申込方法
      検査のお申込み、及び検体の採取は痛みもなく簡単でご自宅で実施できます。検査キット到着後、キットに同梱されている採取具で唾液を採取していただき、その採取した試料を返信用封筒でご返送頂くだけです。ご返送から1ケ月以内に結果をご報告します。
      [画像8: http://prtimes.jp/i/8653/14/resize/d8653-14-291632-6.jpg ]

      ■オンラインシリーズの展開
      ジェネシスヘルスケア株式会社は「家族・健康・愛」をコーポレートテーマに、遺伝子検査の啓発と普及に努めています。従来の遺伝子検査は検査結果報告書を送付する形でご提供するものが多い中、スマートフォンの普及、
      様々な技術開発と最新システムの導入、また遺伝子検査を受けられた多くのお客様のご要望を受け、遺伝子検査キットの購入から検査報告までの全てをweb上で提供するオンラインシリーズの展開を行っております。
      http://www.sankei.com/economy/news/150708/prl1507080014-n1.html

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    2. 手塚大先生が草葉の陰で泣いている…

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  28. [動き出す予防医療]<10>遺伝子テストは実用的か?
    2015年7月9日15時0分

     「できるだけ手っ取り早くスリムになりたい」と思ったことはありませんか。私もダイエットは人ごとではありません。遺伝子型によって太りやすさを推定し、最適なダイエット方法を指南する商品は、一般向け遺伝子テスト商戦のごく初期に登場しました。

     これは、脂肪の代謝に関係するいくつかの遺伝子(肥満遺伝子)に変異があると太りやすくなるという論文が根拠の一部になっているようです。

     以前、テレビでおなじみの有名人の肥満遺伝子を調べたことがあります。結果は、とても太りやすい遺伝子型でした。ところが、その人はとてもスリムなのです。それもそのはずで、ひとは食べた以上には太りません。遺伝子がどうであれ、節度ある食事と適度な運動の習慣が身についていれば、適正な体重を保てます。

     このように、一般向け遺伝子テストの中には、科学的根拠が直接実用に当てはまらず、体質に表れる効果があいまいなものも含まれています。まして、サプリメントの販売が目的の、遺伝子型に理由付けたダイエット指導に至っては、科学的根拠はありません。

     さらに、一般向け遺伝子テストには、遺伝子型と疾患の科学的関連性が低い項目も含まれています。中には、病院での遺伝子検査と比べて数千倍も関連性が低い項目が入っている場合もあります。

     ですから、いくつかの会社のウェブサイトには、「医療ではない」と明記されています。一言で、リスクといっても、病院で行われる遺伝子検査のリスクと必ずしも同じレベルではないのです。

     一般向け遺伝子テストを賢く利用するには、結果を解釈するための知識も必要です。何事も、「手っ取り早く」とはいかないようです。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150709-118-OYTPT50274

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    1. [動き出す予防医療]<9>わかるのは「リスク」
      2015年7月2日15時0分

       一般向け遺伝子テストは「占いよりはまし」。なぜでしょうか。そのヒントは、各社のホームページに小さく書かれています。

       「遺伝子テストは現在の病状を示すものではない」。つまり、遺伝子テストでわかることは、あくまでも「リスク(危険度)」なのです。たとえば、健康診断で血糖値が高かった場合、それは現在の体の状態を示すものです。一方、遺伝子テストで「糖尿病のリスクがある」という結果は、論文等で「糖尿病になりやすい体質である」と報告されている遺伝子を保有しているだけであって、現在はまったく糖尿病でないかもしれないのです。ですから、遺伝子テストは健康診断の代わりにはならないことに注意してください。

       さらに、リスクとは、必ず発症することを意味するものではありません。ほとんどの一般向けの遺伝子テストには、ある遺伝子変異があれば、ほぼ確実に発症するような疾患は項目に入っていません。ですから、一般向けの遺伝子テストの項目には、恐ろしげな疾患名が多数並んでいますが、過度に不安になる必要はありません。

       糖尿病のリスクがあるなら、今よりも健康的な食事を心がけるきっかけと考えればよいのです。より重要なことは、どんな疾患のリスクがあるにしても、しっかりと健康診断を受けることです。

       一方、リスクが低いからといって、安心するのは大間違いです。「リスクが低い」という結果は、「発症しない」ことを指すものではありません。現在分かっている遺伝的なリスクだけで、その疾患にかからないと判断するのはきわめて危険です。適切な食事、適度な運動、定期的な検査を怠っては、予防医療のための遺伝子テストも本末転倒になってしまいます。

       (林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150702-118-OYTPT50154

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    2. [動き出す予防医療]<8>「己を知る」遺伝子テスト
      2015年6月25日15時0分

       「彼を知り己を知れば百戦して殆あやうからず」。私の恩師の一人、和田昭允博士がしばしば引用される孫子の箴言しんげんです。

       健康管理を語る上でも「彼」すなわち疾患だけでなく、「己」を知ることはとても重要です。世界で初めて、契約者個人の全遺伝情報(ゲノム)を読む事業を始めた会社の社名は、己を知るという意味の英語「know me」に由来する「Knome」です。

       今や、個人の遺伝情報から、一人ひとりの体質がある程度推定できるようになってきました。これにともない、「家にいながら数万円で自分の遺伝的な体質がわかる」というビジネスが本格化してきました。2012年の経済産業省の調査では、日本だけでも一般向け遺伝子テストを実施している会社は、738社もあります。なお、このコラムでは、病院の「遺伝子検査」と一般向けの「遺伝子テスト」を区別しています。14年には、大手が参入したこともあり、一般向け遺伝子テストはいよいよ熱戦になっています。

       数年前までは、縁遠い響きであった遺伝子テスト。一気に現実のものとなってきましたが、はたして、遺伝子テストで「己を知る」ことはできるのでしょうか。

       私の答えは「占いよりはまし」です。遺伝子テストには、いくつか気をつけなければならないことがあるからです。これから数回に分けて、理由を書いてみます。

       とはいえ、たとえば、遺伝子テストでがんのリスクが高かった人が、頻繁に検診に赴き、早期発見できれば、遺伝子テストは無意味ではありません。

       これからは、一人ひとりが自分のヘルスケアを選ぶ時代です。一般向け遺伝子テストも、性質をよく理解した上で賢く付き合いたいものです。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150625-118-OYTPT50245

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    3. [動き出す予防医療]<7>世界で進むゲノム解析
      2015年6月18日15時0分

       米国は今年1月、100万人の全遺伝情報(ゲノム)を解析する計画を発表しました。遺伝情報や生活習慣と病気の関係を調べる大掛かりなプロジェクトです。

       多数の人のゲノムを調べて、病気の早期発見や予防に役立てる取り組みは、各国で盛んに行われています。デンマーク領フェロー諸島では2012年から全島民5万人のゲノム解析を実施しています。英国では2014年に国民10万人のゲノム解析を始めました。中東カタールでは国民病となっている乳がんの早期発見や肥満・糖尿病の予防治療に役立てるため、国民約30万人のゲノム解析の準備を進めています。日本でも、東北大学で15万人を対象にしたプロジェクトが進められています。

       人々の遺伝情報の違いと病気の関係を統計学的に調べることは重要です。DNAの文字の個人差と体質の関連が統計的にわかれば、自分自身の遺伝情報と照らし合わせて、疾患リスクを見積もることができるからです。また、薬の効きやすさや、副作用のリスクも遺伝的体質と関係しています。

       例えば、一部の薬を服用した時に、スティーブンス・ジョンソン症候群という重篤な薬疹を起こしやすい遺伝型の人がいます。治療が遅れると最悪の場合、死に至る重大なものです。また、失明などの重大な結果になることもあります。私が学生の頃、この副作用は避けようがありませんでした。しかし、今や遺伝型と副作用の関係がわかるので、特定の遺伝型を持っている患者さんに別の薬を処方する可能性が開けました。

       現在、薬と遺伝的体質に関するデータはすごい勢いで蓄積しています。このようなデータを病院での診療に生かすことはできないものかと模索しています。

      (林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150618-118-OYTPT50252

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    4. [動き出す予防医療]<6>変革の未来示す七つの「P」
      2015年6月11日15時0分

       今日は、これからの医療を象徴するPから始まる七つの単語をご紹介します。米国国立衛生研究所元所長のエリアス・ザホーニ博士が提唱した四つの「P」に、私が三つ加えたものです。

       まずは、オバマ大統領が一般教書演説の中で述べた「Precision(正確な)医療」です。一人ひとりの違いを考慮した、正確な診断に基づく健康管理が行えるようになり、「Personalized(個別化)医療」が実現化します。

       なかでも、「Predictive(予測)医療」、つまり遺伝情報をもとに、疾患リスクを予測することが重要な側面となります。疾患リスクの予測に基づいて、生活習慣を見直すなどの「Preventive(予防)医療」ができます。さらに、「Preemptive(先制)医療」は疾患リスクの予測に基づいて、健康なうちから医学的な介入(投薬、手術など)をするやり方です。

       「Participatory(参加型)医療」は非常に重要なキーワードです。これまで患者の多くは医師に治療を任せていました。信頼とお任せは違います。十分な説明を受けて、どんな医療を受けるのか自ら選択する姿勢が必要です。

       アンジェリーナ・ジョリーさんの例をご紹介した際に、「健康な体にメスを入れるのはいかがなものか」という反論があるに違いないと書きました。参加型医療では、十分に説明を受けた上で、予防的介入は拒否しようと考える人がいても構いません。個人の意思は尊重されなくてはなりません。

       最後は、「Point of care(ポイント・オブ・ケア)」。その場でできる検査のことです。検査が身近になれば、早期発見で重症化を防ぐことが容易になります。

       七つのPは、従来の医療を根本的に変革する方向性を示すものです。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150611-118-OYTPT50229

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    5. [動き出す予防医療]<5>高齢化社会 鍵握る健康寿命
      2015年6月4日15時0分

       最近のシニア世代の活躍には勇気づけられます。2060年には、日本人の平均寿命は、男性84歳、女性は90歳を超えると予測されています。しかし、せっかく長生きしても、介護が必要なほど健康に大問題を抱えていては、楽しい老後は夢のまた夢です。個人の生活の質を考える時、健康状態が極めて大きな要因であることは間違いありません。したがって、予防医療の必要性の最も根源的な理由は、健康寿命の延伸による生活の質の向上にほかなりません。

       社会全体に目を向けてみると、14年の時点の要介護(要支援)の認定者数は、約600万人で、この14年間で約2倍に増えました。今後、25年までの10年間は、要介護率が高くなる75歳以上の人口が急速に増加することが予測されています。これにより、現在約9兆円の介護費用は、25年には約20兆円に達する見通しです。これを減少する若い世代が負担しなければなりません。この構造は、ジャパン・シンドロームと呼ばれていますが、先進諸国共通の問題です。

       健康寿命を延伸し、高齢者も経済を支える生産人口に組み入れることが、この問題の根本的解決法になるはずです。予防医療に注目が集まる理由は、このような社会的要請でもあります。

       予防医療は、お金持ちだけの医療であってはなりません。経済政策と絡めて、国の政策に取り込まれるべき内容だと思います。予防医療は、内容によっては、必ずしも国の支出を削減する方向には働かないかもしれません。しかし、予防に必要な費用は、治療費よりも、国民一人ひとりの幸福に直結する意義のある支出です。

       無論、働く意欲のある健康な高齢者に有意義な職場を提供することも忘れてはなりません。

      (林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150604-118-OYTPT50204

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    6. [動き出す予防医療]<4>ハリウッド女優 決断の理由
      2015年5月28日15時0分

       皆さんは2013年にハリウッド女優のアンジェリーナ・ジョリーさんが遺伝子検査の結果、予防的乳腺切除手術を行ったというニュースをご記憶でしょうか。

       翌年2月に、私はジョリーさんの手術を執刀した外科医クリスティ・ファンク先生を理化学研究所に招きました。ジョリーさんと同じようにBRCA1という遺伝子に変異がある女性が、70歳までに乳がんを発症するリスクは最大87%に上ります(米国のデータ)。変異のない女性では数%です。十分な話し合いの後、ジョリーさんは予防的切除を選択し、彼女の乳がんのリスクは5%にまで減少しました。ジョリーさんのようなケースでは、予防的切除以外にも、頻繁な検診による早期発見などの予防手段もあります。ファンク先生は「予防的切除が全ての女性にとって正しい選択とは限らない」と前置きしながら、米国の彼女の病院では遺伝子診断に基づく予防的乳腺切除がそれほど珍しくなくなっていると述べました。

       この例だけを見ても、予防医療がすでに新たな領域に入っていることがわかります。一人ひとりの遺伝情報に基づいて、将来の疾患リスクを予測し、予防介入する医療が現実になっているのです。同時に、自分が受ける医療は自分で決める時代であるとも言えます。

       様々な反論もあるでしょう。健康な体にメスを入れることへの抵抗感や、現在は高額な自由診療なのでお金持ちだけが恩恵を受けるという問題などです。

       それでも、ジョリーさんが自らの決断を発表したのは、自分と同じ立場にいる世界の人々と自分の勇気を共有したいと思ったからだといいます。私自身も、このような予防医療を推進することが私たちの幸せにつながると確信しています。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150528-118-OYTPT50233

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    7. [動き出す予防医療]<3>先端技術冷静な判断必要
      2015年5月21日15時0分

       みなさんは、「GATTACA(ガタカ)」という映画をご存じですか。遺伝情報に基づく差別をテーマにした作品です。これはフィクションですが、この映画を見て、遺伝情報を扱うのはコワイと感じた人も多いことでしょう。

       先端技術が社会に受け入れられるには、技術の安全性や有効性だけでなく、倫理、精神的風土、宗教なども考えなければなりません。この初期段階を誤ると、優れた技術を手にしても、人々が恩恵を受けられなくなってしまいます。

       私自身がそのような実感を持ったのが臓器移植です。1999年、私の大阪大学の同期生の福嶌教偉のりひで先生が日本で2例目の心臓移植手術の主治医を務めました。1例目は移植医療システムがない68年のことでした。システムがない時代とはいえ、当時の医療チームが重症心不全の患者さんに心臓移植を施行した際にとった脳死判定法やドナー・レシピエントへの説明が問題視され、国民の移植医療不信につながりました。国民の不信感の中、その結果を反省して国民に認められる移植医療システムを構築するのに、30年もかかりました。この空白の30年の間に、海外では助かる命が日本ではむなしく失われました。マイナスの時間を乗り越えて、手術を成功させた阪大の心臓移植チームの肩にかかった重荷は想像を絶するものであったと思います。

       遺伝情報に基づいた予防医療も新しい医療です。個人の遺伝情報は究極の個人情報であり、慎重になるのは当然です。保険や就労、婚姻などで差別が起こらないように議論と対策が必要です。一方で、過度に慎重になって、科学技術の恩恵を受けられなくなっては本末転倒です。何事も、冷静な判断とバランス感覚が大切だと考えます。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150521-118-OYTPT50299

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    8. [動き出す予防医療]<2>体質の違い生む遺伝情報
      2015年5月14日15時0分

       遺伝情報が予防医療に役立つと言われてもピンとくる人は少ないかもしれません。

       学校で習ったことを少しだけ思い出してください。遺伝の主役は、DNAという物質です。DNAはA、T、G、Cで表される4種類の分子がひも状に並んだ長い分子で、この4種類の分子(4文字)の並び順が遺伝情報になっています。

       この遺伝情報が予防医療に役立つ理由を簡単に説明しましょう。

       遺伝情報は言語と同じで1文字でも違うと、意味が変わってしまうことがあります。例えば、「キョウハサムイ(今日は寒い)」と言いたいのに、1文字間違えると、「キョウハネムイ(今日は眠い)」という具合です。遺伝情報は時々このような変化を起こし、これが親から子に伝わっていきます。

       遺伝情報の違いから、様々な体質の違いが生まれます。

       例えば、お酒を飲めるかどうかは遺伝情報1文字の違いで決まります。アルコールは体内に入ると、アセトアルデヒドという体にとって有害で二日酔いの原因となる物質に変化します。アセトアルデヒドは、アセトアルデヒド分解酵素によって、酢酸を経て、最後は水と二酸化炭素に分解されます。主に東アジアの人の中には、この酵素の遺伝子の特定の箇所に、酵素の働きを著しく弱くするGからAへの文字変化がある人がいます。父親と母親から受け継いだ遺伝子の両方がAのタイプの人は、アセトアルデヒドをうまく分解できないため、お酒を飲むと、すぐに気分が悪くなってしまいます。

       同じように、がんのかかりやすさや、薬の効きやすさ、副作用なども、遺伝情報のちょっとした違いで決まっています。たかが1文字されど1文字です。侮れません。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150514-118-OYTPT50251

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    9. [動き出す予防医療]<1>新技術 異分野の接点から
      2015年5月7日15時0分

       私は理化学研究所の予防医療・診断技術開発プログラムのディレクターを務めています。理研の中には、基礎的な研究成果や技術というダイヤの原石がゴロゴロと転がっています。この原石を予防医療で使われるように磨くのが私の使命です。ただし、ただの技術移転とは違います。

       それは、私自身の経験に原点があります。私は医学部を卒業後、少しの臨床経験の後、基礎研究を志し、1995年から理研の遺伝子部門のプロジェクトを統括してきました。この間、共に働いた研究者は、生物学はもちろん、化学、情報学、工学、農学、医学、物理学、光学、さらには言語学、知的財産権の専門家など多岐にわたります。ベンチャー企業の設立にも携わりました。このような貴重な経験を通じて、幅広い視野や、異分野を理解する力の重要性を痛感しました。

       私たちの活動は、常に医師との対話から始まります。医師のニーズをくみ上げ、それを満たす新しい技術を作るのです。私たちの経験が生きるのは、新しい技術というのは、異分野の接点に生まれるからです。

       ところで、予防医療というと、どのような医療を思い浮かべますか。予防接種、健康診断など、身近なはずです。予防医療は、健康長寿につながります。少子高齢化時代を迎える日本では特に重要で、個人の幸せはもちろん、経済の面からも大切です。

       今、予防医療は新しい局面をむかえています。個人の遺伝情報に基づいて将来の疾患を予測し、予防する医療が現実のものとなっています。このコラムでは、新しい予防医療をひもといていきます。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150507-118-OYTPT50021

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    10. [動き出す予防医療]<11>ゲーム感覚の扱いを憂慮
      2015年7月16日15時0分

       子供の将来を想像するのは楽しいものです。ところが、こんな空想はやめて、遺伝子テストで判断しようというサービスが存在します。子供の性格傾向、運動能力、音楽の能力など様々な能力を子供自身の遺伝情報から判定するというのです。子供の将来を遺伝情報で判断できるのでしょうか。

       例えば、DRD4という遺伝子を調べて、好奇心や社交性の高さを調べるというサービスがあります。ごく簡単に言うと、この遺伝子に存在する同じ暗号の繰り返し回数が多いほど、好奇心が旺盛な性格と関連している、という論文を根拠にしているようです。

       私の研究室のスタッフの経験を聞くと、この問題の深刻さを考えさせられます。本人が快諾してくれたので、その体験を紹介しましょう。この人は10年ほど前、化学者のタマゴだったのですが、研究に協力した関係で、自らのDRD4遺伝子のタイプを調べました。結果は、最も繰り返し回数が少ないタイプでした。すると、「好奇心が低い遺伝子型では、研究は向かない」と早々に判断し、事務職に転向したのです。ところが、私が思うに、この人は好奇心が旺盛です。第一、研究には、好奇心だけではなく、コツコツと課題に向き合う地味な側面も必要です。

       性格のような複雑な形質は、たった一つの遺伝子で支配されているわけではありません。むしろ、環境の影響が非常に大きいのです。さらに、性格と職業適性は、また別の問題です。

       親として、子供の成功への手引きをしてやりたいと思えばこそ、子供の将来の可能性を狭めるような軽率なことは避けたいものです。時には、人生を変えてしまうほどの意味を持つ遺伝情報が、ゲーム感覚で扱われている実態を憂慮しています。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150716-118-OYTPT50193
      http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=121442

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    11. [動き出す予防医療]<12>遺伝的リスクへの備え
      2015年7月23日15時0分

       もって生まれた遺伝情報は書き換えられません。それでも、人生は変えられます。

       その理由の一つは、人生は遺伝情報だけでは決まっていないからです。たとえば、一卵性双生児は同じ遺伝情報を持っています。顔立ちは似ていても、性格は違いますし、必ずしも同じ病気を患うわけでもありません。いかに後天的な要因が大きいかが分かります。

       遺伝情報は変えられなくても、あらかじめリスクを知ることで、生き方を変えることは可能です。遺伝的リスクを知ることが、生活習慣を変えるきっかけになればとても良いことです。

       現在の医学では予防や治療ができない病気のリスクについてはどう考えればよいのでしょうか?

       一例として、アルツハイマー病の罹患りかんリスクはある程度推定できるようになってきました。しかし、現在認可されている薬は、不眠、興奮、不安、鬱うつなどの行動心理症状に対症する薬であり、進行を止め、治療する薬はありません。

       それでも、私自身はこの病気のリスクを知ってもよいのではないかと思っています。漠然と不安に思っているよりは、リスクを知って病気に備えるほうが個人にとって幸せではないかと思うのです。リスクを知り、定期的に検査を受ければ、早期発見が可能で早い段階から服薬を始められます。

       どんな病気でも、落ち着いて病気について調べ、家族と話し合う時間は貴重です。少し前に、明るく生涯を閉じる準備をする「終活」という言葉が生まれましたが、積極的に病気に備える、いわば「病活」があってもよいはずです。

       もちろん、人によって考え方は異なるでしょう。遺伝情報は個人のもの。自分の遺伝情報をどう扱うかは、一人ひとりがよく考えるべき問題です。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150723-118-OYTPT50243
      http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=121789

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    12. [動き出す予防医療]<13>専門医の十分な説明不可欠
      2015年7月30日15時0分

       私たちには、自分がどんな医療を受けるかに関する自己決定権があります。とはいえ、専門知識がないのに、自分ひとりで医療について決定することは到底できません。この点において、患者さんから医療の委託をうけた医師は、医師が行う医療行為に対する説明義務を負っているわけです。特に、遺伝情報を取り扱う場合、あいまいな知識を頼りに自己決定をするのは大変危険です。

       残念ながら、現在の一般向け遺伝子テストのサービスでは、結果について専門の医師から十分な説明を受けられないことがあります。電話で相談できるところもあるようですが、十分な説明を受けられるのかは疑問に思います。

       遺伝子検査に基づいて乳腺および卵巣の予防的切除を受けた米国の女優アンジェリーナ・ジョリーさんの主治医によると、本人が手術を決断するまでには繰り返し面談を行ったといいます。疾患のリスクの意味、手術に伴うリスク、子供たちへの影響などを説明し、よく理解し納得した上で決断したそうです。これほど大きな決断が必要な場面は一般向け遺伝子テストでは生じないかもしれません。それでも、書き換えのできない遺伝情報に基づいてリスクを調べる以上、しっかりとしたカウンセリング体制は絶対に必要です。

       かかりつけ医師に相談するにしても、その先生が臨床遺伝学の専門医とは限りませんし、忙しい診察時間の中で、遺伝子テストの結果を丁寧に説明するのは不可能でしょう。予防医療に役立つものとなるには、遺伝情報の分析から結果の通知、遺伝カウンセリングまでが一体となったサービスとして提供されることが必須です。サービス全体のあり方が改善していくことを期待しています。

       (林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150730-118-OYTPT50274

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    13. [動き出す予防医療]<14>バランス取れたルール作り
      2015年8月6日15時0分

       既存の社会システムに功罪両面に大きな変革をもたらす最先端技術を実用化するためには、新たなルールが必要です。たとえば、私たちが安心して飛行機に乗れるのは、整備から運航まで強固なルールで守られているからです。遺伝子テストのビジネスにも適切なルールが必要です。

       23andMeという米国の一般向け遺伝子テスト会社は、遺伝子ビジネスの規制のあり方に波紋を投げかけました。当初、遺伝情報から疾患リスクを調べるサービスを前面に出していたこの会社に対し、米食品医薬品局がサービスの停止を求めたのです。懸念された問題の一つは、分析の品質でした。実際、米国立衛生研究所長のフランシス・コリンズ博士の著書によると、23andMeを含む三つの会社に同時に遺伝子テストを依頼したところ、結果の一部が会社によって違っていたそうです。遺伝子テストを健康管理に役立てるには、品質を担保するためのルール作りは間違いなく必要でしょう。

       日本でも、医学界を中心に、遺伝子テストに対して強い規制を求める声が上がっています。分析の正確さに加えて、遺伝子差別の防止、利用者が適切な説明を受けるためのルールは必須です。

       一方、私はすべての一般向け遺伝子テストを禁止するのは反対です。先に紹介した23andMeは、疾患関係のサービスを取りやめ、先祖のルーツ判定に方向転換しました。これでは、手にしかけた予防医療の一つの可能性を摘んでしまいかねません。ルールは、公正で国民の益になるものでなければなりません。今のところ、わが国の制度作りは遅れがちですが、今後、科学の恩恵を適切に受けられるよう、タイムリーにバランスの取れたものが構築されることを望んでいます。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150806-118-OYTPT50305

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    14. [動き出す予防医療]<15>遺伝子検査に3種類
      2015年8月13日15時0分

       コラムを始めて以来、何人かの読者から「遺伝子検査は医療で使ってこそ意味があるのでは」とのご感想をいただきました。まさにご明察! 遺伝子検査は医療現場で重要な役割を果たしています。

       医療機関で行う遺伝子検査には〈1〉生殖細胞変異〈2〉体細胞変異〈3〉病原体――の3種類があります。同じように遺伝子のDNAやRNAという物質を調べるのですが、全く異なる意味を持っています。

       私たちの体は、もともと精子と卵子が受精してできたたった一つの細胞(受精卵)が、数十兆個の細胞にまで分裂してできたものです。全身のあらゆる細胞には、親から受け継いだ全ての遺伝情報が正確に書き写されています。ここで、次の世代を作る精子と卵子を「生殖細胞」、それ以外の細胞を「体細胞」と呼びます。

       生殖細胞変異とは、もともと精子や卵子が持っていた遺伝情報の文字の変化です。受精卵から作られた全ての細胞が同じ文字の変化を持っています。この変化は、生まれながらの体質を決定します。遺伝性の疾患や疾患リスクなどの検査がこのカテゴリーに入ります。

       細胞が分化した後に、種々の原因で生じた変異を体細胞変異と呼びます。がんは、この体細胞変異により引き起こされます。ですから、がんの疾患リスク(感受性)を知るには生殖細胞変異、できてしまったがんの性質を知るには体細胞変異を検査します。

       病原体の遺伝子検査は、私たちの遺伝情報を検査するのではありません。病原体も生物なので、固有の遺伝情報を持っています。これを検出することで、どの病原体に感染したのか、さらにどの薬が効くのかを調べられるのです。

       次回から数回に分けて、医療としての遺伝子検査を説明したいと思います。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150813-118-OYTPT50288

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    15. [動き出す予防医療]<16>遺伝情報 健康管理に生かす
      2015年8月20日15時0分

       「体質」という言葉は、様々な場面で使われます。社会組織の体質が問われることはしばしばあります。組織の体質は、改革できますが、私たちの体質は、努力では変えられない性質のものです。

       私たちの体を構成するすべての細胞の中には、両親から受け継いだ一式の遺伝情報がDNAという物質として入っています。これが、目や髪の色などの体の特徴や、ある種の疾患のリスクなどの「体質」を規定します。この遺伝情報は、受精した段階で決まるもので、一生変わりません。

       こうした体質の一つに、がんの感受性があります。乳がんを例に説明します。細胞分裂やDNA複製の過程では、遺伝情報の読み間違いが起こることがあります。また、放射線・紫外線など外的な要因でDNAに傷(変異)ができることもあります。人の細胞には、このように新たに生じたDNAの傷を正しく修復する機能が備わっています。この修復機能の一つが、BRCA1やBRCA2が複数のたんぱく質と共に形成する複合体です。ところが、女優のアンジェリーナ・ジョリーさんのように、両親から修復機能が弱い遺伝子を受け継ぐと、無限増殖に導くがん遺伝子の変異が起きても傷が修復されず、がん細胞が発生しやすくなります。この遺伝子変異をもつ家系では、乳がんの発症率が高いことが知られています。

       私たちは、「がん家系」という言葉を避けたり隠したりする後ろ向きの精神風土を持っています。個人のゲノムを変更できない現実を考えると良く理解できます。しかし、考え方を変えてみると、例えばお母さんや血縁者の方が乳がんと闘ったという経験は、親世代が子供世代へ教えてくれた健康管理のための貴重なメッセージでもあるのです。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150820-118-OYTPT50230

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    16. [動き出す予防医療]<17>がんの性質ごとに治療方針
      2015年8月27日15時0分

       がんは、細胞増殖に関連する遺伝子に後天的変異が生じ、細胞が悪性の増殖細胞に変化したものです。がんの遺伝子検査は、体質ではなく、できてしまったがんの性質を調べるものです。同じ部位にできたがんでも、変異した遺伝子や働いている遺伝子の種類によって、がんの性質が異なります。がんの性質は、効く薬、転移のしやすさ、予後などを決めます。

       最近、がん遺伝子(標的遺伝子)の機能を抑えるように設計された抗がん剤(分子標的薬)が開発され、きわめて鋭い治療効果が得られています。ただし、この効果は標的遺伝子に変異があるがんに限られます。最近の肺がんの抗がん剤選択の指針では、ALK融合遺伝子およびEGFR遺伝子の変異を標的とする分子標的薬を選択する際には、あらかじめこれらの変異の有無を検査することが推奨されています。使う薬とセットになった診断「コンパニオン診断」が必要不可欠になってきました。

       現在、がんゲノム研究が強力に推進されています。同じ臓器に発生したがん組織のゲノムを患者さんごとに比較すると、共通の遺伝子変異があるがんと、ほとんど共通性がないがんがあることがわかってきました。特に後者は、同じ臓器のがんでも、患者さんごとに異なるメカニズムで生じたと考えられるため、臓器ごとではなく、メカニズムごとに治療方針を確立する必要があります。

       がんにより、働いている遺伝子が異なり、がんの性質や予後が異なります。これらは、がんのRNA分子を解析することで判定できるようになってきました。がんのDNAやRNA分子を指標にして、個々の患者さんに合わせた治療法や病気との付き合い方のアドバイスを行う時代がやってきました。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150827-118-OYTPT50154

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    17. [動き出す予防医療]<18>病原体遺伝子検査 数分で
      2015年9月3日15時0分

       韓国での中東呼吸器症候群(MERS)による混乱、エボラ出血熱の再燃、日本国内でのデング熱の発生など、感染症の脅威はいまだに私たちの身近にあります。

       感染症は、昔から予防医療の重要な課題でした。一歩進んで、かかってしまった疾患の「悪化を予防する」ことも予防医療の重要な側面です。感染症の場合、どんな病原体に感染しているのかを特定することは、悪化を予防する上で最も重要です。それによって、治療法が決まるからです。

       病原体検査の方法はいくつかありますが、その一つが遺伝子検査です。これは、私たちの遺伝子ではなく、病原体の遺伝子を検出するものです。病原体は生物なので、固有の遺伝情報をもっています。そこで、各病原体の遺伝情報の特徴的な部分を検出することで、病原体を特定するのです。一般に遺伝子検査は、すべての病原体を、高感度かつ正確に検出できるという利点があります。このため、他の方法と比較して、感染の初期に診断できるのです。

       一方、韓国のMERSでは、遺伝子検査に要する時間が問題となりました。結果が発表されるまで実質一日以上かかったことで、国民の不安が募りました。検査の間に、感染が拡大したり、感染者が最適な治療を受けるのが遅れて症状が悪化したりする危険性があります。そこで、病原体の遺伝子を迅速に検査する方法が開発されています。最近では、検査の全工程を数分から30分以内で行えるようになってきました。さらに、現在は病院の検査室でしか行えない遺伝子検査をベッドサイドで手軽に行えるようにする取り組みも進んでいます。今後、私たちの生命を脅かす感染症との闘いの様相が少し変わるかもしれません。

       (林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150903-118-OYTPT50209

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    18. [動き出す予防医療]<19>副作用の軽減に道筋
      2015年9月10日15時0分

       多くの風邪薬の副作用に、眠気があります。大したことはないと思いがちですが、車の運転をしているときに眠くなったら大変です。どんな副作用も軽く見ることはできません。生命にかかわるような副作用ならばなおさらです。

       主に病院で使われている薬は、患者さん固有の遺伝子型(文字変化)により、〈1〉薬の効き方〈2〉薬の最適な投与量〈3〉副作用の有無と程度――が異なります。患者さんの遺伝子型を検査してから薬の処方を決めることで、効果的な投薬や副作用の回避が可能になってきました。この検査を「コンパニオン診断」と呼びます。米国食品医薬品局(FDA)では、100を超える薬について、この検査を推奨しています。

       遺伝子研究の急速な進展に伴い、このような遺伝的体質と、薬効、副作用の関係に関するデータが急速に蓄積されてきました。そのすべての情報がすぐに指針に掲載されるわけではありません。薬を処方する医師が情報の更新に追いつけないのが現状です。医師には、医療過誤を回避し、より良い治療を提供するための、注意義務があります。情報の蓄積とともに、医師の責任もより重くなっていると言っても過言ではないでしょう。

       医師が薬を処方する際に、電子カルテの薬剤処方をクリックすると、患者さんの遺伝子型をあらかじめ登録してあったデータベースとガイドラインデータベースとを照合し、危険な場合は警告を出すシステムが必要となってくるでしょう。これまで、医師は経験と知識に頼っていましたが、コンピューターの支援を得られるようになるのです。遺伝子検査で副作用のリスクを軽減し、安心・安全な医療が実現できるのもそれほど遠くない未来と考えています。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150910-118-OYTPT50219

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    19. [動き出す予防医療]<20>世界に誇れる実力・先見力
      2015年9月17日15時0分

       基礎研究から産業や医療への応用までの道程は、あまりにも長いとよく言われます。最近、私はこの距離が少しずつですが、短縮されてきたように感じています。

       1995年、尾身幸次元科学技術担当相らの働きにより施行された科学技術基本法は、科学技術の発展のみならず、基礎科学と社会応用や産業化への距離を縮めるのに大きな役割を果たしました。

       当時、世界はゲノム(全遺伝情報)解析に沸いていました。一方で、「機械的に配列決定するゲノム計画が一体何の役に立つのか?」という強い批判がありました。その年に、私たちのグループは「完全長cDNAプロジェクト」を開始しました。これは、どのゲノム情報がいつどこで働いているのかを網羅的に調べるプロジェクトです。2001年、私たちは、成果をすべて公開しました。これは、世界の研究者から絶賛されました。一方で、一人の行政官が「このデータで、私たちの生活は明日からどう変わるのか?」と尋ねました。私は言葉に詰まりました。

       数年後、京都大学の山中伸弥教授は、私たちのデータベースから主要因子を探し出し、iPS細胞の開発に成功しました。科学の基盤を作るのが使命の私たちにとって、データが役に立ったと聞くほどうれしいことはありません。

       昨年、iPS細胞から作製した細胞を目の難病患者に移植する臨床研究が理化学研究所の高橋政代先生によって行われました。

       私たちのデータが基礎となり、山中先生がノーベル賞の偉大な業績を生み、高橋先生が臨床応用までこぎつけました。世界をリードする基礎から臨床応用までのバトンリレーが日本の国内で繰り広げられました。日本の生命科学の実力と政策の先見力を私は誇りに思います。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150917-118-OYTPT50257

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    20. [動き出す予防医療]<21>生まれた時から「病気のタネ」
      2015年9月24日15時0分

       病院で勤務していると、多くの死に直面します。私は基礎研究のかたわら、医師として約10年間、時間の一部を診療に当てる機会がありました。この間に亡くなられた患者さんの中には天寿を全うした方がいる一方、残念ながら、明らかに健康への配慮が足りなかったために天寿を全うできなかった方もいらっしゃいました。

       読者の皆さんの中には、自分は健康だから予防医療なんて関係ないと考える方もいらっしゃるでしょう。ところが、一度、遺伝情報の科学に足を踏み入れてみると、すぐに「正常」とは定義しがたいものであることに気づきます。つまり、完璧な遺伝情報を持っているひとは存在しません。誰しも、何らかの疾患感受性因子をいくつか持っています。別の言い方をすれば、私たちは誰でも生まれた時から病気のタネを抱えているのです。ですから、予防医療は病気のタネを抱えた現在の私たちのために必要なのです。

       これまで、いかにして疾患を治療するかが医療の中心課題でした。しかし、遺伝情報に基づく新たな予防医療の出現を契機に、医療全体が病気にならないための取り組みへと大きく変遷していくでしょう。予防医療の主役は、医療関係者ではなく、読者の皆さんです。ぜひ予防医療を自分自身のための医療としてとらえ、長く健康を享受するために、まずは予防医療に関する知識を取り入れていただきたいと思います。そして、時折、基礎研究にも目を向ければ、基礎研究が着実に医療を変革し、私たちの日常生活に到達していることを実感できるでしょう。読者の皆さんが予防医療に関心を持ち、これまで21回のコラムを読んでいただいたことに深く感謝し、連載を終わりに致します。

      (林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)(おわり)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150924-118-OYTPT50236

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    21. 「いつも治療よりも予防が大切である」という「刷り込み」に成功すると、大概の医科様な幻惑ミッションがすんなりまかり通ることになる…

      「治療」は現実(リアル)、「予防」は仮想現実(バーチャル)ときに妄想幻想を見る…

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    22. アドラー名言bot
      ‏@adler_bot

      いつも治療よりも予防が大切である

      https://twitter.com/adler_bot/status/655550507264573441

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  29. 「予防医療」という「予防原則」くずれの医科様幻惑医療もどき…

    偽善欺瞞にまみれた虚偽あるいは詐欺にかぎりなく近いダークマター…

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    1. 予防、予防とお題目を唱える割には、予防できたためしがない…

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    2. 一種の詐欺みたいなものだな…

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  30. 拒絶反応起きにくいiPS細胞 提供開始
    8月7日 5時16分

    京都大学iPS細胞研究所は、再生医療に役立てるため、あらかじめ作って保管しておいた拒絶反応が起きにくい特殊なiPS細胞を研究機関などに提供する事業を始めたと発表しました。

    体のさまざまな組織になるiPS細胞は、病気やけがで失われた体の機能を取り戻す再生医療への応用が期待されていますが、患者一人一人から作ると多くの時間と費用がかかるのが課題となっています。
    そこで、京都大学iPS細胞研究所は、特殊なタイプの免疫を持つ人に細胞を提供してもらい、ほかの人に移植しても拒絶反応が起きにくい特殊なiPS細胞をあらかじめ作って保管し、研究機関などに提供する準備を進めてきました。そして、6日、保管しておいたiPS細胞の提供を始めたことを明らかにしました。
    提供されたのは、日本人のおよそ17%に移植しても拒絶反応を抑えられるiPS細胞で、提供を受けた大手製薬会社は、目の網膜の病気や脊髄損傷などの治療法の開発に活用することにしています。
    研究所は今後、希望する研究機関や医療機関などにも提供することにしています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150807/k10010181151000.html

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    1. 「体のさまざまな組織になるiPS細胞」(笑)。

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  31. 遺伝子情報の活用で法整備検討へ 厚労省
    9月8日 4時02分

    遺伝子の情報を活用して病気の予防や治療を進めようと、厚生労働省は検査などの質の確保や、情報を保護するためのルールを盛り込んだ法律の整備を検討することになりました。

    7日、厚生労働省の「ゲノム医療実現推進本部」の初会合が開かれ、塩崎厚生労働大臣が「世界が遺伝子などの情報を活用するゲノム医療に熱いまなざしを注いでいる。厚生労働省が責任を持って環境整備を進めていく」と述べ、法律の整備を検討する考えを示しました。
    遺伝子情報の活用を巡っては、がんや難病など一部の病気で原因となる特定の遺伝子を突き止めて治療が行われているほか、病気のかかりやすさや体質などを調べる「検査ビジネス」が広がっています。しかし、「究極の個人情報」とされる遺伝子の情報を保護したり、活用したりするための規制が国内にはなく、法整備を求める声が上がっていました。
    推進本部では、遺伝子検査の質の確保や、情報の管理方法、それに検査結果などを患者に伝える際のカウンセリングのルールなどの議論を進め、必要な法整備について検討することにしています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150908/k10010219851000.html

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  32. 脂肪幹細胞、低酸素下で増殖促進 関西医大、米誌に発表
    2015/10/15 08:07 【共同通信】

     筋肉や骨、神経などの細胞や組織になる能力がある「脂肪幹細胞」を低酸素下で培養すると、通常よりもよく増殖するようになることを関西医科大(大阪府枚方市)の覚道奈津子助教(形成外科学)のチームが解明し、米オンライン科学誌プロスワンに15日発表した。
     チームは「脂肪幹細胞を大量に増やす技術として低酸素での培養が有効である可能性を示した。脂肪幹細胞を用いる再生医療への応用が期待できる」と説明している。
     チームは、人の下腹部の脂肪組織から採取した脂肪幹細胞を1%の酸素濃度の環境下で培養。7日後には、空気中と同じ酸素濃度の場合と比べ、細胞数が1・6倍になった。
    http://www.47news.jp/CN/201510/CN2015101501000675.html

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    1. 「幹細胞」医科様ギルドのコモンセンスに仕立てるのか?

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  33. 厚生労働省「日本発の新薬がいち早く開発され患者の元に届くよう支援していきたい」
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151028/k10010284941000.html
    http://koibito2.blogspot.jp/2015/04/201541.html?showComment=1446001670065#c4211446012842916129

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  34. 「顔色読み取り」、3~4歳から…京大グループ
    2015年11月09日 18時54分

     人間が他人の顔色から意図や感情を読み取る能力は、3~4歳頃に獲得する――。

     京都大の明和みょうわ政子教授(発達科学)らの研究グループが、こうした研究結果をまとめ、米科学誌「プロスワン」(電子版)に論文が掲載された。

     グループは、1歳と3歳半の幼児、20歳代の成人に、女性がジュースをコップに注ぐ映像と、わざとジュースをこぼす映像の2種類をそれぞれ見せた。

     その際、視線がどこを向いているか記録できる装置「アイ・トラッカー」を使用。その結果、1歳児はジュースをこぼす前後で女性の顔に視線を向ける割合はほとんど変わらなかったが、成人はジュースをこぼした後に女性の顔を見る割合が明らかに増えた。3歳半の幼児も成人に近い傾向が出た。

     顔に視線を向けるのは、ジュースをこぼすという不自然な行動の意図を読むためと考えられ、実験結果から、1歳児は顔色から意図や感情を読み取る能力をまだ習得できていないと言うことができるという。

     明和教授は「他者の心を読む能力は、言葉でしっかりコミュニケーションが取れるようになるより早く身につくことがわかった。子育て中はできるだけ顔を見て話しかけてほしい」としている。
    http://www.yomiuri.co.jp/science/20151107-OYT1T50121.html

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  35. iPS細胞使った世界初の臨床研究 見直し検討
    11月11日 4時00分

    iPS細胞から神経の元となる細胞を作り、パーキンソン病の患者の脳に移植する、世界初の臨床研究を計画している京都大学のグループが、計画の見直しを検討していることが分かりました。ヒトの脳に大量の細胞を移植するため、高度な安全性が求められる「治験」という枠組みに切り替える方向で、世界初の移植手術は当初の予定より遅れ、再来年以降になる見込みです。

    京都大学iPS細胞研究所の高橋淳教授などのグループは、手足が震えたり体が動かなくなったりする難病のパーキンソン病の患者を対象に、iPS細胞から作った神経の元となる細胞を脳に移植する臨床研究を計画しています。
    当初はことしの夏にも臨床研究の計画を大学の委員会に申請し、早ければ年内にも1例目の患者を選ぶ予定でした。
    しかし、iPS細胞から作った数百万個という大量の細胞を脳に移植する、世界初の試みとなるため、より高い安全性が求められるなどとして、臨床研究ではなく、国際的な基準に基づいて行う「治験」という枠組みに切り替える方向で検討しているということです。
    治験に切り替えた場合は、患者本人ではなく、ほかの人の細胞から作った拒絶反応が起きにくいiPS細胞を使う予定で、計画の見直しにより、世界初の移植手術は当初の予定より遅れ、再来年以降になる見込みだということです。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151111/k10010301311000.html

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  36. iPSで作った免疫細胞でがんの縮小に成功
    11月11日 14時40分

    iPS細胞を使って体内の異物を攻撃する免疫細胞「キラーT細胞」を作り出し、マウスに投与することでがんを10分の1以下に縮小させることに東京大学などのグループが成功し、がんの新たな治療法の開発につながると期待されます。

    この研究を行ったのは東京大学の中内啓光教授らのグループです。
    グループでは、ヒトのiPS細胞から、体内の異物を攻撃するキラーT細胞と呼ばれる免疫系の細胞を作り出しました。そして、このキラーT細胞をがんのマウスに投与したところ、がんの大きさが10分の1以下になり半年後の生存率も60%と3倍に高まったということです。
    免疫を担うキラーT細胞は、通常老化が早く増殖力がすぐに弱まってしまいますが、iPS細胞から作り出すと若返ったかのように増殖力を再び取り戻し、がん細胞を殺す効果も持続したということです。
    中内教授は「今回、世界で初めてiPS技術で若返らせた細胞を使い、体内で腫瘍を小さくできることを示せた。数年以内に実際にヒトに投与して安全性や効果を確かめる臨床研究を始めたい」と話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151111/k10010301841000.html

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  37. 小児の神経難病、遺伝子治療で運動機能が改善
    2015年11月11日19時28分

     自治医科大は10日、全身の筋肉をうまく動かせない小児の神経難病の患者2人に遺伝子治療を行い、1~2か月で運動能力が回復したと発表した。

     大きな副作用はないという。

     この難病は、神経で信号を伝える物質を生まれつき作れない「芳香族アミノ酸脱炭酸酵素(AADC)欠損症」。国内で6人、世界で約100人の患者がいるという。同大のチームは厚生労働省の承認を得て、今年6月、AADCを作る遺伝子を組み込んだウイルスを男性患者(15)の脳に投与。7月には男性の妹(12)にも同じ治療を行った。

     治療前の2人はほぼ寝たきりの状態で、頻繁に全身が硬直する発作に見舞われていた。しかし、治療開始から1~2か月で発作が減り、介助付きで体を起こしたり、手を動かしたりできるようになったという。

     チームの山形崇倫たかのり教授は「予想以上に治療効果が出ている。他の神経難病にも、遺伝子治療が有効となる可能性がある」と話している。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20151111-118-OYT1T50148

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  38. iPS細胞 実用化へ 文科省が新工程表案
    11月11日 17時48分

    iPS細胞を使った再生医療の実用化に向け、文部科学省の専門家会合は、髪の毛を作り出す「毛包」や、がん細胞を攻撃する「ナチュラルキラーT細胞」の作成など新たに5項目の研究を加えた、今後10年間のヒトへの応用の工程表の案を大筋でまとめました。

    iPS細胞の実用化に向けた工程表の改定案は、11日に開かれた文部科学省の専門家会合で示されたもので、ヒトへの応用をいつごろから始めるのか、今後10年間の臨床研究などのスケジュールが盛り込まれています。
    それによりますと、心臓病の患者に対してiPS細胞から作った心臓の筋肉の細胞を移植する治療は、2年後の平成29年をめどに、また、血液の重い病気の患者にiPS細胞から作った血小板を投与する治療は、来年、平成28年をめどに、それぞれ臨床研究や治験などヒトへの応用を始めるとしています。
    また、今回の案では、髪の毛を作り出す「毛包」や、がん細胞を攻撃する「ナチュラルキラーT細胞」、それに、生まれつき歯が生えなかったり事故で失ったりした人の治療に使う「歯」の作成など、新たに5項目の研究も加えられました。「毛包」は4年後から5年後をめどに、「ナチュラルキラーT細胞」は2年後から3年後をめどに、臨床研究や治験を始めるとしています。
    iPS細胞を巡っては、去年、重い目の病気の患者に目の網膜の組織を移植する世界初の手術が行われ、このあと京都大学のパーキンソン病の治療が続く見込みでしたが、新たな工程表案では、パーキンソン病のヒトへの応用は現在の工程よりも1年程度繰り下げられ、来年以降に始まる見通しとなりました。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151111/k10010302081000.html

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  39. iPS 大脳皮質や脊髄を簡単に作り分ける
    11月14日 6時58分

    ヒトのiPS細胞から脳の大脳皮質や脊髄など体のさまざまな部位の神経細胞を簡単に作り分ける方法を慶応大学などのグループが開発しました。

    この研究を行ったのは、慶応大学医学部の岡野栄之教授らのグループです。グループでは、iPS細胞を神経細胞に変化させる際、4種類の薬剤を使って特定のたんぱく質の働きをコントロールすると、作り出される神経細胞の種類を変えることができることを発見しました。そして、薬剤の濃度を変える事で大脳皮質や中脳、脊髄など6種類の神経細胞を作り出すことができたということです。
    アルツハイマー病の患者では、脳の大脳皮質の細胞に異常が起きて死ぬ一方、脊髄などの神経細胞には異常がおきないことが分かっていて、研究グループでは、特定の患者のiPS細胞から大脳皮質や脊髄などを作りだし、遺伝子の働きを比較すれば、より詳しい病気のメカニズムの解明につながるとしています。
    岡野教授は「アルツハイマー病で大脳皮質の神経細胞だけがなぜ死にやすいのか、研究が進められれば、病気の進行を抑える薬の開発につながるのではないか。また統合失調症など、どの細胞に異常が出るのかよく分かっていない病気の治療法の開発にもつながる」と話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151114/k10010305081000.html

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    1. >特定の患者のiPS細胞から大脳皮質や脊髄などを作りだし、遺伝子の働きを比較すれば、より詳しい病気のメカニズムの解明につながる

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    2. 科学風レトリック研究(笑)。

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    3. 脚の筋肉細胞で心臓病治療、細胞シートを保険適用に

       厚生労働相の諮問機関・中央社会保険医療協議会(中医協)は18日、脚の筋肉の細胞を使って心臓病を治療する細胞シートについて、来年1月から保険適用することを決めた。

       再生医療製品を早期に承認する新制度を活用した製品が保険適用を受けるのは初めて。

       細胞シートは医療機器メーカー「テルモ」(東京)製の「ハートシート」。心筋梗塞などで重症の心臓病になった患者に使う。太ももの筋肉の細胞を培養してシート状に加工、患者の心臓に張る。価格は1476万円だが、高額療養費制度などを利用すれば患者負担は数十万円以下になる。

       中医協はまた、骨髄移植などで免疫細胞が患者自身の臓器を攻撃する病気を、培養細胞で治療する製品についても、月内に保険適用することを認めた。製薬会社「JCRファーマ」(兵庫県)製。価格は1390万円になる。

      (2015年11月19日 読売新聞)
      http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=126640

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  40. 心臓病治療の細胞シート 子どもの保険適用へ治験
    4月5日 12時27分

    重い心臓病の子どもの足から採った筋肉の元となる細胞を培養し、シート状にして心臓に貼り付けて治療する再生医療について、大阪大学の医療チームは、健康保険の適用を目指し安全性などを確かめる治験を始めることになりました。

    治験を行うのは、大阪大学の澤芳樹教授などの医療チームです。
    チームでは重い心臓病の患者の足から筋肉の元になる細胞を採って培養し、シート状にしたものを心臓に貼り付けて機能を回復させる再生医療の開発を進めていて、すでに大人の患者では去年、薬事承認を受け、来月から保険診療として行われることになっています。
    今回は「拡張型心筋症」という病気の子どもを対象に、健康保険の適用を目指して医師主導の治験を始めることになりました。
    チームによりますと、子どもの患者についてもおととしから臨床研究が行われていて、学校に通えなくなった女の子が歩いても息切れしないほどに回復したということです。
    治験ではことしの夏以降、3年間で3人の患者に治療を行い、安全性と効果を確かめることにしています。
    澤教授は、「症状が重くなるのを防いだり、心臓移植を待つ期間を延ばしたりできると期待される。国内では子どもが心臓移植を受けられる機会が少ないので、治療法として確立したい」と話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160405/k10010468061000.html

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    1. 「細胞シート」治験、拡張型心筋症の子どもにも
      2016年4月5日14時37分

       大阪大病院は5日、拡張型心筋症の子どもの治療に、脚の筋肉の細胞を使った細胞シートを使えるようにする臨床試験(治験)を始めたと発表した。

       心臓移植が必要な子どもの重症化防止が期待できるといい、2020年頃の承認を目指す。

       拡張型心筋症は、心臓が膨れてポンプ機能が低下する病気で、心臓移植しか根本的な治療法がない。国内では毎年50人前後の子どもがこの病気で移植が必要になるとされる。

       治験で使うのは、医療機器メーカー「テルモ」(東京)の「ハートシート」。患者の脚の筋肉細胞を培養し、極薄の円いシート(直径5センチ)に加工して心臓の表面に複数枚を貼り付け、心機能の改善を促す。

       シートは昨年9月、大人の重い心臓病を対象に、再生医療製品を早期承認する制度の初の適用例となった。今回の治験は、子どもの拡張型心筋症にも使えるようにするのが目的で、18歳以下の患者3人に対し、今後3年で安全性や治療効果を確かめる。1例目の治療は今年夏頃を予定している。

       人工心臓を装着しながら移植を待つ子どもは多いが、臓器提供が少ない日本では移植が受けにくく、阪大の澤芳樹教授は「重症になる前にシートで治療できれば、移植を回避したり、開始時期を遅らせたりできる可能性がある」と話している。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160405-118-OYT1T50059

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    2. 奇跡の「細胞シート」(笑)。
      https://www.google.co.jp/search?q=%E7%B4%B0%E8%83%9E%E3%82%B7%E3%83%BC%E3%83%88+%E5%A5%87%E8%B7%A1

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    3. 心臓シート子供も治験、拡張型心筋症重症化防止
      2016年4月6日17時32分

       大阪大学病院は5日、拡張型心筋症の子どもの治療に、脚の筋肉の細胞を使った細胞シートを使えるようにする臨床試験(治験)を始めたと発表した。

       心臓移植が必要な子どもの重症化防止が期待できるといい、2020年頃の承認を目指す。

       拡張型心筋症は、心臓が膨れてポンプ機能が低下する病気で、心臓移植しか根本的な治療法がない。国内では毎年50人前後の子どもがこの病気で移植が必要になるとされる。

       治験で使うのは、医療機器メーカー「テルモ」(東京)の「ハートシート」。患者の脚の筋肉細胞を培養し、極薄の円いシート(直径5センチ)に加工して心臓の表面に複数枚を貼り付け、心機能の改善を促す。

       シートは昨年9月、大人の重い心臓病を対象に、再生医療製品を早期承認する制度の初の適用例となった。今回の治験は、子どもの拡張型心筋症にも使えるようにするのが目的で、18歳以下の患者3人に対し、今後3年で安全性や治療効果を確かめる。1例目の治療は今年夏頃を予定している。

       人工心臓を装着しながら移植を待つ子どもは多いが、臓器提供が少ない日本では移植が受けにくく、阪大の澤芳樹教授は「重症になる前にシートで治療できれば、移植を回避したり、開始時期を遅らせたりできる可能性がある」と話している。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160406-118-OYT1T50068

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    4. iPS心筋…
      http://koibito2.blogspot.jp/2014/09/912-1946.html

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    5. 「iPS心筋 森口」
      https://www.google.co.jp/search?tbm=isch&sa=1&q=ips%E5%BF%83%E7%AD%8B+%E6%A3%AE%E5%8F%A3

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  41. 「再生医療」と「(臓器)移植医療」…

    その本質は、ベースにおいて同じ「生命観」に立脚しているらしい。

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  42. お金の匂いにとってもセンシティブな銀バエどもが、どこからともなく大挙集まってきて、匂いがしなくなれば、たちまちサッと去っていなくなってしまう… そんな感じ。

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  43. 京都大学附置研・センター第11回シンポ 京都からの挑戦…地球社会の調和ある共存に向けて
    2016年4月8日3時0分

     京都大学にある22の附置研究所・センターによる第11回シンポジウム「京都からの挑戦―地球社会の調和ある共存に向けて」(京大研究連携基盤主催、読売新聞社など後援)が3月12日、東京都港区の品川インターシティホールで開かれた。「翔ぶ、京大」をテーマに、様々な分野で活躍する京大の研究者が、最先端の成果を紹介。パネルディスカッションでは、研究者の社会的使命などについて意見が交わされた。(肩書はシンポ開催時)

    遺伝子をコントロール RNAスイッチによる細胞運命制御…斉藤博英 iPS細胞研究所教授

     iPS細胞(人工多能性幹細胞)の発想は、受精卵のような細胞ができれば、様々な細胞を作り出せるということだ。

     研究所では、血液から1か月程度でiPS細胞を作れるようになっており、再生医療や創薬の研究開発が進むと期待されている。一方、細胞が増える間に、遺伝子が傷ついた細胞も増える恐れがある。また、心臓の細胞を作ろうとしても、それ以外に変化した細胞が混じることがあり、目的の細胞だけを作るのは困難だ。

     こうした課題解決のため、DNAの親戚のようなRNAという分子を使い、細胞の生死などの「運命」を制御することに挑戦している。

     人工的なRNAを細胞に入れることで、細胞内の遺伝子をコントロールする「スイッチ」が作れる。これを利用すれば、iPS細胞から肝臓や膵臓すいぞうなどの元になる細胞を効率良く取り出せる。今後はiPS細胞が生まれる際の詳しい仕組みなど基礎研究にも貢献したい。

    <講演と質疑応答>

    海老原祐輔・生存圏研究所准教授

    石川裕彦・防災研究所教授

    谷垣実・原子炉実験所助教

    斉藤博英・iPS細胞研究所教授

    岩城卓二・人文科学研究所准教授

    幸島司郎・野生動物研究センター長

    <パネルディスカッション>

    コーディネーター

    吉川左紀子・こころの未来研究センター長

    パネリスト

    山極寿一・学長

    津田敏隆・生存圏研究所長

    井波陵一・人文科学研究所長

    小柳義夫・ウイルス研究所長

    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160407-118-OYTPT50433

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  44. 高校生にiPS細胞講義 慶応大
    2016年4月8日3時0分

     iPS細胞(人工多能性幹細胞)を使った脊髄損傷の治療を目指している岡野栄之ひでゆき慶応大学医学部長が3月26日、同大医学部(東京都新宿区)で、医学を志す高校生にiPS細胞研究の特別講義を行った。

     読売教育ネットワークの活動として行われ、参加した9人は、普段、研究関係者しか入れない培養室を見学。iPS細胞を顕微鏡で観察した。

     その後の講義で岡野医学部長は、課題図書を読み込んできた9人に対し、再生医療の現状と臨床応用の展望を詳しく説明した。その一つとして、iPS細胞から作った神経幹細胞を脊髄の損傷患部に移植して、神経の再生を図る慶大の研究を紹介。「2018年初冬には最初の患者の治療をしたい」と計画を語った。生徒たちは「iPS細胞技術で運動機能が回復したサルの動画を見て感動した」「治せないものを治そうという挑戦で医療が進歩している」などと話していた。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160407-118-OYTPT50403

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  45. [iPSの10年]社会を変える<1> 再生医療に「チーム日本」
    2016年4月7日15時0分

     「iPSは省庁、産業界、みんなの考え方を変えた」。3月16日、大阪市内で開かれた日本再生医療学会総会の記者会見。理化学研究所プロジェクトリーダーの高橋政代(54)は、この10年でiPS細胞(人工多能性幹細胞)が再生医療に与えた影響をそう評した。

     2006年8月11日。京都大教授の山中伸弥(53)が「マウスの皮膚細胞からiPS細胞を作った」とする論文を、米科学誌セルに発表した。成熟した細胞を、様々な細胞に変化できる受精卵に近い状態に戻す。生命科学の常識を覆した発見だが、社会に衝撃が広がったとまでは言えなかった。

     当時、内閣府の総合科学技術会議の議員だった京大名誉教授の本庶佑ほんじょたすく(74)は、会議の場で「非常に重要な発見で、注目すべきだ」と主張したが、「国の関係者らの反応は鈍かった」と振り返る。

     大きな理由は、医療応用が可能な人のiPS細胞ができていなかったからだ。同じ万能細胞のES細胞(胚性幹細胞)で、マウスでの成功後、人での成功まで17年もかかった。「人のiPS細胞ができるのはまだ先」。そんな見方が大勢を占めていたという。

     だが、1年3か月後の07年11月、状況は一変する。山中や米国の研究者が「人の皮膚からもiPS細胞を作製した」と論文で報告。医療応用の可能性が一気に現実のものとなり、科学、大学を所管する文部科学省が動き始めた。

     発表の数日後、生命科学を所管する文科省ライフサイエンス課の課長だった菱山豊(55)が、山中との面会の約束を取り付けるため、京大の研究室に電話をかけた。山中はドイツ出張で不在。秘書から滞在先を聞き出し、ドイツのホテルにまで電話をかけた。

     同月30日午前9時に京大再生医科学研究所で会うことになった。山中は、菱山にこう語りかけた。「米国には研究チームがたくさんあり、成果を駅伝チームのように引き継いでいく。日本は、私一人で走っているようなもの。『チームジャパン』を作りたい」

     当時45歳。世間にまだ名前が知られていなかった山中について、現在、日本医療研究開発機構執行役の菱山は「エネルギッシュで、iPS細胞で再生医療を実現したいという熱い思いが伝わってきた」と振り返る。

     山中の思いが、国の再生医療に対する考え方を変え始めた。

         ◇

     「iPSの10年」第2部のテーマは「社会を変える」。iPS細胞が、国や産業界などにもたらした変化を検証していく。(敬称略)
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160407-118-OYTPT50241

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    1. [iPSの10年]社会を変える(2) 100億円支援 世界より先へ=関西発 連載
      2016年4月8日5時0分

       2007年12月初旬、文部科学相だった渡海紀三朗(68)の大臣室を、京都大教授の山中伸弥(53)が訪ねた。iPS細胞(人工多能性幹細胞)の研究成果を説明するためだった。

       訪問前の11月21日、山中は「人のiPS細胞を作製した」と発表し、世界を驚かせた。同月30日には、研究室を訪ねてきた文科省の官僚に「『チームジャパン』で研究を進めたい」と熱っぽく語り、官僚から報告を受けていた渡海はiPS細胞に強い関心を持っていた。

       「iPS細胞の研究で世界に勝てますか」と聞くと、山中は「今なら日本が先に行けます」と力強い答えを返した。

       「なぜ、研究はうまくいったのですか」と尋ねると、山中はこう答えた。「運がよかったんです。スタッフのアイデアに助けられました」。iPS細胞に限らず、研究がうまくいくには、運や仲間の協力が欠かせないが、渡海は初対面の山中に「謙虚さ」と「研究で社会の役に立ちたい」という思いを感じ取った。

       こうしたやり取りで、渡海の〈iPS〉への関心はさらに高まった。「支援します」の前に「できる限り」と前置きして山中に伝えるつもりが、「『全面的に』と先走った言い回しになった」と目尻を下げた。

       山中が部屋を出た後、渡海は、各省庁の大臣に電話し「一丸となって支援しよう」と呼びかけた。官僚には、研究支援の総合戦略を07年内に策定するよう指示した。「スピードが大事だ。ぐずぐずしていると世界に追い抜かれるぞ」と発破をかけた。

       「これはチャンスだ」。当時、生命科学研究を受け持っていた文科省研究振興局の局長、徳永保(63)は奮起した。受精卵を壊して作るES細胞(胚性幹細胞)などの研究が倫理的な課題で進まない中、そうした課題のないiPS細胞は〈救世主〉だったからだ。

       戦略の策定には、専門家でつくる委員会の意見を聞く必要があった。徳永らは、多忙な委員たちの日程を調整し、12月20日に緊急会議を開催。日本全体の研究推進に向けた体制作りとして、京大に研究組織を整備することなどを盛り込んだ戦略は同22日に決定した。

       iPS細胞関連の研究予算は、前年の10億円から20億円に倍増。5年間で100億円の支援も決まった。人のiPS細胞作製からわずか1か月。山中が望んだ「チームジャパン」の下地が整った。(敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160408-120-OYTAT50037

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    2. [iPSの10年]社会を変える(3) 学長先導 世界初の研究所=関西発 連載
      2016年4月15日5時0分

       京都大教授の山中伸弥(53)が開発した人のiPS細胞(人工多能性幹細胞)に対し、文部科学省は2007年12月、研究予算の増額など全面的な支援策を決めた。同じ頃、京大でも、研究担当の副学長だった現理化学研究所理事長の松本紘(73)が、山中のバックアップに動いた。

       松本は前年、マウスでiPS細胞の作製に成功した山中から研究の展望を聞いていた。「人のiPS細胞を作り、医療に貢献したい。これからが勝負です」と意欲的に語る山中の姿に、「社会に“革命”が起きる」と期待した。研究への真摯しんしな態度に「きっとうまくいく。全力で支援する」と応じた。

       08年1月には既存の京大施設などの空き室を活用し、山中を長とした「iPS細胞研究センター」を設立。手狭だった実験スペースは大幅に拡大し、研究費も増えた。

       だが、世界と競争する体制としては不十分で、松本は「専門の研究所が必要だ」と考えた。08年10月、学長に就任すると、学内の各方面に建設の必要性を説いて回った。「特別扱いし過ぎでは」との不満の声も出たが、研究の意義を丁寧に説明し、理解を求めた。

       松本の下で副学長を務めた京大工学研究科教授の小寺秀俊(59)は、「不満にも配慮し、iPS細胞以外でも優れた研究は、積極的に支援した。『我々も頑張れば大学が応援してくれる』と、様々な研究が活気づいた」と振り返る。

       こうした取り組みで理解が広まり、研究所建設に理事会のゴーサインが出た。文科省との協議で、総工費47億円中43億円の国庫支援も決まった。

       10年4月、iPS細胞に特化した世界初の研究機関「京都大iPS細胞研究所」(地上5階、地下1階)が開所。山中が所長に就いた。

       留学などを通じて、米国の研究環境を知る山中の提案で、所員が自由に行き来できる研究室の壁がない「オープンラボ」を採用。日本では先進的な試みだった。同研究所講師の沖田圭介(40)は「様々な研究者と日常的に顔を合わせて意見交換ができ、研究の役に立った」と話す。

       知的財産や特許の管理、寄付集めの担当など、日本ではなじみの薄い専門部署も、その重要性を見越した山中の意向で設置され、研究を支えた。

       充実した環境の下、研究はさらに加速していった。(敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160415-120-OYTAT50042

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    3. [iPSの10年]社会を変える(4) 予算確保 超党派で支援=関西発 連載
      2016年4月29日5時0分

       「ドクン、ドクン」。顕微鏡をのぞくと、マウスのiPS細胞(人工多能性幹細胞)から作った心筋細胞がリズムよく拍動していた。

       2008年6月、与野党の国会議員による超党派の「幹細胞研究支援議員連盟」の7人が、理化学研究所バイオリソースセンター(茨城県つくば市)で、iPS細胞の研究状況を視察した。顕微鏡をのぞいた一人で、議連会長だった自民党衆院議員の船田元(62)は、「生命科学の最先端に触れて感動した」と振り返る。

       議連は08年4月に発足。自民党と旧民主党を中心に、数十人の国会議員が参加した。京大教授の山中伸弥(53)がiPS細胞を開発してからは、文部科学省や京大がすぐに積極的な支援に乗り出した。その流れが、与野党の議員にも波及した形となった。

       iPS細胞より先にできた万能細胞であるES細胞(胚性幹細胞)は、生命の萌芽ほうがである受精卵を壊して作るという倫理面の課題から、与野党とも推進派と反対派に分かれ、研究が進まなかった。「だからこそ、倫理面で課題のないiPS細胞なら手を結べると沸き立った」と船田は言う。

       当時、野党の旧民主党と与党・自民党との間では対立が目立ったが、iPS細胞については与野党とも積極的に支援する方向で一致し、議連を作る話もスムーズに進んだ。

       議連は08年8月、山中の研究室を訪問した。当時は京大病院の空き室を間借りし、誰でも容易に入ることができた。最先端の研究を行っている施設には見えず、山中は「竹やりで海外と戦っているようなものです」と支援を訴えた。

       議連の一人だった、民進党衆院議員の前原誠司(53)は、「こんな環境で研究しているのかと、愕然がくぜんとした。議連として予算確保の努力をしなければと、全員が同じ危機感を持ったと思う」と語る。

       それぞれの党に帰って「iPS細胞の医療応用を実現するには、大きな支援が必要だ」と訴えかけ、計100億円の09年度補正予算案は国会で承認された。

       09年以降の二度の政権交代で議連は自然消滅したが、予算に影響は出なかった。旧民主党政権下の事業仕分けではiPS細胞は対象に上らず、第2次安倍政権の13年に、iPS細胞を中心とした再生医療研究に10年間で1100億円を支援する方針が決まった。

       前原は「議連では、政権に関係なく、研究を支え続けるとの暗黙の了解があった」と言う。(敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160429-120-OYTAT50008

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    4. [iPSの10年]社会を変える(5) 司令塔 戦略的に予算配分=関西発 連載
      2016年5月20日5時0分

       2014年10月中旬の夜、慶応大医学部長だった末松誠(58)のスマートフォンが鳴った。「日本医療研究開発機構の初代理事長に選ばれました」。国の関係者からの言葉に身が引き締まる思いがした。

       機構は、各省庁が個別に行ってきた医療の研究や開発支援を一元化して実施する司令塔として15年4月の発足を控えていた。末松は、国の医療関連の審議会委員を歴任するなどし、事前に国側から理事長就任の打診があった。「要請があれば、日本の医療の発展のために引き受ける」と伝えていた。

       機構は発足にあたり、重点支援する研究を決めた。がんや認知症のほか、iPS細胞(人工多能性幹細胞)などを使った再生医療(創薬を含む)など9分野だ。

       末松は慶応大で内科医として人工血液などの研究に携わったが、iPS細胞は使っていなかった。だが、同僚の医学部教授、岡野栄之(57)が、iPS細胞を用いて脊髄損傷を治療する研究を進めており、将来性は肌で感じていた。「様々な難病がiPS細胞で治るかもしれない。さらに大きく育てるべきだ」

       再生医療の研究支援は、京大教授の山中伸弥(53)が人の皮膚細胞からiPS細胞作製に成功した07年以降、国の予算が増えた。だが、「基礎研究」は主に文部科学省、「臨床応用」は厚生労働省、「産業化」は経済産業省と、予算を配分する主体が分かれていた。

       新しい医療として育てるには、基礎から臨床応用、産業化まで切れ目ない支援が重要になる。過去には各省の連携が不十分で、優れた基礎研究の成果が応用研究に橋渡しされないといった問題があったからだ。

       機構の発足で、そうした問題が解消された。末松は「3省の予算や研究計画が機構の下で一つにまとまり、基礎から産業化までを見据えた戦略的な支援が可能になった」と力を込める。

       今年度予算は1265億円で、うち再生医療関連は148億円。すでに、約100項目にも及ぶ再生医療の研究が機構の支援で進行し、実用化が視野に入ってきた研究も多い。iPS細胞と精度良く遺伝子改変ができる「ゲノム編集」を組み合わせ、発がんと遺伝子変異の関連を調べる研究も始まっている。

       日本再生医療学会理事長で大阪大教授の澤芳樹(60)は「再生医療関係者が望んだ『オールジャパン』の支援体制が、機構の発足で名実ともに整った。その大きな流れを作ったのはiPS細胞だ」と指摘する。(敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160520-120-OYTAT50054

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    5. [iPSの10年]社会を変える(6) 新法成立へ2省の壁崩す=関西発 連載
      2016年5月27日5時0分

       iPS細胞(人工多能性幹細胞)などを使う再生医療の普及を後押しする二つの法律が2014年11月25日、施行された。

       再生医療製品の早期承認を可能とする「医薬品医療機器法(改正薬事法)」と、再生医療を行う医療機関に対し、国への届け出を義務づける「再生医療安全性確保法」だ。特に改正薬事法は、厚生労働省から新薬として承認を得るために行う臨床試験(治験)に際し、改正前より少ない患者数でも、安全性が確認でき、有効性が推定できれば、条件・期限付きの早期承認が可能となった。

       経済産業省の生物化学産業課長として、同法の成立に貢献した江崎禎英(51)(現・ヘルスケア産業課長)は「成立までには様々な苦労があった」と振り返る。

       「再生医療を何とかしてくれ。やり方は任せる」。12年4月、故郷の岐阜県庁への出向を終え、生物化学産業課長として経産省に復帰した江崎は上司からそう頼まれた。経産省はiPS細胞などの市場が拡大すると踏み、再生医療を支える政策が必要だと考えた。岐阜でインフルエンザワクチンの製造工場を造る事業に携わっていた江崎を担当に据えた。

       江崎は、再生医療の現状を徹底的に調べた。再生医療で患者に投与される細胞は生きており、品質も一つひとつ異なる。一方、改正前の薬事法では同じ品質が求められる医薬品を審査する。「異なる性質のものを同じ法律の範囲で審査するのは不自然だ」と考えるようになった。

       そうした考えを持って、同年4月19日から再生医療のあり方などを検討していた当時の民主党政府の委員会に出席した。しかし、議論の中心は薬事法の範囲で再生医療をどう定義づけるかだった。

       「再生医療を薬事法のなかで議論するのはおかしいのでは」。江崎が傍聴席から手を挙げて訴えると、薬事法を所管する厚労省の官僚から「経産省は関係ないだろう」「薬害を知らないやつは黙っていろ」などと、厳しい言葉を投げ返された。

       組織の縦割り、壁を感じた江崎は、厚労省側と議論するため、薬害エイズ患者の手記や裁判記録などを読み込み、医薬品の危険性について勉強を重ねた。医療行政の難しさ、厚労省の立場も分かるようになった。

       江崎の真摯しんしな姿勢を見て、「一緒にルール作りをしましょう」と話しかけてくれる厚労省担当者も出てきた。厚労省と経産省が、再生医療の制度改正へ向け本腰を入れ始めた。(敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160530-120-OYTAT50000

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    6. [iPSの10年]社会を変える(7) 安全を制度設計 官僚奔走=関西発 連載
      2016年6月10日5時0分

       経済産業省と厚生労働省は2012年4月以降、「再生医療の推進」という共通の目標を達成させるため、新たな制度作りへ向けた動きを加速させていった。

       当時、厚労省医薬食品局課長補佐だった宮田俊男(40)(現・日本医療政策機構エグゼクティブディレクター)は、「日本はiPS細胞(人工多能性幹細胞)の研究が進んでいる。海外に先駆けて実用化を後押しする制度を作るべきだ」との思いを抱いていた。


       宮田は09年に厚労省に入省したが、03年から入省直前まで大阪大病院に籍を置き、当時助教授だった現教授の澤芳樹(60)の下、心臓外科医としての腕を磨きながら、再生医療研究にも携わっていた。再生医療の現場を知る数少ない官僚のひとりだった。

       一方、厚労省は再生医療を巡り、別の課題に直面していた。京都市内のクリニックで10年、韓国人男性が自分のおなかから採取して培養した細胞を点滴投与する治療を受けた後、死亡した事故が発覚。自由診療の再生医療に規制がない点が問題視され始めていた。

       宮田はこの事故が、札幌医科大病院で和田寿郎教授(当時)が1968年に行った国内初の心臓移植手術「和田移植」と結びつけられることを恐れた。当時は移植基準などに明確なルールがなく、移植の妥当性を巡って疑念が噴出。約30年後の97年に臓器移植法が成立するまでの間、日本の心臓移植は1歩も前に進まなかったからだ。

       「再生医療の安全性を確保する仕組みがなければ、iPS細胞も心臓移植のように停滞しかねない」。宮田は、当時医政局課長補佐で、法律に詳しい川端裕之(38)と手を組み、再生医療の推進という「アクセル」と、安全性の確保という「ブレーキ」を同時に実現する難しい制度設計を考え始めた。

       12年5月頃、厚労省内部で当時の事務次官、阿曽沼慎司(65)(現・京都大理事)が各局長らを集めて会議を開いた。阿曽沼が、再生医療の課題を解決する新たな制度について、提案を求めると、宮田から「若手の案です」とA4判の資料が1枚提出された。

       そこには、現在の再生医療製品の早期承認制度と、医療機関に国への再生医療計画の提出を義務づける再生医療安全性確保法の骨子が示してあった。「これでいこう」。阿曽沼が宮田の提案を取り入れた。

       阿曽沼は同年9月に事務次官を退官する直前、自民、民主(現・民進)、公明各党の国会議員を回り、再生医療の新たな法制度に理解を求めた。阿曽沼にとって、これが、38年間にわたる官僚人生を締めくくる仕事となった。(敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160610-120-OYTAT50034

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    7. [iPSの10年]社会を変える(8) ノーベル賞受賞 追い風に=関西発 連載
      2016年6月17日5時0分

       厚生労働省や経済産業省の官僚が再生医療に関する新たな法制度の必要性を呼びかけていた2012年。制度改正への“追い風”となる大きなニュースがこの年の秋、北欧から舞い込んだ。

       スウェーデンのカロリンスカ研究所が10月8日、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を作製した功績で、京都大教授の山中伸弥(53)へのノーベル生理学・医学賞授与を発表した。吉報は、官僚だけでなく、国会議員も大きく動かした。

       「再生医療を推進するための法律を、議員立法で国会に提出したい」

       山中のノーベル賞決定から約2週間後の同月23日、自民、公明、民主(現・民進)の3党が、国が再生医療の普及に責任を持つよう明記した「再生医療推進法」を議員立法で成立させる方針に大筋合意した。

       同法を再生医療の基本法として成立させることで、iPS細胞を含む再生医療の早期承認制度を盛り込んだ「医薬品医療機器法(改正薬事法)」と、医療機関に国への再生医療計画の提出を義務づける「再生医療安全性確保法」という二つの法律を実現しやすくする狙いがあった。

       議員立法に貢献したのは、自民、公明両党の議員でつくる議員連盟「再生医療を推進する議員の会」だった。

       議連は元々、山中が人のiPS細胞を作製した07年、自民党の国会議員有志が勉強会を開始したのが発端で、翌年4月、公明党の議員も加わる形で議連が発足した。09年に民主党に政権交代した影響で一時活動は中断したが、再生医療研究の急速な発展を受け、12年5月9日に活動を再開していた。

       「山中さんのノーベル賞受賞をきっかけに、省庁や党の垣根を越えた法改正への動きが一気に加速した」。発足当初から議連の会長を務める自民の衆院議員、河村建夫(73)は振り返る。

       推進法は13年5月、医薬品医療機器法と再生医療安全性確保法は14年11月に同時施行され、日本の再生医療を巡る環境は大きく変わった。再生医療に対する国会議員の関心も高まり、議連に参加する議員数は現在、発足当初の3倍、約120人に増えた。

       当初の勉強会から議連に参加する文部科学省副大臣の冨岡勉(67)は今年3月、大阪市内で開かれた日本再生医療学会のシンポジウムで、議連や政府の果たすべき役割をこう強調した。「iPS細胞の研究や早期承認制度の実現で、日本の再生医療は欧米に先行している。国家レベルで再生医療センターを設立するなど、さらに引き離すような政策が必要だ」(敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160617-120-OYTAT50013

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    8. [iPSの10年]社会を変える(9) 審査 研究者と積極議論=関西発 連載
      2016年7月8日5時0分

       2012年10月1日、医薬品の審査を行う独立行政法人「医薬品医療機器総合機構(PMDA)」に、再生医療を専門に審査する新たな部署「再生医療製品等審査部」が設置された。

       この1週間後、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を開発した京都大教授の山中伸弥(53)へのノーベル生理学・医学賞授賞が決まった。PMDA理事長の近藤達也(74)は「iPS細胞の一般医療への普及を見据え、早めに体制を整えた直後のノーベル賞。抜群のタイミングだった」と振り返る。

       08年から理事長を務める近藤は、ドイツなどで脳腫瘍細胞の研究に従事した経験から、細胞の基礎研究に理解があった。iPS細胞については、開発された06年から「21世紀の大発見だ」と感じていた。

       11年2月には、PMDAで山中と会談。「iPS細胞の実用化は拙速にならないよう、丁寧に進めたい」という山中の誠実な考えを聞き、規制当局としても再生医療を推進する必要性を痛感していた。

       当時、再生医療の研究者とのコミュニケーションは不足していた。規制側として、開発側と事前に接触して、第三者から「癒着だ」などといった批判が出るのを避けるためだったが、近藤は「急速に発展する再生医療の研究内容を把握しなければ、適切な審査もできない」と考えた。

       再生医療などの課題を研究者を交えて議論する「科学委員会」を12年5月に設置。iPS細胞のがん化のリスクなどについての見解をまとめてきた。

       再生医療製品等審査部の前部長で、現在は厚生労働省医薬・生活衛生局課長の佐藤大作(50)は「再生医療の知識を得るため、研究者や企業と積極的に議論できるようになった」。医薬品の臨床試験(治験)などについて、PMDAが開発側に助言する制度「薬事戦略相談」の利用件数も急増しているという。

       この制度が始まった11年度当初、再生医療製品の相談件数はわずか7件だったが、14年11月に再生医療製品の早期承認制度が開始され、15年度は約9倍の66件に増加。一般の薬の相談件数を初めて超えた。

       再生医療に関するPMDAの審査体制は、海外からも高い評価を得ている。今年4月28~30日、バチカンで開かれた薬の規制などに関する国際会議に招かれた近藤は、再生医療製品に関する日本の早期承認制度などを説明した。すると、各国の出席者から「世界は日本のモデルを参考にするべきだ」と称賛する声が相次いだという。

       近藤は確信した。「iPS細胞を機に生まれた日本の制度は、間違いなく世界の先頭を走っている」(敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160708-120-OYTAT50019

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    9. [iPSの10年]社会を変える(10) 「成長産業」 企業の参入続々=関西発 連載
      2016年7月15日5時0分

       iPS細胞(人工多能性幹細胞)を含む再生医療分野を「成長産業になる」と考え、参入する企業が増えている。

       背景には再生医療製品の市場規模拡大がある。経済産業省がまとめた推計(2013年)では、国内で2030年に1兆円、50年に2・5兆円に達し、世界では、30年に12兆円、50年に38兆円に上るとされる。

       政府も再生医療の普及に向けた制度や支援体制を整備し、企業の参入を促してきた。

       神戸・ポートアイランド(神戸市中央区)にある先端医療センターの一角を占める大日本住友製薬の実験室。研究員約40人が、人のiPS細胞から作った網膜細胞や脳の神経細胞を、目の難病やパーキンソン病などの治療薬として実用化する実験に取り組んでいる。

       同社は1980年代後半から神経再生の研究を進め、再生医療への取り組みも早かった。iPS細胞についても「様々な再生医療に役立つ可能性が高い」と注目し、国の制度や支援が整い始めた2013年2月、他の主な製薬企業に先駆け、本格参入を決めた。同社取締役執行役員の木村徹(55)は「30年には2000億円の売り上げを目指す」と力を込める。

       武田薬品工業は15年4月、京都大iPS細胞研究所との提携を決め、200億円の研究資金を提供。がんや糖尿病など6分野で治療薬の開発を目指し、神奈川県内の同社の研究所内に共同研究施設を設けた。

       富士フイルムは15年5月、iPS細胞から作った心筋や肝臓などの細胞を創薬試験用に販売する米ベンチャー企業を330億円で買収。これらの細胞を国内で販売している。

       iPS細胞の関連機器の開発などで、中小企業の参入も活発化している。

       社員50人の実験用機器製造会社「サンプラテック」(大阪市)は、iPS細胞を凍らせずに運べる特殊な輸送容器を開発し、今年から本格的な販売を始めた。凍結に伴う細胞の品質劣化を抑えるだけでなく、輸送に使う高価な培養液の量を減らす工夫も加えた。

       5月の伊勢志摩サミットで、iPS細胞から作った心筋細胞が展示され、容器はその輸送にも使われた。企画広報課長の小山明男(50)は「この容器で、再生医療に貢献したい」と意気込む。

       産業支援の公益財団法人「京都産業21」は6月末、iPS細胞に関心を持つ中小企業を集める「iPSネット」を発足。講演会や見学会を行うなどし、すでに約20社が登録している。

       担当者は「中小企業のものづくり技術を生かせる新しい分野としてiPS細胞への期待は高い」と話す。(敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160719-120-OYTAT50018

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    10. [iPSの10年]社会を変える(11) ベンチャーの活躍推進=関西発 連載
      2016年8月12日5時0分

       厚生労働省は7月29日、「医療系ベンチャー企業を振興し、経済成長の起爆剤とすべきだ」とする外部有識者委員会の報告書を公表した。これを受け、同省は再生医療を含む医療系ベンチャー企業に対する薬事承認の迅速化、薬価の優遇、助成拡大などの支援策の検討を進めている。同省担当者は「iPS細胞(人工多能性幹細胞)を使った再生医療や創薬の分野は日本が世界をリードしている。この分野のベンチャーの活躍に期待している」と話す。

       iPS細胞などを使った再生医療の開発を目指し、昨年5月に発足した研究者ら社員8人の「再生医療iPS Gateway Center」も、数あるベンチャー企業の一つだ。社長の西野高秀(49)は、大手証券会社出身。動物の再生医療の開発なども模索したが、「人の再生医療に将来性を感じて、この世界に入った」。

       東京都世田谷区の閑静な住宅街に事務所を構える。同社が目指すのは靱帯じんたい再生だ。現在、スポーツなどで肘や膝の靱帯を断裂した場合、ポリエステルなどで作った人工靱帯を入れるか、患者自らの腱けんや靱帯の一部を切って移植するが、それぞれ欠点がある。人工靱帯は比較的早く運動を始められるが、耐久性が低い。移植は実際の組織を使い、定着すれば耐久性は高いが、健康な組織にメスを入れる上、長期のリハビリも必要だ。

       同社は今後、靱帯再生の研究を進める慶応大と共同で、iPS細胞などから靱帯を作製。これを既存の人工靱帯と組み合わせて、耐久性と定着力に優れた、“本物”に近い靱帯を体内で再生する「合成靱帯」の開発に取り組み、19年の臨床研究開始を目指す。

       14年5月に発足した「幹細胞&デバイス研究所」(社員11人)(京都市)は、同社の最高顧問で、京都大名誉教授の中辻憲夫(66)の研究成果を基に、新薬の毒性試験に使う成熟した心筋細胞をiPS細胞から作製。英企業とも連携して、製薬会社への供給を目指す。今年4月からは海外の大手製薬企業に試供品を提供。社長の加藤謙介(49)は「いずれ世界市場に売り出し、創薬に貢献したい」と語る。

       京都大教授の山中伸弥(53)が2006年8月にマウスでiPS細胞の作製に成功した論文を発表してから今月で10年。基礎研究から大きく発展し、iPS細胞から作った細胞を扱うベンチャー企業が続々と事業や研究を進めている。

      (敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160817-120-OYTAT50026

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    11. [iPSの10年]社会を変える(12) 再生医療軸に街づくり=関西発 連載
      2016年8月19日5時0分

       iPS細胞(人工多能性幹細胞)を使う再生医療研究などを軸とした街づくりが全国の自治体で進められている。

       東京・羽田空港の近く、川崎市川崎区の殿町地区内には、同市などが整備する「キングスカイフロント」と呼ばれる区域があり、再生・細胞医療を産業化する施設が集積。殿町地区を含め、周辺17地区は国から、「京浜臨海部ライフイノベーション国際戦略総合特区」に指定され、進出企業には税の減免や財政支援などの優遇策が施される。

       キングスカイフロントには、国内外の約40の企業や研究機関が進出を決定。そのうちの一つ、富士フイルムの関連会社で、iPS細胞から作った細胞を販売する「CDJ」は、殿町地区内に拠点施設を置く。富士フイルム執行役員の伴寿一(55)は「企業間の連携が進み、技術革新が生まれるはずだ」という。

       現在は、同地区から空港へ行くには多摩川沿いに遠回りして車で15分かかるが、2020年頃には連絡橋がかかり、車で数分、徒歩でも15分で渡れるようになる。街づくりを担当する神奈川県ヘルスケア・ニューフロンティア推進統括官の山口健太郎(56)は「利便性が強みで、国際連携も進めやすい。ここで生まれた再生医療製品が海を渡る日も遠くない」と話す。

       07年に日本で初承認された再生医療製品(培養皮膚)を開発した「ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング」の本社がある愛知県蒲郡市では、市などでつくる「蒲郡再生医療産業化推進委員会」が昨年7月に発足。再生医療関連の市民講座を開催するなど、機運を盛り上げる。

       「医療産業都市」を掲げる神戸市の人工島・ポートアイランドでも、iPS細胞を使って目の難病治療を行う「神戸アイセンター」(仮称、17年度開業予定)など、再生医療への期待は大きい。東日本大震災の被災地でも同様で、文部科学省所管の科学技術振興機構は、iPS細胞などを活用し、震災復興に役立てる事業を進めている。

       細胞培養液の開発、製造をしている仙台市の「細胞科学研究所」は、高品質なiPS細胞の培養液を開発、近く販売を始める。

       従来の培養液には添加剤を入れる必要があり、異物混入などの危険があった。だが、開発した培養液は成分の工夫で、添加剤が不要となった。社長の伊藤丈洋(51)は強調する。「この培養液で再生医療や地元の医療関連産業に貢献し、震災復興に役立てたい」(敬称略)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160819-120-OYTAT50033

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  46. だます阿呆にだまされる阿呆、同じ阿呆なら…

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  47. アトピー性皮膚炎 原因遺伝子を発見
    2016年4月26日5時0分

     理化学研究所や京都大などの研究グループは、アトピー性皮膚炎の原因となる遺伝子を、マウスを使った実験で突き止めたと発表した。新たな治療薬や予防法の開発などにつながる成果という。米医学誌「ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーション」電子版に26日、掲載される。

     理研の吉田尚弘研究員らは、アトピー性皮膚炎を発症するマウスを調べ、「JAK1」というたんぱく質の遺伝子の一部が変化し、異常に活性化しているのを発見。その結果、皮膚の角質に働く酵素も活性化し、角質がはがれて刺激を受けやすくなっていることが分かった。JAK1の働きを防ぐ塗り薬や、刺激から皮膚を守るワセリンなどをマウスに塗ると、アトピー性皮膚炎の発症を予防できた。

     このたんぱく質は人の体内にもあり、アトピー性皮膚炎の患者6人中4人で「JAK1」の活性化がみられたという。

     アトピー性皮膚炎に詳しい天谷雅行・慶応大教授は、「アトピー性皮膚炎の仕組みの一端を解明し、人の治療につながる可能性のある重要な成果だ」と話している。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160425-118-OYTPT50592

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    1. アトピー性皮膚炎、原因遺伝子を発見…理研など
      2016年4月26日7時52分

       理化学研究所や京都大などの研究グループは、アトピー性皮膚炎の原因となる遺伝子を、マウスを使った実験で突き止めたと発表した。

       新たな治療薬や予防法の開発などにつながる成果という。米医学誌「ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーション」電子版に26日、掲載される。

       理研の吉田尚弘研究員らは、アトピー性皮膚炎を発症するマウスを調べ、「JAK1」というたんぱく質の遺伝子の一部が変化し、異常に活性化しているのを発見。その結果、皮膚の角質に働く酵素も活性化し、角質がはがれて刺激を受けやすくなっていることが分かった。JAK1の働きを防ぐ塗り薬や、刺激から皮膚を守るワセリンなどをマウスに塗ると、アトピー性皮膚炎の発症を予防できた。

       このたんぱく質は人の体内にもあり、アトピー性皮膚炎の患者6人中4人で「JAK1」の活性化がみられたという。

       アトピー性皮膚炎に詳しい天谷雅行・慶応大教授は、「アトピー性皮膚炎の仕組みの一端を解明し、人の治療につながる可能性のある重要な成果だ」と話している。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160425-118-OYT1T50120

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    2. >理化学研究所や京都大などの研究グループ

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    3. ほんとうに人の病気を治す気があるのかな?

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    4. 研究のための研究に堕してしまっているようにしか見えん…

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  48. 京都大
    「ウイルス・再生医科学研究所」10月に発足
    毎日新聞2016年4月26日 20時14分(最終更新 4月26日 20時14分)

    ウイルス研究所と再生医科学研究所を統合

     京都大は26日、ウイルス研究所と再生医科学研究所を統合し、「ウイルス・再生医科学研究所」を10月に発足させると発表した。従来の研究を引き継ぐ「再生組織構築研究」と「ウイルス感染研究」に加え、「生命システム研究」を新設する。

     生命システムは、一つの細胞からヒト一人の生命活動全体を考える。新研究所の専任教員は、現在の両研究所の定員を合わせた80人程度となる見込み。統合によって機器や施設の効率化も図る。

     ウイルス研は1956年設置で、白血病研究の権威の故日沼頼夫・京都大名誉教授が在籍していた。一方、再生研は41年にできた結核研究所が前身で、ノーベル賞受賞者の山中伸弥教授は、在籍中の2006年にiPS細胞を初めて作製した。【川瀬慎一朗】
    http://mainichi.jp/articles/20160427/k00/00m/040/069000c

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      iPS細胞:腎臓組織、マウス体内で成長 世界初の成功、再生医療への応用期待 熊大グループ

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    2. iPS細胞
      腎臓組織、マウス体内で成長 世界初の成功、再生医療への応用期待 熊大グループ
      毎日新聞2015年11月21日 西部朝刊

       ヒトの人工多能性幹細胞(iPS細胞)から作った腎臓組織をマウスに移植し、血管とつなげて成長させることに熊本大学の研究グループが世界で初めて成功した。再生医療への応用が期待される。同大の西中村隆一(りゅういち)教授(腎臓発生学)らが20日、米腎臓学会雑誌(電子版)に発表した。

       グループは2013年、iPS細胞から立体的な腎臓組織を作り出すことに成功したが、生体内で機能するかどうかは不明だった。

       そこで、腎臓組織をマウスの腎臓に移植。すると、腎臓組織は体内で成熟を続け、血液から尿をろ過する「糸球体(しきゅうたい)」ができた。さらにマウスの血管が入り込み、糸球体に血液から尿をろ過する膜が形成された。尿のでき始めとみられる物質も確認されたという。

       西中村教授は「腎臓作製に向け一歩近付いた」としたうえで、腎臓疾患の患者のiPS細胞から作った腎臓組織をマウスに移植し、疾患を再現できる可能性もあることから「腎臓病の原因解明や新薬開発にもつながる成果だ」と話した。【野呂賢治】
      http://mainichi.jp/articles/20151121/ddp/041/040/026000c

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  49. 4歳女児の国内心移植成功
    渡米計画中、美遥ちゃん
    2016/5/2 22:42

     重い心臓病を患い、米国での心臓移植手術を目指していた兵庫県明石市の瓦本美遥ちゃん(4)が4月に国内で心臓手術を受けて成功していたことが2日、分かった。経過は順調だという。

     募金活動をしていた「みはるちゃんを救う会」によると、拒絶反応が出た場合は渡米しての移植を目指すことになり、集まった約9800万円の取り扱いについては慎重に検討している。

     救う会の担当者は「これまでの協力支援に感謝します。元気に退院できることを願っていてください」と話した。

     美遥ちゃんは2012年に山口県の病院で生まれ、間もなく心臓の機能が低下する拡張型心筋症と診断されていた。
    http://this.kiji.is/99863673638240263

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  50. 参院厚労委で難病患者が意見陳述 「今後も発言機会を」
    5月23日 19時12分

    参議院厚生労働委員会は、障害者総合支援法などの改正案を巡って参考人質疑を行い、衆議院では実現しなかった難病患者の男性による意見陳述や質疑が行われました。男性は改正案の早期成立を求めるとともに、今後も国会でさまざまな障害を抱える人が発言できる機会を設けてほしいと訴えました。

    参議院厚生労働委員会は、障害者が地域で自立した生活を送れるようにするため、1人暮らしへの支援や就労に伴う課題への相談などを新たに公費で行うことを盛り込んだ、障害者総合支援法などの改正案を巡って参考人質疑を行いました。
    委員会には、全身の筋肉が徐々に動かなくなる難病、ALS=筋萎縮性側索硬化症を患う岡部宏生さんも、目と口の僅かな動きから会話を読み取る通訳と共に参考人として出席しました。
    この中で、岡部さんは「意思の疎通に時間がかかる」などとして先の衆議院厚生労働委員会に出席できなかったことに触れ、「率直に驚き、改善をお願いした。本日は、私のコミュニケーション方法も含めご覧いただき、理解を深めてほしい。さまざまな障害があることを知ってもらい、障害のある人もそうでない人も共に暮らせる一つのきっかけになってほしい」と述べました。
    そのうえで、岡部さんは「ALS患者は医療費などの出費も多く、中には自己負担を減らすためにサービスの利用を抑制する場合もある。この改正案は、利用者負担の軽減など評価できる部分が多いことから、ぜひ今の国会で成立させてほしい」と要望しました。
    また、同じく参考人として出席した弁護士の藤岡毅さんは「きょう岡部さんが出席できたことは喜ばしいが、先の衆議院の委員会に出席できなかったことは、障害のある市民の国政に参加する権利、表現の自由を侵害した人権侵害であり、法の下の平等と民主主義原理に反する許されざる差別と言わざるをえない」と指摘しました。

    岡部さんは委員会に出席したあと記者会見し、「委員会では問題なくやり取りができたように思う。私の意見を伝えることと、コミュニケーションの方法を実際に見ていただくことの2つを実現できた。障害者全体にとっても皆さんに理解を深めていただく機会になったと思うので、本当に出席できてよかった」と述べました。
    また、岡部さんは「障害にはいろいろなものがあるので、国会ではそれぞれの対応を検討し、障害者が発言できる機会を設けていってほしい」と述べました。

    衆院委員会は出席できず

    岡部さんは当初、今月10日の衆議院厚生労働委員会に参考人として出席するよう委員会側から求められていました。しかしその後、「意思の疎通に時間がかかる」などとして与野党の折り合いがつかず、結局出席できませんでした。
    委員会には岡部さんの代わりに支援団体の役員が出席し、「障害があることで排除されたことは、深刻なこの国のありさまを示しているのではないか」とする岡部さんのメッセージを読み上げました。
    そして翌週の17日、岡部さんは支援団体のメンバーと共に衆参両院の議長と面会し、難病患者や障害者の国会での参考人招致の在り方を見直すよう要請。大島衆議院議長は「多様な意見を聞いて結論を出すのが国会議員の責務だ。要請を重く受け止め運営の在り方などを検討し、対応できるよう努めたい」と応じました。
    こうしたなか、参議員厚生労働委員会は19日の理事懇談会で、障害のある当事者から話を聞くことは重要だとして、参考人質疑に岡部さんを呼ぶことを決めました。

    支障出ないよう配慮も

    参議院厚生労働委員会では今回、岡部さんを参考人として呼ぶにあたり、意見を聞くことに支障が出ないよう配慮することを与野党で申し合わせました。
    具体的には、目と口の僅かな動きから会話を読み取る通訳が必要なため、質疑に一定の時間がかかることから、冒頭、あらかじめ準備した岡部さんの意見陳述書を代理人が読み上げることにしたうえで、その後の質疑もスムーズに行えるように、議員からの質問内容を事前に岡部さんに示すことにしました。
    また、決められた質問時間を過ぎた場合でも、岡部さんが意見を述べている間は委員長の判断で時間を延長し、柔軟に対応できるようにしました。
    さらに、車いすを使った人も傍聴しやすいように、ふだん使用している委員会室ではなく、廊下とをつなぐ出入り口に高低差のない委員会室を使うことにしました。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160523/k10010532131000.html

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  51. 「難病克服マニュアル」
    https://www.google.co.jp/search?q=%E9%9B%A3%E7%97%85%E5%85%8B%E6%9C%8D%E3%83%9E%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%82%A2%E3%83%AB

    ホントかウソかはわからん… 「難病」を抱えた人ならわかる…

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  52. 新たな遺伝子疾患発見…国立成育医療研究セ 「治療法開発へ」
    2016年5月25日15時0分

     国立成育医療研究センターは、ホルモン分泌や免疫の異常などを引き起こす新たな遺伝子疾患を発見し、「ミラージュ症候群」と名付けたと発表した。生まれつきの病気で死亡率も高く、同センターの鳴海覚志・基礎内分泌研究室長は「病気の解明と治療法の開発を進めたい」と話している。

     鳴海室長らのチームは、副腎の形成が生まれつき不十分で、生命活動の維持に必要なホルモンが欠乏する難病「先天性副腎低形成症」の患者のうち、原因がわからない患者24人のDNAを分析した。その結果、このうち11人に共通する遺伝子の異常が見つかった。

     11人には、先天性副腎低形成症によるホルモン異常以外にも、血液が十分に作れなかったり、感染症にかかりやすかったりするなど複数の異常が共通して見つかり、主な症状の英語の頭文字からミラージュ症候群と名付けた。

     見つかった遺伝子異常により、副腎や骨髄、免疫細胞などが正常に働かず、症状が出るとみられる。11人の患者のうち7人は2歳までに亡くなった。現状では、寿命を延ばすような治療法はないという。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160525-118-OYTPT50240

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    1. >ホルモン分泌や免疫の異常などを引き起こす新たな遺伝子疾患を発見

      >共通する遺伝子の異常

      >遺伝子異常により、副腎や骨髄、免疫細胞などが正常に働かず、症状が出る

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    2. 「遺伝子異常」って何?(笑)。

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  53. 「疳が強い子」原因遺伝子特定・・京大グループ=京都
    2016年5月26日5時0分

     乳幼児の一部に見られる手足を痛がる症状について、京都大の小泉昭夫教授らの研究グループが、原因となる遺伝子の変異を特定したと発表した。これまでは「疳かんが強い」などと言われ、原因不明だった。グループは、症状を「小児四肢疼痛とうつう発作症」と命名し、治療法の開発を目指す。米電子版科学誌のプロスワンに論文が掲載された。

     症状は主に乳幼児期に発症し、手足の関節に月10~20回程度、発作的に起こる。疲労や寒さ、悪天候などで痛くなり、青年期にはほぼ解消される。

     研究グループは、症状を持つ子どもの親も過去に同様の症状があったケースが多いことに着目。秋田や千葉、鳥取各県の病院と協力し、症状を訴える6家族23人の遺伝子を調べたところ、神経の電気信号を調節する遺伝子「SCN11A」の特定の部位に変異が見つかった。マウスの遺伝子に同様の変異を起こさせたところ、変異させたマウスは通常より痛みを2倍感じやすかったという。

     国内の患者数ははっきりしないが、遺伝子検査が可能になったことで、実態把握が進むことが期待される。

     小泉教授は「子どもが痛がる理由がわからず、悩んでいる親も多い。今後、医療機関での調査を拡大し、実態をさらに解明していきたい」と話している。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160525-119-OYTNT50235

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    1. 「かん」の強い子 遺伝子変異で…秋田大など解明
      2016年5月26日5時0分

       急に泣いたり不機嫌になったりする、いわゆる「かん」の強い子どもは、遺伝性の遺伝子変異による病気が原因となっている可能性があることが判明し、秋田大や京都大などの研究チームが発表した。寒さや疲れなど少しの刺激で鈍い痛みを誘発し、症状が表れる。研究チームは、「小児四肢疼痛とうつう発作症」と命名した。研究成果をまとめた論文は26日、米電子版科学誌プロスワンに掲載される。

      寒さなど刺激 痛みに

       この病気は、特定の遺伝子が変異することで、痛みを脳に伝える神経が発作的に過剰に高ぶり、わずかな刺激で月に10~20回程度、手足の関節などに鈍い痛みを生じさせる。言葉を覚えると「痛い」と訴えるようになり、中学卒業頃には症状は軽くなるという。

       秋田大医学部付属病院に2010年、手足に痛みを感じる幼児が訪れ、医師が家族に聞いたところ親や兄弟にも同様の痛みがあった。12年から、同じような症状を訴える6家系23人の協力を得て、遺伝子を解析した。

       秋田大大学院の高橋勉教授は、「成長に伴い痛みがなくなるため、成長痛と考えられ見過ごされている可能性が高い。潜在的な患者数は多いとみている」と指摘。今後、治療薬の開発研究にも取り組むという。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160526-118-OYTPT50073

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    2. 「かん」強い子、遺伝子変異で…秋田大など解明
      2016年5月26日9時6分

       急に泣いたり不機嫌になったりする、いわゆる「かん」の強い子どもは、遺伝性の遺伝子変異による病気が原因となっている可能性があることが判明し、秋田大や京都大などの研究チームが発表した。

       寒さや疲れなど少しの刺激で鈍い痛みを誘発し、症状が表れる。研究チームは、「小児四肢疼痛とうつう発作症」と命名した。研究成果をまとめた論文は26日、米電子版科学誌プロスワンに掲載される。

       この病気は、特定の遺伝子が変異することで、痛みを脳に伝える神経が発作的に過剰に高ぶり、わずかな刺激で月に10~20回程度、手足の関節などに鈍い痛みを生じさせる。言葉を覚えると「痛い」と訴えるようになり、中学卒業頃には症状は軽くなるという。

       秋田大医学部付属病院に2010年、手足に痛みを感じる幼児が訪れ、医師が家族に聞いたところ親や兄弟にも同様の痛みがあった。12年から、同じような症状を訴える6家系23人の協力を得て、遺伝子を解析した。

       秋田大大学院の高橋勉教授は、「成長に伴い痛みがなくなるため、成長痛と考えられ見過ごされている可能性が高い。潜在的な患者数は多いとみている」と指摘。今後、治療薬の開発研究にも取り組むという。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160526-118-OYT1T50023

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    3. こんな拙いマウス手品でも、堂々と世間をだまし続けられるのかなあ…

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  54. 京大附属病院の研究施設で火事 一時騒然
    7月1日 21時28分

    1日夕方、京都市の京都大学医学部附属病院の研究施設が入った建物で火事があり、火はまもなく収まりましたが、一時、付近は騒然としました。

    1日午後6時すぎ、京都市左京区の京都大学医学部附属病院で、研究施設が入った建物から火が出ました。消防車25台で出て消火活動に当たったところ、火はまもなく収まりましたが、4階建ての建物の1階にある実験室が焼けました。
    警察によりますと、3人が煙を吸って一時、不調を訴えたということですが、けがはありませんでした。
    火が出た実験室には当時、人はいなかったということで、警察と消防が火事の原因を調べています。
    出火当時、建物の周辺では黒い煙が立ちのぼり、一時付近は騒然としました。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160701/k10010580351000.html

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    1. 京大病院
      「ドカーンの大きな音」実験室出火、放射線検出

      毎日新聞2016年7月1日 21時17分(最終更新 7月1日 21時37分)

       1日午後6時15分ごろ、京都市左京区の京都大学付属病院の旧産婦人科病舎(鉄筋コンクリート4階建て、地下1階建て)の1階実験室から出火、約30平方メートルを焼いて約30分後にほぼ消し止められた。京都市消防局は、実験室で放射性物質を扱っているとの情報があるため付近で放射線量を測定、火災直後に毎時0.5マイクロシーベルトを検出した。健康への影響はない値とみられるという。

       消防局や京都府警川端署などによると、出火したのは「RI(放射性同位元素)低レベル実験室」。当時は無人だったとみられる。男性2人が煙を吸って体調不良を一時訴えた。

       建物はかつて産婦人科病舎として使われていたが、現在は医学部の研究室などが入っている。川端署などが実験室の状況などを調べている。

       現場は、学生や職員らが避難するなどして一時騒然となった。3階の研究室にいた男性は「『避難してください』という放送があり、非常階段から外に出た。しばらくしてドカーンという大きな音がした」。3階にいた別の男性は「音楽を聴いていたので放送や非常ベルは聞こえなかったが、何かが燃えている臭いで気付いた。廊下には白煙が立ちこめており、非常階段から逃げた」と話した。【礒野健一、宮川佐知子】
      http://mainichi.jp/articles/20160702/k00/00m/040/109000c

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    2. 京大病院の施設で火事 一時微量の放射線検知
      7月1日 23時33分

      1日夕方、京都市の京都大学医学部附属病院の研究施設にある実験室で火事があり、火はまもなく収まりましたが、実験室では低レベルの放射性物質を扱っており、火事のあと、一時、微量の放射線が検知されたということです。警察と消防で火事との関連や出火原因を調べています。

      1日午後6時すぎ、京都市左京区の京都大学医学部附属病院で、研究施設が入った建物から火が出て、一時は爆発音を伴って燃え上がりました。消防車20台余りが出て消火活動にあたったところ、火はまもなく収まりましたが、4階建ての建物の1階にある実験室、およそ30平方メートルが焼けました。警察によりますと、けが人はありませんでした。
      京都大学や消防などによりますと、火が出た実験室では、低レベルの放射性物質を扱っていて、消防の測定で火事のあと、一時、微量の放射線を検知したということですが、健康に影響がないレベルだったとことです。警察と消防が火事との関連や出火原因を調べています。
      http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160701/k10010580351000.html

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  55. 【西論】
    iPS細胞10年 社会の理解こそ実用化の鍵
    2016.7.15 15:00 産経ニュース

     京都大の山中伸弥教授がマウスの人工多能性幹細胞(iPS細胞)の作製に成功したと発表して今年で10年。再生医療の臨床研究で患者への移植手術が行われ、新薬開発をはじめとした産業界での活用も進んでいる。山中教授自身が「予想以上のスピードで研究が進んだ」と述べているように、基礎研究から臨床応用まで驚くべき進展といってよい。日本発の研究成果が世界を席巻し、人類に大きな変革をもたらしつつあることを誇りに思いたい。

     ◆臨床の歩み着実

     iPS細胞とは、皮膚や血液の細胞に特定の遺伝子を加えることで、体のさまざまな臓器や組織の細胞に変化する能力を持たせた「万能細胞」の一種だ。病気やけがで損なわれた臓器や組織の細胞を作り出して患者に移植する再生医療での活用に、大きな期待が寄せられている。

     平成26年9月には、理化学研究所の高橋政代・プロジェクトリーダーらのグループによる世界初のiPS細胞の臨床研究で、iPS細胞から網膜色素上皮細胞のシートを作って目の難病「加齢黄斑変性」の患者に移植する手術が行われた。術後1年が経過した昨年10月、拒絶反応や副作用などはみられず経過は順調だと発表している。

     さらに、パーキンソン病や重症心不全の治療、輸血用血小板の供給などで1~2年以内にも臨床研究や治験が始まる予定だ。文部科学省が昨年12月に公表したiPS細胞による再生医療の実現に向けたロードマップでは、神経や軟骨、角膜など約20もの臓器・組織がリストアップされ、続々と臨床段階に入る見通しが示されている。

     ◆53兆円の市場

     注目したいのは、再生医療を後押しするため、国が積極的に進めている法整備だ。26年11月には、再生医療のルールを明確化して安全性を確保しながら普及を図る「再生医療安全性確保法」と、iPS細胞を使った再生医療製品などの迅速な実用化を可能にする「医薬品医療機器法(薬機法)」が施行された。
    http://www.sankei.com/west/news/160715/wst1607150008-n1.html

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    1.  特に薬機法の持つ意義は大きい。再生医療製品について安全性が確認されれば、期限つきの早期承認を得て市販後に有効性を検証できるため、「世界中の医薬品企業が注目している」(高橋政代氏)という。薬事承認に膨大な時間と費用がかかった従来の状況が一変し、日本が世界の治療開発をリードできる可能性があるのだ。

       経済産業省の試算によると、世界におけるiPS細胞をはじめとした再生医療の市場規模は、試薬や培養装置といった周辺産業を含めて2012年の3400億円から2050年には約150倍の53兆円に拡大するという。

       また、山中教授が「iPS細胞を最も活用できる分野は創薬」と述べているように、新薬開発での用途にも期待がかかる。患者の皮膚などから作ったiPS細胞によって試験管内で病気の状態を再現し実際に患者に薬剤を投与することなく、効果や副作用をテストすることが可能だ。新薬の開発にかかる時間と費用を大幅に抑えることができ、対象となる疾患も再生医療よりはるかに幅広いという。

       ◆2つの懸念

       前途洋々に見える再生医療だが、今後の進歩を妨げる要因は皆無なのだろうか。ここでは社会的な側面から2つの懸念をとりあげたい。

       ひとつは、再生医療に対する過剰な期待だ。実験室における研究成果が一般市民に身近な医療となるまでには非常に長い道のりがある。治療効果や安全性を慎重に検証したうえで、コスト面の課題や国の許認可など多くのハードルを乗り越える必要があるからだ。iPS細胞による再生医療も、その途上にあることを忘れてはならない。
      http://www.sankei.com/west/news/160715/wst1607150008-n2.html

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    2.  新しい医療の実現には社会の理解が不可欠だ。誰も歩んだことのない道のりでは、どのような不測の事態が起こっても不思議ではない。個々の場面で一喜一憂せずじっくり進展を見守る辛抱強さが求められる。

       さらに、非現実的な安全信仰も変革の妨げになることも指摘したい。日本では百パーセントの安全を求める傾向が根強いが、誤解を恐れずにいえば、どのような医療にも一定のリスクは存在するし、再生医療も例外ではない。

       例えば、iPS細胞による再生医療をめぐっては、当初、移植した細胞ががん化するおそれが強調された。しかし、その後の研究で、作製方法に改良が重ねられ、そうしたリスクは大幅に低減されている。また、移植の際に目的の細胞に変化していない未分化のiPS細胞が混ざっていると、体内で良性腫瘍を作るという問題も指摘されているが、これを防ぐ技術の開発も進められている。

       社会に大きなメリットをもたらす技術について、一定のリスクが存在することを理由に、そのすべてを否定するなら、逆に、研究の停滞や社会的なコストの増加につながりかねない。重要なのは、非現実的な安全信仰にとらわれることなく、社会全体が、その効果とリスクを比較、検討する冷静なまなざしを持つことではないだろうか。
      http://www.sankei.com/west/news/160715/wst1607150008-n3.html

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    3.  iPS細胞の誕生から10年、「夢」は「現実」になりつつある。今年3月に大阪で開催された日本再生医療学会総会では、「再生医療は、もはや新しい革新的な治療法としての可能性を模索するのではなく、多くの患者さんが恩恵を受けられる『普遍的な治療』としての時代に突入する」とする声明が発表された。これからが本番だ。   (社会部・前田武)
      http://www.sankei.com/west/news/160715/wst1607150008-n4.html

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  56. みな薄々感づいてるはずなんだけどな…

    どこのだれがあの「石器発掘捏造」を暴いたみたいなスクープをぶっ放すことになるのかな?

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  57. 質の高いiPS細胞を効率的に作製
    7月18日 5時39分

    体のさまざまな組織になるiPS細胞を作り出す際、卵子で働く遺伝子を加えることで効率よく作製する方法を慶応大学のグループが開発し、今後、iPS細胞を使った再生医療のコストダウンにつながる可能性があると期待されます。

    この研究を行ったのは、慶応大学の福田恵一・教授らのグループです。グループでは、卵子の中で活発に働く「H1foo」と呼ばれる遺伝子が、体のさまざまな組織に変化する細胞の多能性に関わっているとみて、マウスの細胞からiPS細胞を作り出す際、この遺伝子を加えたところ、これまでの4倍の高い確率でiPS細胞を作り出すことに成功したということです。

    研究グループによりますと、iPS細胞は質の高いものを作り出そうとすると、作製の効率があまり高くないため、コストがかかっていましたが、今回の方法を応用すれば大幅なコストダウンが期待できるということです。福田教授は「患者自身の細胞を使った自家移植をiPS細胞で進めるうえで大きな一歩となるのではないか」と話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160718/k10010599611000.html

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  58. iPS細胞 皮膚から効率よく血液作製も将来可能に
    7月29日 16時14分

    血液を作り出す効率が5倍から10倍程度高いiPS細胞を見つけ出す手がかりを、京都大学のグループが発見しました。皮膚から効率よく血液を作り出せることも将来、可能になるとしていて、今後、献血不足などに対応する再生医療に役立つ可能性があるということです。

    京都大学iPS細胞研究所の西澤正俊研究員らのグループは、研究所が保管するヒトの皮膚や歯などから作り出した56タイプのiPS細胞について、血液の細胞に変化する効率が異なることに注目して詳しく調べました。

    その結果、「IGF2」と呼ばれる遺伝子が細胞の中で強く働き、遺伝子の働きを抑える「メチル化」という現象が起きていないと、5倍から10倍ほど血液の細胞を作り出す力が高まることが分かったということです。

    グループでは、赤血球や血小板などの血液の成分をiPS細胞から効率よく作り出せれば、献血不足などに対応する血液の再生医療に大きく役立つ可能性があるとしています。グループの西澤研究員は「今回の発見で、例えば、皮膚から血液を効率よく作り出すこともできるようになるはずだ。血液の病気に苦しむ患者の希望になるよう研究を進めたい」と話していました。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160729/k10010613771000.html

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    1. デキルデキルあるある詐欺だな。

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    2. 生命科学研究ごっこ版「発掘!あるある大事典」(笑)。
      https://www.google.co.jp/search?q=%E3%81%82%E3%82%8B%E3%81%82%E3%82%8B%E5%A4%A7%E4%BA%8B%E5%85%B8

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    3. 血液に変化するiPS細胞選別…京大研究所開発
      2016年8月1日18時17分

       血液の細胞に変わりやすいiPS細胞(人工多能性幹細胞)を選ぶ方法を開発したと、京都大iPS細胞研究所などのチームが発表した。

       白血病など血液の病気を治療する再生医療に応用が期待できるという。米科学誌セル・ステム・セル電子版に掲載された。

       iPS細胞は様々な細胞に変わる能力を持つが、細胞によって変化のしやすさが違い、その理由はわかっていなかった。

       チームは、15人の皮膚や血液から約60種類のiPS細胞を作り、血液細胞に変化させた時に、遺伝子がどう働くかを調べた。その結果、血液細胞に変わりやすいiPS細胞では、初期の段階で胎児の成長などに関わる「IGF2」という遺伝子の働きが活発になることなどを突き止めた。

       同研究所の吉田善紀准教授(幹細胞生物学)は「遺伝子を指標にしてiPS細胞を選別すれば、血液細胞を作りやすくなる。将来的には、白血病患者など正常な血液が得られない患者に、iPS細胞から作った血液を使う治療に役立てたい」と話している。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160801-118-OYT1T50069

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  59. 「iPS細胞 役立つ日近い」…発表から10年 山中氏 改めて意欲
    2016年8月11日5時0分

     iPS細胞(人工多能性幹細胞)の作製を世界で初めて、京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥所長=写真=が発表してから、11日で10年を迎える。山中所長は読売新聞の取材に「iPS細胞が患者を治すのに役立つ日が近づいている」と述べた。

     山中所長は2006年8月にマウスから、翌年に人間の細胞からiPS細胞を作製したと論文発表した。14年には理化学研究所などがiPS細胞で作った網膜の細胞を目の難病患者に移植する臨床研究を実施。京大はパーキンソン病、慶応大学は脊髄損傷、大阪大学は重症心不全の治療の臨床研究などを計画している。山中所長は「パーキンソン病などの再生医療をいち早く実現したい。人工知能(AI)や(生物の遺伝子を効率良く改変できる)ゲノム編集などとiPS細胞を組み合わせ、新技術を開発したい」と意欲を示した。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160811-118-OYTPT50072

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    1. 基礎からわかるiPS細胞10年
      2016年8月11日5時0分

       iPS細胞(人工多能性幹細胞)の誕生から10年――。山中伸弥・京都大学iPS細胞研究所長が2006年に作製を発表したiPS細胞の研究は、山中所長自身の予想を超える速さで進んでいる。目の難病の患者に移植する世界初の臨床研究が実施され、他の様々な病気への応用や実用化に期待が高まる。10年間を振り返り、今後を展望する。

      [Q]実用化に向けた進展は…がん化抑え移植実現

       私たちの体は、1個の受精卵が分裂や増殖を繰り返し、様々な機能を持つ細胞に変わることで出来ている。皮膚や血液になった細胞を、元の受精卵のような状態に戻すことはできないと考えられてきた。その常識を覆したのが、iPS細胞の誕生だった。

       山中所長らは、皮膚の細胞に4種類の遺伝子を導入する方法で2006年8月にマウス、07年11月に人間の細胞をもとに、無限に増やすことができ、体の様々な細胞に変えられるiPS細胞を作ったと発表した。

       iPS細胞から変化させた細胞を利用し、組織や臓器の機能を回復させる再生医療への応用が期待された。だが作製に使う遺伝子4種類のうち一つはよく知られたがん遺伝子で、がん化の危険の克服が最大の課題だった。

       山中所長らは、この1種類を使わない方法を模索したが、それを除くと作製効率が落ちた。がん遺伝子を含まず、作製効率も落ちない方法が探索され、6種類の遺伝子などが見つかった。

       遺伝子を皮膚の細胞に入れる方法も改良した。遺伝子を組み込んだウイルスを細胞に導入する当初の方法では、細胞内のDNAを傷つけ、がん化する恐れがあった。山中教授らは、細胞内のDNAを傷つけないように、輪の形のDNA「プラスミド」に遺伝子を組み込んで導入する方法を編み出した。沖田圭介・京大iPS細胞研究所講師は「がん化が起きにくいiPS細胞ができた」と胸を張る。

       こうした改良の積み重ねのうえに実現したのが、14年に高橋政代・理化学研究所プロジェクトリーダーらが行った、iPS細胞から作った網膜の細胞を目の難病患者に移植する世界初の臨床研究だ。「10年以内に患者への移植が実現するとは夢にも思っていなかった」。山中所長も、この10年で最も重要な出来事に挙げる。1例目の患者に重大な問題は起きていない。

       また、iPS細胞を血液から作る方法も開発され、作製のために皮膚を傷つけずに済むようになった。

       最初の臨床研究では、iPS細胞や移植用に変化させた網膜細胞の全遺伝情報を調べた。がん化の危険を考慮した厚生労働省の有識者会議に求められたためだ。しかし、がんとの関連が評価できない遺伝子変異まで調べる必要があるのか、ルールがない中、研究者の間で混乱もみられた。

       厚労省の研究班は16年、iPS細胞を使った再生医療の臨床研究を行う際の安全確保の指針を公表。iPS細胞と移植用の細胞について、がん関連の遺伝子615種類に絞って異常がないか確かめることを研究者に求めた。

      [Q]なぜ備蓄するのか…治療費減 時間も短縮

       iPS細胞は当初、患者自身の細胞から作るため、移植しても拒絶反応が起こらないという利点が注目された。

       初の臨床研究でも本人の細胞から作ったiPS細胞を移植し、安全性も確認できた。しかし、移植までに要する時間と費用が大きな課題として浮かび上がった。患者に手術の同意を得てから、移植までにかかった期間は約1年。iPS細胞の遺伝子に異常がないか調べる精密な解析などで約1億円の費用がかかった。

       こうした課題を克服するため、京大iPS細胞研究所は2013年度から、あらかじめ健康な人の細胞からiPS細胞を作り、凍結して備蓄する「iPS細胞ストック」計画を進めている。

       他人のiPS細胞なら事前に作って培養し、遺伝子解析も済ませた質の良い細胞を備蓄できる。移植までの期間は1か月程度に短縮でき、1件あたりの治療コストも10分の1以下に削減できるという。

       京大は15年8月、理化学研究所や製薬企業などに、備蓄した再生医療用のiPS細胞の提供を始めた。理研は今年6月、このiPS細胞で目の難病「加齢黄斑変性」の患者を治療する臨床研究を来年前半にも始めると発表した。

       ただ、他人のiPS細胞を移植すると、免疫が「異物」と認識して攻撃し、拒絶反応が起こるリスクが生じる。患者は免疫の働きを抑える薬を服用し続ける必要があり、医療応用が難しくなる。

       そこで京大は、「異物」と認識されにくい特殊な免疫の型(白血球型)の人の血液を使って、iPS細胞の備蓄に取り組んでいる。現在備蓄しているのは、ある1人の細胞から作ったiPS細胞で、日本人の17%に適合する。今後血液の提供者を増やし、来年度中に30~50%、22年度までに80~90%に適合する種類のiPS細胞をそろえる計画だ。

       血液提供者の候補になる人は、国内にもわずかしかいない。そのため、血液事業を行う日本赤十字社や日本骨髄バンクの協力を得て提供者の情報を集めている。

       iPS細胞ストックを利用した臨床応用は、目の難病だけでなく、脊髄損傷や重い心臓病などでも数年以内に行われる見通しだ。京大iPS細胞研究所の高須直子・医療応用推進室長は「他人のiPS細胞の安全性が確かめられれば、再生医療の普及に弾みがつく」と期待する。

      [Q]企業や行政の動きは…再生医療品に早期承認制度

       企業がiPS細胞を活用する動きが広がっている。

       大日本住友製薬は高橋政代・理化学研究所プロジェクトリーダーらと連携し、目の難病を治療する製品の開発に取り組む。溶液にiPS細胞から作る目の細胞を混ぜた移植用の製品だ。

       アステラス製薬は京大iPS細胞研究所と、iPS細胞で作った腎臓のもとになる細胞を、マウスに移植するなどして腎不全を治療する研究を行っている。

       ベンチャー企業のメガカリオンは、iPS細胞を使い、止血作用のある血小板製剤の製品化を目指している。輸血に頼らず、大量の製品を作ることができる。

       こうした前例がない再生医療製品をいち早く患者に届け、産業の育成も図るため、国は2014年、再生医療製品の「早期承認制度」を導入した。安全性が確認され、効果が推定されれば条件付きで承認し、患者が使えるようにする仕組みで、企業の収益を確保しやすくした。シート状に加工した脚の筋肉の細胞を、心臓病患者の心臓に貼って治療する製品が15年、同制度の初適用となり承認された。

       山中所長が12年にノーベル賞を受賞したのを機に、再生医療を進めるための政府の関連予算も拡大し、16年度当初は148億円が計上されている。

       iPS細胞は新薬開発にも役立つ。山中所長は「今までの薬開発では、先に試したネズミにはよく効いたのに、人間には効かない薬も多かった。患者由来のiPS細胞を使って病気の状態を再現すれば、ネズミには効かなくても、人間によく効く薬を効率的に探し出せる」という。武田薬品工業は京大iPS細胞研究所と、神経難病などの治療に有効な薬の研究を始めた。

       また、iPS細胞から作った臓器の細胞に薬を投与して、副作用をチェックできる。厚生労働省を中心に検査法を開発中だ。

      [Q]臓器は丸ごと作れるのか…マウスで肝臓再生成功

       iPS細胞を使った再生医療の究極の目標は、臓器を丸ごと作ることだ。提供者不足で進まない臓器移植に代わる治療となりうるが、実現には時間がかかりそうだ。

       今のところ、iPS細胞を使った医療への応用研究は、患部に細胞を注入したり、シート状にして貼ったりするものが大半だ。

       しかし、臓器は血管や神経など異なる組織が絡み合った複雑な構造をしている。複数の種類の細胞から立体構造を作ることは非常に難しい。

       そうした中、体内での臓器の発生の仕方をまねた方法を工夫して、臓器作製を目指す研究が進んでいる。

       2012年、横浜市立大学のグループはマウスの実験で、世界で初めてiPS細胞による肝臓の再生に成功したと学会で発表した。

       人のiPS細胞で作った肝細胞の元になる細胞と、血管を作る細胞などを一緒にして試験管内の特殊な培地で培養し、肝臓の元になる小さな「肝芽かんが」を作製。マウスに移植したところ、血管とつながり、正常な肝臓として機能した。19年度にも国立成育医療研究センターと共同で重い肝臓病の乳幼児を対象に臨床研究を始める。同様な手法で腎臓や膵臓すいぞうなどの「芽」も作れることも分かった。

       試験管内よりも人の臓器が作られる環境が整った、動物の体内を利用する方法も検討されている。ブタなどの受精卵(胚)に人のiPS細胞を加えて子宮に戻し、生まれた動物から人の細胞でできた臓器を取り出して移植に使う。

       この方法は、人と動物の区別があいまいな生物を作る恐れがあるなど倫理的な問題を抱える。国の指針では動物と人を合わせた胚の移植を禁じているが、見直しに向けた作業が慎重に進められている。

             ◇

       医療部・米山粛彦、中島久美子、大阪科学医療部・諏訪智史が担当しました。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160810-118-OYTPT50477

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    2. [医療ルネサンス]パーキンソン病<5>遺伝子やiPSで治療も
      2016年8月5日5時0分

       パーキンソン病の治療は現在、薬や手術で症状を和らげるのが基本だが、遺伝子治療や、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を用いた細胞移植治療など先端的な手法の開発も進んでいる。

       茨城県の主婦Cさん(66)は昨年秋、自治医科大学病院で遺伝子治療を受けた。47歳で発症し、服薬してきたが、5年前、腰や右腕が勝手に動く副作用が表れた。もつ煮込みやギョーザなど、家族5人に作る料理がはかどらない。

       主治医で特命教授の村松慎一さん(神経内科学)に相談すると、遺伝子治療の説明をされた。「家族のためにも倒れるわけにはいかない」と気持ちは固まった。脳に電極を通す手術のように、効果がすぐ表れるわけではないが、もともと人体の構成要素である遺伝子を入れる方法を望んだ。

       パーキンソン病は、中脳の一部の神経細胞が減り、体の動きに関わる物質ドーパミンの量が減る。遺伝子治療では、ドーパミン生成に必要な酵素の関連遺伝子を、特殊なウイルスを利用して脳の細胞に導入する。酵素が増え、薬でドーパミンが作られる量も増える。

       頭の骨に穴を開け、脳内の4か所に計200マイクロ・リットルの液体を注入し、遺伝子を導入。手術は約5時間で終わった。1日に3~4個飲んでいた薬は2か月後、2~3個に減った。薬1個の効果が長続きするようになり、料理や掃除などが落ち着いてできた。その後、腰の骨を折り、今は歩けない状態だが、早く腰を治して孫と遊ぶのが願いだ。

       遺伝子治療は研究として、Cさんを含め、薬を長く使ってきた50、60歳代の患者8人に実施。早い人は数週間後に震えなどの症状が軽くなった。効果は多くの人で数年続いた。「遺伝子は10年以上脳で働くと期待できる」と村松さん。一般の医療現場で使えるように、製品化に向けた臨床試験(治験)を2年後に始める準備を進める。

       京都大学iPS細胞研究所教授の高橋淳さんは、細胞移植による治療法を検討している。iPS細胞から1か月かけて作った約500万個の神経細胞を脳に注入し、減った神経細胞を補う手法だ。2018年から治験または臨床研究での移植開始を目指している。

       移植した細胞がドーパミンを作る役割を果たし、効果は10年以上続くとみられる。治験などでは、まず病気がある程度進んだ患者で安全性や効果を確かめるが、将来はより軽症な患者も治療できるようにしたいという。

       高橋さんは「新しい治療法ができれば、望む効果や生活スタイルに合った治療を患者が選びやすくなる」と話す。(米山粛彦)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160804-118-OYTPT50463

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    3. 「iPS細胞が治療に役立つ日近い」山中伸弥氏
      2016年8月11日14時27分

       iPS細胞(人工多能性幹細胞)の作製を世界で初めて、京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥所長が発表してから、11日で10年を迎える。

       山中所長は読売新聞の取材に「iPS細胞が患者を治すのに役立つ日が近づいている」と述べた。

       山中所長は2006年8月にマウスから、翌年に人間の細胞からiPS細胞を作製したと論文発表した。14年には理化学研究所などがiPS細胞で作った網膜の細胞を目の難病患者に移植する臨床研究を実施。京大はパーキンソン病、慶応大学は脊髄損傷、大阪大学は重症心不全の治療の臨床研究などを計画している。山中所長は「パーキンソン病などの再生医療をいち早く実現したい。人工知能(AI)や(生物の遺伝子を効率良く改変できる)ゲノム編集などとiPS細胞を組み合わせ、新技術を開発したい」と意欲を示した。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160811-118-OYT1T50072

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  60. 慢性脊髄損傷、細胞移植とリハビリで治療に効果
    2016年8月13日9時54分

     慶応大学の研究チームは、けがから時間がたった慢性期の脊髄損傷でも、神経のもとになる細胞の移植とリハビリを組み合わせることで、治療ができることを動物実験で確かめたと発表した。

     チームは3年後、慢性期の患者を対象に、iPS細胞(人工多能性幹細胞)から作る細胞と、医療用ロボットを活用するリハビリを組み合わせた臨床研究の実施を目指す。

     脊髄損傷は、交通事故などで背骨を通る太い神経が傷つき、手足が動かせなくなる。けがから1か月以内なら神経のもとになる細胞の移植で効果が期待できるが、20万人以上いるとされる慢性期の患者では効果が見込めなかった。

     中村雅也教授(整形外科)と岡野栄之教授(生理学)らは、脊髄を傷つけて後脚がほぼ動かないまひ状態にしたマウスを使い、人の約半年後に相当する6週間後、ベルトで体を支え、後脚で歩く練習を開始させた。その1週間後に患部に細胞を移植。歩く練習は1日20分、計9週間続けた。

     その結果、マウスは後脚で体重を支えて歩けるようになった。何もしなかったマウスはほとんど改善がみられず、細胞移植のみや運動のみのマウスも体を支える力はないままだった。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160813-118-OYT1T50025

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    1. おめーら、いったいぜんたい、ほんとうは何をどうしたいんだ?(笑)。

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  61. さい帯血からiPS細胞 研究機関に提供へ
    8月17日 18時06分

    京都大学iPS細胞研究所は、再生医療に役立てるため、赤ちゃんのへその緒に含まれる「さい帯血」から拒絶反応が起きにくいiPS細胞を作って保管し、研究機関などへの提供を始めることになりました。従来の方法に比べ、品質が高い細胞を効率よく作れると期待されています。

    体のさまざまな組織になるiPS細胞は、病気やけがで失われた体の機能を取り戻す再生医療への応用が期待され、患者本人から作れば拒絶反応が防げると考えられていますが、多くの時間と費用がかかるのが課題になっています。
    このため京都大学iPS細胞研究所は、特殊なタイプの免疫を持つ人に協力してもらい、他人に移植しても拒絶反応が起きにくいiPS細胞をあらかじめ作って保管し、研究機関などに提供する「iPS細胞ストック」という取り組みを進めています。
    この中で、研究所は、白血病の治療などのため「さい帯血バンク」に保管されていたさい帯血を家族などの同意を得たうえで譲り受け、先月、iPS細胞を完成させました。
    これまでは、献血をした大人から承諾を得てiPS細胞を作っていましたが、さい帯血を使えば、遺伝子の変異が少ない、より質の高いiPS細胞を効率よく作れると考えられています。
    研究所は、さい帯血から作ったiPS細胞の提供を、今月下旬以降始めるとともに、保管するiPS細胞を増やしていくことにしています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160817/k10010640071000.html

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    1. 「体のさまざまな組織になるiPS細胞」ギルドが手がけるイリュージョンバラエティ(笑)。

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  62. 再生医療 製品化に補助…厚労省 中小企業 審査費半額に
    2016年8月18日5時0分

     iPS細胞(人工多能性幹細胞)などを使った革新的な再生医療製品を作る中小企業を支援するため、厚生労働省は、製品化に必要な国の審査や事前の相談にかかる費用の半額を補助する。企業に開発を促し、国際競争力の強化につなげる狙いで、2017年度予算の概算要求に必要な費用を盛り込む方針だ。

     再生医療製品は主に特定の細胞を培養や分離などして作り、患者に移植して事故や病気で失った組織や臓器の機能を回復させる。

     多くの患者が使えるように製品化するには、厚労省所管の審査機関の審査を受けて、厚労相の承認を得る必要がある。だが、審査の手数料は新製品は1200万円近くかかり、審査前の審査機関への相談費用も内容によって100万円を超し、企業の負担は重い。

     そこで厚労省は、世界初となる先端的な製品や、難病のような患者数が少ない病気を治療する製品を開発する中小企業に対し、審査の手数料や相談費用の半額を補助することにした。ただし、収益が出ていないことなどを条件にする。

     再生医療の製品化では、ベンチャー企業がiPS細胞を使って目の難病を治療する製品を作る計画をしているほか、別の企業は、手術を受けた心臓の機能を患者本人の幹細胞を利用して回復させる製品を開発している。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160818-118-OYTPT50007

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  63. 医療系ベンチャー、国が育成本腰…競争力強化
    2016年8月23日10時21分

     厚生労働省は2017年度、研究開発を行う医療系の新興企業を支援する部署を新設する方針を固めた。

     新しいがん治療薬や再生医療製品を世に送り出すための相談を一括して受け付け、知的財産や経営の専門家らが助言する仕組みを整える。大学などの優れた研究成果を早く製品化できる体制を作り、医療産業の競争力強化を図るのが狙い。

     新部署は「ベンチャー等支援戦略室(仮称)」。関連事業は17年度予算の概算要求に盛り込む。

     医療系の新興企業は、大学の研究成果や独自の技術をもとに、動物実験などを重ね、製品化を進める重要な役割を担う。米国では活動が活発で、開発の最終段階で製薬大手が買収して実用化するケースも多い。

     国内の大学や研究所ではiPS細胞(人工多能性幹細胞)など世界をリードする成果が多く生まれており、中小企業の技術力も高い。だが大手企業への橋渡し役となる新興企業は少なく、新しい治療法を患者に届けるには企業育成が不可欠と同省は判断した。

     新部署では相談に応じるほか、製品の承認や特許、経営に精通した製薬会社のOBらの情報を集め、適切な専門家を企業に紹介できるようにする。また新製品について保険適用後の公定価格の見通しを伝え、経営判断の参考にしてもらう。製薬大手や医療機関の関係者と知り合う場も設ける。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160823-118-OYT1T50045

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    1. なんちゃって医科様案件の競争力強化(笑)。

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  64. ベンチャー情報 省庁で共有…データベース整備へ
    2016年8月23日5時0分

    所管越えた支援目指す

     政府は、ベンチャー(新興企業)への支援強化に向け、各省庁が横断的に関連情報を共有できるデータベースを作る方針を決めた。日本経済の底上げには新たな産業や市場の創出が課題になっており、技術力のあるベンチャーを積極的に支援する狙いがある。

     内閣府が2016年度第2次補正予算に関連費用を盛り込む。また、具体的な支援策を話し合う有識者10人程度による助言機関を、9月にも設置する。助言機関はベンチャーの取り組みを後押しする規制の見直しなどを議論し、関連省庁に働きかけを行う。

     これまでは内閣府や経済産業省、文部科学省など、各省庁がそれぞれの判断で企業に支援策を講じていた。このため、金融と情報技術(IT)など業界をまたいだ業種や、どの省庁が所管するのか分かりにくい業種への支援が十分にできなかった。

     政府は、成長戦略で人工知能(AI)などの活用で生産性を高める「第4次産業革命」の推進を掲げる。今後は、ロボットや通信技術を農業や介護の分野などに活用するケースも急増するとみられている。従来の枠組みにとらわれず、新興企業の動向を幅広い視点で把握し、必要に応じて成長を支援できる仕組みに再構築する。

     ベンチャー情報の共有で、ユニークなアイデアや技術を持つ企業を探し出す「発掘型」の支援にも力を入れる。例えば、農業分野のロボット開発で農林水産省が支援できない場合でも、経産省など別の省庁が支援できる態勢を整える。これに合わせ、省庁ごとに形式の異なる助成金などの申請書類を統一し、申請企業の負担も軽減する考えだ。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160822-118-OYTPT50594

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  65. iPS細胞発表から10年 山中教授「これからが本番」
    8月25日 5時18分

    京都大学の山中伸弥教授が、iPS細胞を世界で初めてアメリカの科学雑誌に発表してから25日で、ちょうど10年となります。山中教授はNHKのインタビューに応じ、「再生医療の実現に向けて、これからの10年が本番になる」と思いを語りました。

    京都大学の山中伸弥教授が、マウスを使って世界で初めてiPS細胞を作り出したことを報告する論文は、ちょうど10年前の平成18年8月25日付けのアメリカの科学雑誌、「Cell」で発表されました。

    iPS細胞が世に出てから10年を迎え、山中教授がNHKのインタビューに応えました。この中で、山中教授は当時を振り返って、「10年前は、まだまだ基礎研究という気持ちが強かったが、とても想像できないスピードで研究が進んでいる」と述べました。そして、おととし、神戸市の理化学研究所で目の難病患者にiPS細胞を使った最初の手術が行われたことや、現在、パーキンソン病などの治療法の開発が進んでいることを紹介し、「10年後にはiPS細胞を使った再生医療は一般的になっていると期待している。また、さまざまな難病の治療薬の開発も進んでいるはずだ」と将来の展望を述べました。

    また、今後、実用化の研究の主役は、大学から病院や企業などに移っていくとしたうえで、みずから所長を務める京都大学のiPS細胞研究所について、「新しい基礎研究を作ることが私たちの役目だ。若い研究者に50代、60代の教授には考えつかないアイデアを出してもらい、iPS細胞を使った新しい医療を次から次に発信していきたい」と述べました。

    一方で、自身の研究についても、「iPSと同じような『ときめき』というか、新しい科学的真実を発見したいという思いは非常に強い。時間に制約はあるが、虎視たんたんと準備を進めている」と明かしました。そして、iPS細胞の今後について、趣味のマラソンに例えながら、「これまでの10年で折り返し地点に達し、ゴールは見えてきたが、マラソンでも折り返してからの後半が本当に大変になる。これからの10年が本番で、臨床応用に向けて、ここで勝負が決まる。ゴールを見据えて頑張っていきたい」と意気込みを語りました。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160825/k10010653131000.html

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  66. 自閉スペクトラム症 特定の遺伝子の異常が原因か
    9月8日 3時57分

    自閉症やアスペルガー症候群など対人関係を築くのが苦手な自閉スペクトラム症の多くは、胎児の神経の発達に関わる特定の遺伝子の異常が原因となっているとする研究成果を九州大学の研究グループが発表しました。自閉スペクトラム症の根本的な治療法の開発につながるのではないかと注目されます。

    九州大学の中山敬一主幹教授らのグループは、自閉スペクトラム症の患者の多くに胎児の段階で神経の発達に関わる「CHD8」という遺伝子の異常があることに注目し、この遺伝子に異常があるマウスを作り出したところ、仲間のマウスとのコミュニケーションの時間が短くなるなど自閉スペクトラム症に特徴的な症状が再現出来たということです。そしてマウスの脳の中を詳しく調べたところ「CHD8」に異常があることでREST(レスト)と呼ばれるたんぱく質が過剰に働き、その結果、神経の発達が遅れていることがわかったということです。研究グループは、RESTが過剰に働くのを抑えることなどが出来れば、自閉スペクトラム症の根本的な治療法の開発につながる可能性があるとしています。中山主幹教授は、「RESTが働くのを抑える薬剤を投与して症状が改善しないかなど確かめ治療法の開発につなげたい」と話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160908/k10010674661000.html

    https://koibito2.blogspot.jp/2016/04/2.html?showComment=1473309791444#c7437331982001834929

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  67. 難病治療、かかりつけ医で…18年度に実現目標
    2016年11月28日19時16分

     厚生労働省は、難病患者が身近な医療機関で治療を受けられる体制作りに乗り出す。

     各都道府県に置く拠点病院が、全国の専門家と連携して、かかりつけ医らによる治療を支援する。2018年度からの実現を目指す。

     難病は患者数が少なく、種類も多いため、大病院でもすべての病気に対応できるわけではない。患者は最適な治療を求め、遠方の医療機関に通うことも珍しくなく、体力、経済的にはもちろん、支える家族の負担も大きくなりがちだ。

     そこで厚労省は、都道府県に〈1〉患者の相談窓口がある〈2〉遺伝子検査ができる――などの要件を満たす拠点病院を置き、学会や厚労省研究班から助言を受けて迅速に診断できるようにする。拠点病院は大学病院などを想定している。

     薬などで症状が安定した患者が自宅近くで治療を続けられるよう、拠点病院は患者が通うかかりつけ医らに治療のポイントを伝える。容体が急変するなどした場合は、拠点病院が対応にあたる。

     15年施行の難病医療法に基づき、厚労省は医療費助成の対象難病を従来の56から306に増やし、今後も拡大する方向だ。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20161128-118-OYT1T50137

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    1. 難病患者iPSを修復…遺伝性パーキンソン病 ゲノム編集 正常な神経細胞に
      2017年4月3日5時0分

       遺伝性パーキンソン病の患者から作製したiPS細胞(人工多能性幹細胞)を、遺伝子を効率よく改変できる「ゲノム編集技術」を使って修復し、正常な神経細胞に変えることができたとの研究成果を、慶応大と北里大などのグループがまとめた。パーキンソン病の原因解明や、新たな治療法開発につながることが期待される。

      慶大・北里大グループ

       パーキンソン病は、脳の神経細胞と神経伝達物質が減り、体を動かしにくくなる病気で、根本的な治療法はない。高齢者の発症例が多く、患者数は約16万人。このうち1割が遺伝性と見られている。

       慶応大の岡野栄之ひでゆき教授(生理学)と北里大の太田悦朗えつろう講師(免疫学)らのグループは、遺伝性パーキンソン病患者の神経細胞では、たんぱく質の働きの制御に関わる遺伝子に異常があることに着目した。

       患者の皮膚からiPS細胞を作製し、そのまま神経細胞に変えると、情報をやりとりする「軸索じくさく」や「樹状じゅじょう突起」と呼ばれる部分が通常より短いことが確認できた。そこで、ゲノム編集技術を使ってiPS細胞の遺伝子異常を修復し、神経細胞に変えると、軸索や樹状突起の長さが正常になった。

       村松慎一・自治医科大特命教授(神経内科)の話「すぐに治療につなげるのは難しいだろうが、異常のある細胞と正常な細胞を比較して、創薬につなげる研究などが期待できる」
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20170403-118-OYTPT50083

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    2. パーキンソン病患者iPS、ゲノム編集で修復
      2017年4月3日9時56分

       遺伝性パーキンソン病の患者から作製したiPS細胞(人工多能性幹細胞)を、遺伝子を効率よく改変できる「ゲノム編集技術」を使って修復し、正常な神経細胞に変えることができたとの研究成果を、慶応大と北里大などのグループがまとめた。

       パーキンソン病の原因解明や、新たな治療法開発につながることが期待される。

       パーキンソン病は、脳の神経細胞と神経伝達物質が減り、体を動かしにくくなる病気で、根本的な治療法はない。高齢者の発症例が多く、患者数は約16万人。このうち1割が遺伝性と見られている。

       慶応大の岡野栄之ひでゆき教授(生理学)と北里大の太田悦朗えつろう講師(免疫学)らのグループは、遺伝性パーキンソン病患者の神経細胞では、たんぱく質の働きの制御に関わる遺伝子に異常があることに着目した。

       患者の皮膚からiPS細胞を作製し、そのまま神経細胞に変えると、情報をやりとりする「軸索じくさく」や「樹状じゅじょう突起」と呼ばれる部分が通常より短いことが確認できた。

       そこで、ゲノム編集技術を使ってiPS細胞の遺伝子異常を修復し、神経細胞に変えると、軸索や樹状突起の長さが正常になった。

       村松慎一・自治医科大特命教授(神経内科)の話「すぐに治療につなげるのは難しいだろうが、異常のある細胞と正常な細胞を比較して、創薬につなげる研究などが期待できる」
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20170403-118-OYT1T50010

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  69. iPS細胞応用し難病治療薬 国内初の治験へ 京大
    8月1日 5時35分

    京都大学のグループは、iPS細胞を使って見つけた物質の治療薬としての治験を国内で初めて始めることになりました。

    治験を始めるのは京都大学iPS細胞研究所の戸口田淳也教授のグループです。グループでは筋肉の組織が次第に骨に変化するFOP=「進行性骨化性線維異形成症」という難病の患者から作製したiPS細胞を使って細胞レベルで病気の状態を再現することに成功しました。

    そのうえで、病気に効果のある物質を探す実験を繰り返した結果、免疫抑制剤としてすでに使われている「ラパマイシン」という物質に筋肉が骨に変化するのを抑える効果があることが分かったということです。

    グループでは、この物質についてFOPの初めての治療薬として国の承認を受けるために治験を行うことになり、先月までに大学と国への手続きをほぼ終え、近く、実際の患者に投与を始めるということです。

    iPS細胞は新薬の開発に役立つと期待されていますが、実際に治験が行われるのは国内で初めてです。

    戸口田教授は、「すでにできてしまった骨を取り除くことはできないが、症状をこれ以上悪化させないという効果を確認したい」と話しています。

    治療薬の開発に応用

    iPS細胞は、医療への応用として細胞や体の組織を作りだして病気の部分に入れて治療を行う「再生医療」と、今回、京都大学のグループが取り組んだような「治療薬の開発」の、主に2通りの方法があります。

    「治療薬の開発」は、これまで治療法がなかった難病での薬の開発などで特に期待されています。

    患者から作製したiPS細胞は患者と同じ遺伝子を持っていることから、細胞レベルで病気の状態を再現できます。

    この病気を再現した細胞を使えば、さまざまな物質を投与し、効果がみられるかどうかを直接、実験で確かめることができます。

    これまでiPS細胞を使った実験で複数の病気の治療薬の候補となる物質が報告されていますが、安全性などを慎重に調べる必要があるため、まだ、実際の患者への投与は行われていません。

    ことしは京都大学の山中伸弥教授がヒトのiPS細胞を開発してから10年となりますが、今回、国内で初めて、治験が始まることで、iPS細胞の医療への応用に弾みがつくと期待されています。

    難病患者の思いは

    兵庫県明石市の山本育海さん(19)は小学3年生の時FOP=「進行性骨化性線維異形成症」と診断されました。

    この病気は、遺伝子の異常が原因で、筋肉が次第に骨に変化し、徐々に体を動かすことが難しくなります。国内の患者数はおよそ70人から80人とされ、今のところ有効な治療法はありません。

    体をぶつけたり転んだりするとその部分に骨ができてしまうことから、山本さんは毎日、細心の注意を払いながら生活しています。

    それでも症状は徐々に進み、今では首や背中に新たな骨ができて頭を思うように動かすことができなくなりました。

    また、口が開きにくいため、食べ物は小さく刻んで口に運んでいます。山本さんは7年前、治療薬の開発に役に立つならと自分の皮膚の細胞を京都大学iPS細胞研究所に提供しました。

    今回、臨床試験が始まるなら、自分も参加したいと希望しています。

    山本さんは「病気が進行すると、体の動かない部分が次々に増えてくるので不安です。一日も早く薬を完成してほしいと思います」と話していました。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170801/k10011082651000.html

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  70. ウェルナー症候群のデータベース 来月から運用へ
    8月28日 7時56分

    遺伝子の異常で通常より老化が早く進む難病「ウェルナー症候群」の治療に役立てたいとして、千葉大学を中心とする研究グループは、全国の患者の症状や病状の変化などをまとめたデータベースの運用を来月から始めることになりました。

    「ウェルナー症候群」は、遺伝子の変異が原因で通常より早く老化が進む「早老症」の一種で、若いころから髪の毛が抜けたり手足に潰瘍ができたりするほか、白内障やがんなどにもかかりやすくなる難病です。

    千葉大学を中心とする研究グループの調査によりますと、患者やその疑いのある人は全国で320人に上りますが、診断が難しく見逃されてしまうケースも多いということです。

    このため、研究グループは、全国の医師から寄せられた患者の情報をまとめたデータベースの運用を来月から始めることになりました。データベースには患者の症状や病状の変化などが継続して記録され、研究グループは、データをもとに検討した治療法を医師に伝えるとともに、新たな治療薬の臨床試験につなげたいとしています。

    千葉大学医学部の横手幸太郎教授は「データベースの情報を適切な治療に結びつけ、患者の症状の改善や生活の質の向上につなげたい」と話しています。
    http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170828/k10011114921000.html

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  71. 世界初、iPS創薬治験7日開始
    京大が骨の難病で
    2017/9/6 23:29

     患者の人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使って京都大の研究チームが見つけた、骨の難病の治療薬候補について、京大病院が7日から臨床試験(治験)を始めることが6日、分かった。京大によると、iPS細胞を使って発見した薬の治験は世界初。

     京大病院は現場の医師が主体となって進める「医師主導治験」で取り組み、7日から患者登録が可能になる。「再生医療」と並ぶiPS活用のもう一つの柱「創薬」が本格的に動きだした。

     この難病は「進行性骨化性線維異形成症(FOP)」で、チームによると、国内の推定患者数は約80人という。
    https://this.kiji.is/278139993853575170

    https://koibito2.blogspot.jp/2016/08/ips10-10.html?showComment=1504790987402#c6762904770080223883

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    1. iPS細胞応用の薬 世界初の臨床試験 京大
      10月5日 18時26分

      京都大学のグループが、iPS細胞を使って見つけ出した薬の候補となる物質を難病の患者に実際に投与する臨床試験を始めました。大学によりますと、iPS細胞を応用した薬の臨床試験は世界で初めてで、半年間、効果を検証したうえで薬として国に申請したいとしています。

      京都大学iPS細胞研究所の戸口田淳也教授のグループは、筋肉の組織が次第に骨に変化するFOP=進行性骨化性線維異形成症という難病の患者から作製したiPS細胞を使って、病気の進行を抑える効果のある物質を見つけ出すことに成功しました。

      グループは、薬として国の承認を受けるための臨床試験を始め、5日に診察の様子が公開されました。京都大学医学部附属病院では、iPS細胞のもととなる細胞を提供した患者の1人で、兵庫県明石市の山本育海さん(19)が診察を受け、薬を受け取りました。

      今回投与されるのは、免疫抑制剤として使われているラパマイシンという物質で、筋肉の組織が骨になるのを抑える効果があることが動物実験などでわかっています。臨床試験は京都大学と東京大学、それに名古屋大学と九州大学で、合わせて20人の患者を対象に半年間行われることになっています。

      京都大学によりますと、iPS細胞を使った薬の開発で臨床試験が行われるのは世界で初めてだということで、グループでは効果などを慎重に検証したうえで、国の承認を得たいとしています。

      戸口田教授「進行食い止める予防薬で期待」

      主治医で臨床試験の責任者の戸口田淳也教授は「研究を始めて8年という短い期間で臨床試験を開始できたのは、まさにiPS細胞の力だと思う。この病気は非常にまれで、iPS細胞を使って繰り返し同じ実験ができたことで初めて病気が進むプロセスを確認できるようになった。今回の薬は病気を治す治療薬ではなく進行を食い止める予防薬としての効果が期待されている。試験の前と後で患者の症状が進行していないかどうかを慎重に確認していきたい」と話していました。

      「頑張ってくれた研究者に感謝」

      臨床試験が始まった山本育海さん(19)は(やまもと・いくみ)「まだまだ先のことだと思っていたので、ここまで早く受けることができるとは思いませんでした。頑張ってくれた研究者に感謝しています」と話しました。

      iPS細胞と治療薬開発

      iPS細胞は「再生医療」という新しい医療と「治療薬の開発」という2つの面で医療への応用が期待されています。

      「再生医療」は病気やけがで失われた組織や臓器をiPS細胞などを使って再生するもので、将来的な実用化が期待されていますが、複雑なヒトの臓器などを完全に再生し、医療として確立するにはさらに研究が必要だとされています。

      一方、「治療薬の開発」はより早く実用化が見込める分野として、大きな期待を集めてきました。患者から作製したiPS細胞は患者と同じ遺伝子を持っていることから、遺伝子に関わる病気の場合、細胞レベルで病気の状態を再現することができます。病気を再現した細胞を使えば病気が起こるメカニズムを詳しく研究できるだけでなく、さまざまな物質を投与して治療につながる効果が見られるかどうかを直接、実験で確かめることができます。

      京都大学iPS細胞研究所では、パーキンソン病やALS=筋萎縮性側索硬化症といった国が指定する300種類以上の難病のうち、およそ半数の病気でiPS細胞を作製することに成功しています。また、こうしたiPS細胞を使って、世界中で治療薬の候補となる物質が報告されています。

      ただ、実際の治療薬として実用化できるかどうかについては安全性や効果などを慎重に調べる必要があり、これまでは実際の患者への投与は行われていませんでした。今回、京都大学のグループが国の承認を得るための臨床試験を始めた薬は、すでに別の病気の治療薬として使われていたものです。

      初めての臨床試験が始まることで、iPS細胞の医療への応用にさらに弾みがつくと期待されています。
      http://www3.nhk.or.jp/news/html/20171005/k10011168961000.html

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    2. 骨の難病でiPS創薬を患者に提供…京大病院 =関西発
      2017年10月6日6時0分

       京都大病院は、iPS細胞(人工多能性幹細胞)の研究から見つけた、骨の難病「進行性骨化性線維異形成症(FOP)」の治療薬候補の効果を確かめる臨床試験(治験)を本格的に始め、5日、最初の患者に薬を提供した。

       患者は、山本育海いくみさん(19)(兵庫県明石市)で、治療薬候補は、臓器移植の拒絶反応を抑える薬「ラパマイシン」。山本さんの皮膚から作られたiPS細胞などを使った研究で、FOPの進行を抑える効果が認められた。

       同病院によると、今後、約20人を対象に治験を行う。治験では、ラパマイシンを含む薬を投与するグループと、含まない薬を投与するグループに分ける。患者にはどちらの薬かを知らせずに、効果と安全性を確認する。半年後にはラパマイシンを全員に投与する。同病院は9月7日から参加患者の募集を始めていた。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20171006-043-OYO1T50004

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  72. iPSで創薬 7年待った治験開始 - 2017/10/5
    https://news.yahoo.co.jp/pickup/6256460

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